募る企業が増加している。定年前の人口最大占有世代はバブル世代の45〜60歳の人達となる。年金受給年齢は引き延ばされる可能性があり、社内に居座るシニア人材の増加が予想される。彼ら自身は過去の経験に固執してしまっているなど適応力の欠如が指摘されている。そこでプロボノという自分のスキルを活かしたボランテイア活動をすることによって、意識やスキルの変化が起きると仮定し、アンケート調査を実施するアプローチであることを発表した。評価対象をだれにするのか、分析方法としてAHPは妥当なのか、個人のバリューはどう図るか、データとして十分なnが取れるかなどが主な議論の対象となった。引き続き、検討することとする。