原因を分析し、日本製造業はどうやってこの苦境を乗り越えたらよいか提言する。関連情報ShareTweetLINEHatenaこの不況の正体は何なのか今回の不況は昨年(2008年)3月、ニューヨーク株式市場でサブプライムローンの焦げ付きを懸念し、大幅な下げを記録したところから始まりました。市場を震撼(しんかん)させるニュースが世界を駆けめぐったのは、それから6カ月後の9月15日。アメリカで証券大手リーマン・ブラザーズの米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)申請に端を発した株価の暴落は日本にも波及し、日経平均株価も605円という下げ幅を記録したのでした。北米に大きな市場を持つトヨタ自動車が大幅な損失を発表したのは12月22日。その後もホンダ、ソニーといった日本を代表する企業が軒並み大幅な赤字の見通しを発表し、「売り上げが蒸発する」と形容された猛烈な津波によって、今日に至るも回復の兆しは一向に見えてきません。状況を分析してみましょう。金融ショックで冷え込んだ消費マインドによる売り上げ低下が赤字転落の直接的な原因であるというのが今回の通説です。純利益:86.2%減と報じられています。この数字をどう見ればよいのでしょうか。売上高は6.5%減ですから、経常利益の60%減少は理解できます。それ以上に純利益の落ち込みが激しいのはなぜでしょうか。ここにもう1つのデータがあります(表1)。電機各社の損益見込みです。