このような雇用環境の激変は、労働者の所得にも大きな影響を与えました。図6-1によれば、平成10年(1998年)をピークに給与所得者の平均給与は減少を続けています。した給与所得の減少は、女性の就労を促すことにもつながりました。『生活防衛』消費は伸びず」下記参考文献)。これは日本型雇用の解体によって、大沢真理の言うところの「男性稼ぎ主」モデルが壊れていることを意味します。http://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/jikeiretsu/01_02.htm(閲覧日:2013年11月10日)女性の社会進出は、家計補助以外の側面もあります。それは「知識社会」の到来によって女性の労働力が純粋に必要とされているという側面です。知識社会とは、人間が主体となって、より人間的な能力を発揮させていく労働が要求される社会のことであり、ポスト工業化社会とも呼ばれます。これまでの重化学工業を中心とした工業社会では、主に人間の肉体的な能力が要求されてきました。機械の技術革新が進むと、労働の中身が複雑化してくるので、人間の頭脳や神経系統の能力が要求されるようになります。した知識社会への移行は、かつての重化学工業の時代のような肉体労働を大量に必要とすることはないので、女性も労働に参加しやすくなるし、純粋に必要とされるのです。:1,282トップペ戻るツールバーへスキップトップページログイン新規登録お気に入り記事を。