人事部への登録は45秒で完了!※登録内容はマイページで確認・変更できます。メールもしかして「」では?※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。)に勤める人事/総務担当者を対象に、業務効率化におけるDX推進の実態について調査しました。DX化が業務効率化の第一歩に■人事総務部でDX化に取り組んでいないのはわずか15%のみ「人事総務部では、業務改善のためシステム導入(以降、「DX化」)に取り組んでいますか?」と聞いたところ、85.0%もの人が「取り組んでいる・完了した」と回答し、「取り組んでいない」と回答した人は15.0%のみとなりました。大多数の人事総務部ではDX化を推進していることがうかがえます。■管理職と一般職で「DX化ができていない理由」に意識の差DX化に取り組んでいないと回答した人に「DX化ができていない理由」を質問したところ、「何から着手すればよいかわからない」という回答が、管理職と一般職ともに最多となりました。DX化を意識しながらも具体的な手順が分からず動けていないという実情がうかがえます。管理職と一般職の回答で最も乖離があったのは「DX化を進めるためのリソースがない」で19.8pt差でした。「社内稟議がおりない(費用懸念)」「DX化したくない・必要性を感じていない」でも10pt以上の乖離があり、双方で意識の差があることが分かりました。■DX化に取り組んでいる層の管理職と一般職では判断基準がほぼ一致DX化に「取り組んでいる・完了した」したと回答した層に、「どの業務をDX化するべきか判断する際に、判断基準として重視した要素は何ですか?(2つまで選択可)」と聞いたところ、「業務頻度が高い」が最も多く、次いで「作業時間が長い」、「従業員の業務負担が大きい」と続きました。52.5%となりました。手続き・福利厚生等)」58.5%が最も多く、次いで「勤怠管理業務」52.8%となりました。DX化に「取り組んでいる・完了した」と回答した層の「現在DX推進できていると感じる業務」と、上位3項目が同じという結果になりました。「DX化ができていない理由」で「何から着手すればよいかわからない」という層は、まずこの3項目の業務からDX化を進める第一歩とするのが良いのかもしれません。■まとめ今回の調査で8割を超える人事総務部でDX化に取り組んでいて、取り組んでいないのはわずか15%程ということが判明しました。その中で、「DXができていない理由」に管理職と一般職で意識の差があることが分かりました。DX化できているのは半数程でした。※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。会員登録して、この記事をオススメこの記事をオススメあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。※コメント入力は任意です。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。コメントを書くあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。コメントコメントは必ず入力してください。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。問題を報告ご報告ありがとうございます。『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。報告内容は必ず選択してください。問題点は必ず入力してください。・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。その他人事サービスもっとみる会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。職場における「LGBT」に関する差別を「なくすべき」8割強。注目コンテンツ【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。風土活性課」...プレスリリース掲載に関して弊社媒体向けニュースリリースにつきましては、受付フォームをご用意しております。プレスリリース受付フォーム『日本の人事部』主催イベントHRカンファレンス人と組織に関するあらゆるテーマを網羅。