人事部への登録は45秒で完了!※登録内容はマイページで確認・変更できます。メールもしかして「」では?※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。)が調査した「企業のリスキリング実施に関する調査」の結果についてお知らせします。本調査は、当社のメールマガジンの配信先の企業のうち120社を対象に実施したものです。※リスキリング(Reskilling)とは「職業能力の再開発、再教育」のことで、具体的には今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、新たなスキルを獲得することを指します。<調査結果サマリ>約7割の企業がリスキリングに取り組んだことがある、もしくはリスキリングに取り組んでいないがこれから開始する予定。半年~1年以内にリスキリングに取り組み始めた企業が最多で、現在取り組んでいる企業のうち半数以上が従業員規模100名以上の企業。「従業員のITスキル、リテラシーにばらつきがある」「社内のIT人材の不足」という課題からリスキリングに関心を持つ企業が多い。リスキリングの対象は「正社員(技術職、ビジネス職)」、30~40代の一般社員~係長クラスの中堅社員が多い。身につけさせようとする企業が多い。ことに対して課題を感じている企業が多いが、「今後の事業展開に必要なスキルを身につけた従業員が増えた」「自発的にリスキリングに取り組む従業員が増えた」とメリットを感じている企業もいる。約8割の企業が「今後もリスキリングに取り組む予定」。<調査結果>※質問1はアンケートに回答があった全企業(n=120)、質問2以降はリスキリングに取り組んだことがある、もしくは今後取り組む予定のある企業(n=81)への質問です。これから取り組む予定の企業についても、リスキリングを実施する上で確定している内容について回答いただいております。1.約7割の企業が「リスキリングに関心あり」。これから取り組む予定の企業も。「社内でリスキリングに取り組んだことはありますか。(1つ選択)」という問いに対し、「現在、取り組んでいる」と回答した企業が37.5%、「取り組んだことはあるが、現在は取り組んでいない」と回答した企業が3.3%で、4割以上の企業がリスキリングに取り組んでいることがわかりました。「現在、取り組んでいる」と回答した企業のうち、従業員数で比較したところ、従業員数100名以下の企業は35.5%、101名以上の企業は64.5%と、従業員規模が大きい企業の方がリスキリングに取り組んでいる、ということがわかりました。一方で、「取り組んだことはなく、今後も取り組まない予定」「不明」と回答した企業は、「やり方がわからない」「コストがかかる」「従業員に任せている」という理由から取り組まないケースが多いことがわかりました。2.開始時期はばらつきあり。「半年~1年前」が最多。「会社としてリスキリングに取り組み始めたのはいつ頃からですか。(1つ選択)」という問いに対し、「半年~1年前」から取り組み始めた企業が19.8%と最多でした。「5年以上前」「2年前」と回答した企業が18.5%となっており、リスキリングの開始時期は企業によってばらつきがあることがわかりました。3.「必要なITスキルを身につけた人材の確保」が課題。「リスキリングに注目している背景、企業課題について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「従業員によってITスキル、リテラシーにばらつきがある」と回答した企業が64.2%と最多、「社内のIT人材の不足」が次いで42.0%でした。企業で必要なITスキルを身につけた人材の確保に対して課題を感じている企業が多く、そのような背景からリスキリングに興味を持っていることがわかりました。4.リスキリングも「社内研修の一環」と位置付け、業務中に実施。「企業内でのリスキリングの位置付けについて当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「社内研修(業務時間内)」と回答した企業が80.2%と最多で、リスキリングも社内研修として業務時間内に取り組むことを推奨している企業が多いことがわかりました。「リスキリング実施前までの、従業員の育成や自主的なスキルアップの取り組みの有無について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「新入社員研修の実施」「OJTの実施」「その他社内研修の実施」と回答した企業が半数以上でした。5.対象は「30~40代の技術職・ビジネス職の社員」。役員が取り組む企業も。「リスキリングの対象となる従業員について当てはまるものを選択してください。「リスキリングの対象となる従業員の階級について当てはまるものを選択してください。「経営者・役員クラス」「部長クラス」が取り組む企業も見受けられましたが、いずれも40%未満でした。「リスキリングの対象となる従業員の年代について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「30代」と回答した企業が82.7%と最多、「40代」が次いで69.1%、「20代が」61.7%、「50代」が40.7%、「60代」は14.8%でした。