最近、ある集会である私立大統計学科のK教授に会った。K教授は「政府の基礎研究費支援を受けるのがあまりにも負担」と述べた。務めたことを知っているため、このように訴えたのだろう。K教授は「研究費を申請しろというが、基本研究が5000万ウォン(約540万円)基準だ。私は2000万ウォンほど受けてノートブックでも一つ買い、外国の学会に出席し、研究結果を発表できればよい」と語った。続いて「私は一つの課題を10年間ほど深く研究したいが、研究期間は3年に限られている」と付け加えた。K教授は研究費支援が人材の養成と連結していることに対しても不満を表した。「我々の大学のように大学院生が少ないところは研究費の申請をするなというのと変わらない」と話した。前年比6.4%増の18兆9000億ウォンをR&Dに投資するという内容だった。厳しい財政の中でも基礎研究と未来の成長動力に対する投資を増やし、創造経済の土壌を固めるという意志を見せた鼓舞的な計画だと考える。未来の技術開発の土台となる基礎研究費の比率を昨年の37.1%から今年は38.0%、2017年には40%に増やすというのは非常に望ましい方向だ。効率的に革新するための悩みが見えない。基礎研究支援は教育部と未来創造科学部に集中している。これら部処の来年度の基礎研究支援体系を革新するためには、次の2つの事項を考慮する必要がある。分野別に、韓国研究財団に研究費を申請することになっている。研究費の規模と研究期間は研究分野とは関係なくすべて同一だ。研究分野が専門化され、差別化される最近の傾向で、現在のようにすべての研究分野を同じ条件で支援する方式は非効率的だ。自然科学の数学・理論物理学などは実験がなく、理論中心に研究をする。このような分野は少ない研究費で長期間研究するのが望ましい。K教授がこのようなケースに相当する。著作権モバイルTOP。