3.雇用レベルによって、雇用率(人口Nに対するLの比率)が決まります。5.生産量Yから賃金率w×労働力Lを引くと、利益の水準が決まる。w・L6.利益は投資を決定します(単純なグッドウィンモデルでは、すべての利益が投資されます)。貨幣ミンスキーモデルにおける物理変数の初期条件r...__ローンと預金の金利、マークアップ係数、銀行と家計の消費の時定数、および価格設定。ω_雇用率の変化が賃金設定に与える影響に対する重み係数スティーヴ・キーン『次なる金融危機』https://nam-students.blogspot.com/2019/04/can-we-avoid-another-financial-crisis.html@経済入門書は多く出版されているが本書は別格である。賃金に関する2つのパラメータ(シェア&上昇率?)。Share[=主流派が軽視したミンスキー的認識])。(それぞれx,y,z軸として立体図になる。金利はまず負債率に関わる。)・雇用率(職を持つ者が人口に占める割合)は上昇する、もし経済の成長率(年当たり%)が、人口の成長と労働生産性の伸びの和を超せば。・賃金のGDPにたいして占める割合(%)は上昇する、もし賃金にたいする要求が労働生産性の伸びを超せば。・負債のGDPに占める割合は上昇する、もし民間の負債の伸びがGDPの伸びよりも速ければ。GDP.・産出は、設置された資本財の乗数となる。・雇用は産出の乗数になる。・賃金の変化率は、雇用率の線形関数になる。・投資は、利潤率の線形関数になる。・利潤を超える投資には、金融による負債が当てられる。*・人口も労働生産性も一定の割合で伸びる。有料ファーマhttps://nam-students.blogspot.com/2019/02/httpsdiamond.html。・雇用率(職を持つ者が人口に占める割合)は上昇する、もし経済の成長率(年当たり%)が、人口の成長と労働生産性の伸びの和を超せば。・賃金のGDPにたいして占める割合(%)は上昇する、もし賃金にたいする要求が労働生産性の伸びを超せば。・負債のGDPに占める割合は上昇する、もし民間の負債の伸びがGDPの伸びよりも速ければ。これらを経済モデルにするには、システムのなかの鍵となる要素間の関係を宣言しなければならない。係を決めねばならない。ここで極めて重要になってくるのが、複雑システムの分析から得られる洞察なのだ。単純なモデレによって、複雑システムの振る舞いのほとんどが説明できる。いうのは、その複雑性は、その構成要素が相互作用することから生ずるからだ。可能なもっとも単純な関係でも、変化するシステム(ダイナミック・システム)の核心の性質を呈することができるのだ。それが経済そのものに他ならない。この場合、可能なもっとも単純な関係は次の通りだ。・産出は、設置された資本財の乗数となる。・雇用は産出の乗数になる。・賃金の変化率は、雇用率の線形関数になる。・投資は、利潤率の線形関数になる。・利潤を超える投資には、金融による負債が当てられる。・人口も労働生産性も一定の割合で伸びる。その結果として得られるモデルは、ごく普通のDSGEモデルよりもはるかに単純なのだ。よる家計へのポンジー的な貸出(たとえば投資されたマネーを配当として払うような自転車操業的な詐欺金融、ポンジーは発案した詐欺師の名前)など、現実世界の多くの仕組みが省略されている。事実、現実世界には、単純な設定を拡張しなければ捉えられない、多くの仕組みが存在する。した単純なレベルでも、その振る舞いは、もっとも高度なDSGEモデルよりもはるかに複雑だ。それには、少なくとも三つの理由が存在する。係は、大多数のDSGEモデルとは異なって、単に加わっていくだけといった制約を受けない。ひとつの変数の変化が、他の変数に複合的な変化を及ぼすことができる。xxii)お金が本質的かつ独特の方法で経済計画に入ることがわかっている一方で、技術的な金銭的詳細は背景に分類されます。金融経済は、本質的には、将来についての見方の変化が、単にその方向性ではなく雇用の量に影響を及ぼし得るものであると私たちは思います。将来についての考え方の変化の影響下で現在の経済的行動を分析する私たちの方法は、需要と供給の相互作用に依存するものであり、このように私たちの基本的な価値理論とリンクしています。私たちはこのようにして、私たちが慣れ親しんでいる古典的な理論を含む、より一般的な理論に特別なケースとして導かれます。(ケインズ1936年、p。xxii)貨幣はその本質的かつ特有の属性をとどめたまま経済体系に組み入れられることになった半面で、貨幣にまつわる瑣末な技術的事項は背景に退いている。これから見ていくように、貨幣経済とは、本質的には、将来についての見解の変化が雇用の方向のみならずその量にも影響を及ぼす可能性をもつ経済のことである。将来についての見解が変化すれば現在の経済行動はその影響を免れない。このような経済行動を分析するわれわれの方法はあくまでも需要と供給の相互作用に依拠するものであり、このようにしてそれは基本的な価値理論に結びつけられる。われわれは、お馴染みの古典派理論を特殊事例として包摂する、もっと一般的な理論へと誘われることになる。明したように)、仮にすべての投資の目的が生産のためであったにしても、危機は起こり得る。ブームと破綻は資本主義の特性に他ならない。民間負債の対GDP比の上昇傾向が予想できるのだ。一九四五年からアメリカの民間負債が金融システムを改善したにも拘わらず、伸び続けてきたのがその例になる。要事項に指定し、そしてマクロ経済の統御の道具として、国家がマネーを創出する権能を行使することだ。民間負債が危険なレベルへと近づき始めたとき、つまり、まだ対GDP比が100%よりもかなり低く、つまり、手綱が効かなくなった金融によってもたらされた現在のレベルよりもまだはるかに低い時点で、国家のマネー創出権を行使することだ。