(それ以外の年代は10%未満)6.ITの基礎知識から、ノーコードに関する技術など業務改善に繋がる内容を学習。「リスキリングに取り組んでいる学習内容について具体的に教えてください。リスキリングに取り組んでいない場合はその旨ご記載ください。(自由記述)」という問いに対し、「IT基礎(ITパスポート等)」「ノーコードに関連する技術」「データサイエンス」などの回答が多く、ITに関する基礎知識や、業務改善に直結する内容を学習している企業が多いことがわかりました。7.リスキリングに取り組んだ従業員へのインセンティブは約半数の企業がなし。「リスキリングに取り組んだ従業員へのインセンティブの有無について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「インセンティブはない」と回答した企業が40.7%と最多で、「資格や試験等の結果次第でインセンティブを検討」が次いで32.1%でした。「報酬の増加」「昇格」などインセンティブを与える企業も存在する一方で、リスキリングに取り組むことが従業員として当たり前と捉える企業が多いと推測されます。8.多くの企業が「複数」の学習サービス/手段を活用。「リスキリングの手法について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「​​外部研修サービスの利用」と回答した企業が54.3%と最多、次いで「学習動画サービス(有料)の利用」が48.1%でした。いずれの手法も約半数の企業が利用していることから、複数の手段を活用してリスキリングに取り組む企業が多いことがわかりました。一方で「スキルを持った従業員が他の従業員へ教える、内製資料の活用など」を選択した企業も一定数おり、外部のコンテンツを活用するだけでなく一部内製化も検討していると推測されます。9.リスキリングの「効果が出るまでに時間がかかる」ことが課題。「リスキリングのよかった点について当てはまるものを選択してください。(複数選択)」という問いに対し、「まだ効果を実感できていない、リスキリングに取り組んでいないので不明」と回答した企業が37.0%と最多でした。「今後の事業展開に必要なスキルを身につけた従業員が増えた」「自発的にリスキリングに取り組む従業員が増えた」などのメリットを感じている企業も一定数いますが、リスキリングの効果を実感できるようになるまでには時間がかかり、継続的に取り組む必要があることがわかりました。他にも「従業員によって実施状況や学習結果のばらつきがある」が悪かった点として挙がるなど、従業員のリスキリングに対する意識や個々の学習スキル、スケジュールによって進捗の差が生じやすいことが推測されます。10.「今後も継続する」企業が約8割。「今後のリスキリングの実施について当てはまるものを選択してください。「今後リスキリングを検討している内容、目標や展望があれば教えてください。(自由記述)」という問いに対しては、現在実施している内容を継続する企業が多く、新たに取り組む内容としてはDX関連、データサイエンス、Webマーケティング、AI関連などのITスキルの習得を目指す企業も多く見受けられました。■まとめ今回の調査から、従業員のITスキル向上のためにリスキリングに対して前向きな企業が多く、今後も継続的に取り組む方針であることがわかりました。当社は実践的なITスキルが身につく法人向けオンライン研修「テックアカデミーIT研修」を通じて、リスキリングに取り組む企業・団体を応援いたします。AI、IoT、VR/AR、5G、ブロックチェーンなどの最新技術がわずか数年間で世の中に広まっており、求められる人材やスキルは常に変化し続けています。◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。会員登録して、この記事をオススメこの記事をオススメあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。※コメント入力は任意です。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。コメントを書くあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。コメントコメントは必ず入力してください。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。問題を報告ご報告ありがとうございます。『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。報告内容は必ず選択してください。問題点は必ず入力してください。・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。人材育成・研修もっとみる会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。職場における「LGBT」に関する差別を「なくすべき」8割強。注目コンテンツ【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。風土活性課」...プレスリリース掲載に関して弊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