LTE-Advanced富士通研究所は、LTE-Advancedに対応する無線基地局を、最適に配置するための設計技術を開発した。通信速度をより高速化することができ、従来と同等の通信速度を確保するのであれば、基地局数を約3割削減することが可能となる。Japan]富士通研究所は2014年11月、LTE-Advancedに対応する無線基地局を、最適に配置するための設計技術を開発した。この技術を用いて設計すると、モバイル通信時の通信速度をより高速化することができるという。従来と同等の通信速度を確保するのであれば、基地局数を約3割削減することが可能になる。同社では、今回開発した技術について2016年ごろの実用化を目指している。マクロセルとスモールセルLTE-Advancedでは、基地局のカバー範囲が広いマクロセルと、カバー範囲の狭いスモールセルを組み合わせた構成にすることで、通信システムの大容量化に対応しようとしている。LTE-Advancedで採用された基地局間協議伝送では、マクロセルの基地局とスモールセル用の小型基地局の両方から、携帯端末が同一信号を受信することで、セル間の干渉を回避する仕組みとなっている。従来の設計ツールでは基地局間協調伝送が考慮されておらず、LTE-Advanced対応の基地局設置に対しては、適切な位置の判断ができなかったという。考慮したシミュレーションを行うことができる。機能を持つ基地局の設置位置について、最適な場所を決定することが可能となった。協調伝送時のユーザー割り当て率の合計と、非協調伝送時のユーザー割り当て率の合計から、各ユーザーに対する割り当て率を正しく計算するという。その割り当て率と受信信号品質を基に各ユーザーの通信速度を求める。その合計値によって基地局の設置判定を行う仕組みだ。同社は今回開発した技術を適用することで、「モバイル通信におけるつながり難さを解消できるとともに、基地局増設による大幅な通信品質の向上が見込める。従来と同程度の通信容量を確保するのであれば、必要な基地局数を約3割削減することができる」とみている。する新たな開発環境を構築したと発表した。I/Oボードと独自のコード生成技術から成り、デジタル電源の開発期間を従来の約1/3以下に短縮するという。新事業創出や事業拡大に向けた先行研究では、「ユビキタス」や「ものづくり」など4つの領域で研究開発のロードマップを策定した。富士通研究所は、ナノデバイスの電気特性をシミュレーションする技術として従来比3倍となる3000原子規模のナノデバイスに対応する技術を開発したと発表した。この技術により、新材料を用いるなどした次世代デバイスの開発期間/コストを削減できるという。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。