223–38.キーンはリーマン・ショックを予見した12人のうちの一人。カオス理論を駆使するマルクス系の経済学者。物理学系だったらしい。ミンスキーからの影響が大きい。民間負債の対GDP比を重視する。正体を暴く』は未邦訳。雇用率~~、負債率↗︎。(これに賃金率=所得シェア?が加われば立体視され得る。2012https://nam-students.blogspot.com/2019/04/debunking-economics-steve-keen-2nd.htmlオーストラリア出身のスティーブ・キーンはカオス理論を経済分析に取り入れている。(迂回リンク)https://twitter.com/tiikituukahana/status/1122985771755905025?s=21Bezemer(2009)https://www.researchgate.net/publication/227411453_Understanding_Financial_Crisis_Through_Accounting_ModelsDSGEが使うのが7つの変数、49のパラメータに対し、キーンが使うのは3つの変数、9のパラメータだ。それでもDSGEより複雑な現象を説明できるという(邦訳『次なる金融危機』↓39~41頁)。雇用率、産出に占める賃金の割合、民間負債の対GDP比率。関する2つのパラメータ、賃金に関する2つのパラメータ。(邦訳『次なる金融危機』45頁訳者注より)キーン邦訳では簡単な説明しかなされていないが...。結論を言えば労働者たちが自分たちの銀行を持たなければならない。2011https://ms.mcmaster.ca/~grasselli/GrasselliCostaLima_MAFE_online.pdfキーンはミンスキーの影響を受けており、ミンスキーの不安定性の認識を数値化した。ミンスキーの考え方が数値的な分析の根本にある。(2009)http://www.rogerfarmer.com/rogerfarmerblog/2016/10/4/nho932exasra0c2a2amkvdmovcy9rzhttps://translate.google.com/translate?sl=auto&tl=ja&u=http%3A%2F%2Fwww.rogerfarmer.com%2Frogerfarmerblog%2F2016%2F10%2F4%2Fnho932exasra0c2a2amkvdmovcy9rzスティーヴ・キーン『次なる金融危機』https://nam-students.blogspot.com/2019/04/can-we-avoid-another-financial-crisis.html@経済入門書は多く出版されているが本書は別格である。カオス理論で金融危機の予測に成功した著者が次なる危機の震源地を示す。グラフィックスの数々も必見。Keen,Steve1953年生まれ。ウエスタン・シドニー大学を経てロンドンのキングストン大学の経済学の教授。コロンビア大学ジャーナリズム大学院フェロー。銀行は中央銀行のマネーに「乗数をかけて」新しい貸付と預金を生むだけ、といった主張は、イングランド銀行(イギリスの中央銀行)によって、「現代経済におけるマネー創出」という論文のなかで、つぎのようにすべて誤りだと指摘された。「現代経済では、ほとんどのマネーは、銀行預金の形をとる。どのようにして銀行預金がつくられるかについて、誤解が多い。主な方法は、商業銀行経由で融資される。銀行が融資するとき、必ず同時にそれに対応する預金が借り手の口座に創出される。このようにして新しいマネーがつくられる。現在のマネー創出の実態は、いくつかの経済学教科書に見られる記述と異なる(つぎが正しい)。流通するマネーの量を定めない。1,強調は原典)イングランド銀行の事実に基づく記述~~銀行が貸し付けるとき、同時に借り手の口座に対応する預金が創出され、新しいマネーがつくられる~~は、重要な推論を導く。マネーは借りられて存在するようになり~~商品なり、サービスなり、資産なりに~~支出され、既存のマネーの総額によって融資された額の上に加えられ、総需要を構成する。存のマネーの合計と貸付の総和なのだ。これが図14の背後にある論理に他ならない。総支出を正確に計測するには、既存のマネーの合計を貸付に加えねばならない。貸付に関するデータは存在するが、既存のマネーの合計に関するデータは存在しない。記録されているのはGDP~~商品とサービスを売って得た所得と総支出~~であって、一部は既存のマネーによって、また一部は貸付によって融資されたものだ。現在では貸付のほとんどは資産購入のための(GDPのなかに記録されない)融資だから、GDPと貸付の合計が、経済における総支出をほぼ示す。このことが、民間負債のレベルとその変化率が問題になるのを説明してくれる。家リチャード・ヴェイグが、重要な経験的規則性を発見した。それによると、過去一五〇年間のいずれの経済危機でも、つぎのようなことを示していた。負債の伸び率の低下の影響が、そのレベルと変化率に依存するためだ。「それ」―一大恐慌の悪夢――は再び訪れるであろうか。すれば,大戦以降これまで「それ」が訪れなかったのはなぜであろうか。した疑間がわくのはごく自然であろう。このような疑間に答えるためには,大恐慌といえども,それはわれわれの資本主義経済がとりうる状態のうちのごく当り前の一つにすぎないととらえるような経済理論が必要である。1980年の経済と1930年の経済との間に存在する多くの相違のなかで,何が戦後の成功を最も良く説明するかを認識できる経済理論が必要なのである。110~3だが,「現代の負債特赦」だけでは充分ではない。それで可能なのは、時計をリセットして、つぎの投機的な負債バブルを始めることでしかない。