過去の設備投資は、将来の利益・キャッシュフローの創出の源泉となる想定で「資産」として計上されています。逆に言えば、将来の利益・キャッシュフローの創出に関する見通しが不透明である場合には、資産としての価値を再検討する必要があります。見通しが不透明なままで計上されている資産は、いわゆる「不良資産」であり、そのまま表示していては財務諸表の健全さを保つことができません。備品、ソフトウェアに過去総額285百万円余りの設備投資をしてきており、これが減価償却され、2017年6月期末の時点で17,595千円を固定資産に計上していました。これらを使って将来の利益・キャッシュフローが創出される見通しを「資産性」といいます。今回、当社の財務諸表の健全さを保つ観点から、保有する固定資産の資産性、特に「向こう1~2年の短期間のうちに利益を生むか」について監査法人と協議し、この見通しが不透明なことから、当事業年度末で全額を減損処理したものです。共同研究に期待している。共同研究は、予備実験で良好な結果を得たので、契約期間を2年延長し、2019年3月まで実施することになりました。その実験結果については、学会での発表、論文発表により公表する予定です。定時株主総会での質疑は、この4件でした。株主総会終了後には、毎年恒例の「株主報告会」を実施しました。(使用した資料は8月に実施したアナリスト向け決算説明会と概ね同一のもので、若干順序を変更し、公表済みの最新情報を追記しています)この株主報告会でも、活発な質疑応答がありました。この内容は、次回ブログでご紹介します。2024.11.08日本癌治療学会で講演しました2024.10.08時期の不確実性について、改めて。公式SNSIR活動の一環としてツイッターでの広報や質疑応答を実施しています。※すべてのご質問にお応えできるわけではないこと、回答に日数を頂戴する場合があることを、予めご了承くださいTwitter公式アカウント会社プレゼンテーション会社ご案内資料として、ウェブサイトの他に「会社プレゼンテーション」をご提供しています。最新情報はウェブサイトより早く反映されることがあります。経営陣IR情報お問い合わせ採用情報プライバシーポリシ。