20代で8割、50代では2割に留まる2020年11月12日ニュース調査ニュース新型コロナウイルス感染による自粛で、多くの企業がテレワークや在宅勤務にシフトする中、オンラインでの打合せや商談も急速に進んでいます。その一方、商談時にネットワークや通信機器などの接続不良や、使い慣れていないWEBサービス・アプリの利用で商談環境が安定せず、設定に苦慮するなどの課題や悩みを抱えています。した課題の実態を把握すべく、ファストマーケティング社は年齢層20代~50代の営業職男女240名を対象に、営業でオンライン商談を活用する際の調査を実施し、その結果をリリースしました。結果、オンライン商談は拡大しており、システムの評価も高く、今後も継続したいと回答した営業職が多くいるということが明らかになりました。調査結果(サマリ)今回の調査で得られた結果の概要は下記のとおりです。調査結果から明らかなように、多くの企業がオンライン環境の設定を拡大し、実際に営業でオンライン商談を実施した人が増えていますが、多くの若年層は年配の営業担当者に比べればその機会に恵まれておらず、今後オンライン商談を継続・拡大したいと希望しています。全体的にオンライン商談の評価は高く、商談件数や受注率も向上しています。上述のとおり、多くの企業や業界ではオンライン商談を拡大させており、実際の利用者もオンライン商談を高く評価し、継続を希望しています。そのため今後もオンライン商談の様々な利便性を活用したビジネスが拡大していくものとみられます。企業にとってネット環境整備や機器接続の整備は重要になってくるでしょう。今回の調査により、企業や営業担当者のオンライン商談に関する実態と評価が明らかになったことは、企業にとって今後外部との商談をどのように捉え、活用していくかを検討する上で大きな指針とヒントを提供するものだといえるでしょう。最後に新型コロナウイルスの感染拡大を端緒として多くの企業が導入したオンライン商談ですが、収束後も働き方改革の一環としてこの営業形態は定着・拡大していくものとみられます。多くの営業担当者がオンライン商談に対して前向きに評価し、引き続き今後も実施したいと回答しているため、課題を解決しながら新たな時代に対応できるよう進めていただきたいものです。全員がリモートワーク、テレワークで働く会社を運営。テレワーク化による企業内のツール導入やコンサルティング、BtoBマーケティングの支援を行っている。仕事ができる人が持つメタ認知力。鍛える方法3つテレワーク上司必見、部下をほめる、叱る5つのポイントまもなく来る「リベンジ消費」。