ためには園芸的に利用される外来種も含め,植物種の特定が重要である。緑化や園芸,学術の各分野において同一植物を異なる通称名で呼ぶなど植物種の把握に障害となる場合がある。ここでは,それら通称名の分野間の整合を図るため,植物種名の対応表を作成した。作成に当たっては,保全上の観点から帰化植物図鑑に記載されている植物種を中心とした。本研究は,都市における存在形態の異なる緑地(古墳)を対象に,周辺居住者の意識調査を通じて,居住環境形成に係る緑地の存在効果を明らかにすることを目的とした。その結果,緑地の存在効果に対する評価は,自然供給効果に対する評価が高く,次いでアメニティ効果となっており,しかもこれらの効果圏域は広い。微気象調節効果のうち夏の微気象調節効果や騒音軽減効果に対する評価は高いものの,その効果圏域は狭く,他の微気象調節効果はほとんど評価されていない。可視状況や接触頻度も緑地の存在効果に影響を及ぼし,緑地が見え,接触頻度が高いほど,存在効果に対する評価が高くなることが明らかとなった。