ディーラーとして20年、海外金融機関でアセットマネージャーとして15年以上の経験を有する為替のエキスパート。貿易企業の経営者を経て、企業年金基金の資産運用を担当。2021年1月よりCAOとして投資助言部門を担当。Report(文責:吉岡)は筆者都合により休載とさせて頂く予定です。次回配信日は、4月1日(月曜)となります。●短期:想定を大幅に上回る「反発」が示現。先週は「寄付147.09:146.49~149.16:終値149.03(前週比+1.97円の大幅な円安)」となり、週足では3週ぶりに(大幅な)陽線を形成した。先週は<前週の急落展開を受けて中長期トレンドはかなり鮮明になってきた。少なくとも3ヶ月~6か月程度の中期トレンドについては「USD安/円高」方向でのかつての見通しに戻ることになろう>とご案内したものの、わずか1週間で<テクニカルには(超)長期的判断に大きな影響を与えそうな極めて重要な局面を迎えており、今後数週間の推移はまさに『刮目が必須』>と再び2週前の悩ましい状態に戻ってしまった。ポイントとなる移動平均線などを(一旦)抜けても「複数連続の推移をもって“確認”」としてきた我々のスタンスはやはり堅持する必要がある。(上図中の★をつけた〇は、ポイントを抜けたものの翌週元に押し戻された事例。”」の可能性を台頭させている。中長期トレンドが下落方向に大きく傾いたとはいえ、こうした状況には留意が必要>との懸念も指摘していたのだが、これもまた想定を大幅に上回る格構で示現する結果に。これまでも再三指摘してきた『押し目買い圧力』の根強さを改めて強く認識せざるを得ないということだろうか。<「➊と➋を結んだ2023年の上昇トレンドラインは今年に入っても重要な下値支持ラインとして機能(●140.24で下げ止まった後急反発)」しており、時間の経過と共に通常の推移レベルを徐々に上方に押し上げていた。このトレンドラインと52週移動平均線(紺色の線)は強力なサポートレベルとなる可能性が高い>としていた先週のもう一つの留意点もその可能性を一段と高めつつある。2週前に4.08円と急拡大を見せた週間レンジは2.67円と想定通り縮小したものの、<比較的高めの市場変動率>を維持している。今後についても当面は<比較的高めの市場変動率>を想定。方向性』について各時間軸チャートによるテクニカルな視点を中心にご案内。転化したはずの21/52の各MA」をあっさりと下抜けたものの、わずか1週で52MAを回復し、再度上値抵抗線へと逆転したはずの21MA上方突破も視野に入った。短期時間軸では明らかに「上昇を志向」。今週は149.20近辺に低下してくる21MAへの上抜けトライが先行すると考えられる◇また、RSIはほぼ中立領域にあるが、上方転換したストキャスティクスには上昇余地が大きく残存し、これも上値トライ継続の可能性を示唆。⇒これに伴い「検討すべき2つのシナリオ」も復活へシナリオ1:(大幅上昇し152円台を示現した場合)2023/1/16(127.22円)を起点とする長期的な上昇(トレンド)は、同11/13(151.92円)で一旦上昇波#1’を終え、同12/28(140.24円)で調整波#2’を形成。◇しかしながら、年明け以降1-2月の急反発や3月急落後の先週の反発によって(超)長期的な上昇圧力の根強さにも目立った変化は見られない>>>➊➋でも言及した通り「中短期の時間軸が示唆する方向性は相反」しているため、長期時間軸と併せて非常に“不透明”な状況。・「結局年内に政策金利を引き下げない可能性が高まっている」>>>週末の政策金利先物市場では利下げ開始時期は6月が57%に低下(3/11には71%)。円は対USDで大きく反落、前週までの2週連続上昇分の68%を先週だけで失う<テクニカルには「中期USD下落トレンドを経て、超長期のUSD高/円安トレンドへ移行」という、ひと月ほど前の我々のメインシナリオに基づいた見通しに回帰する可能性が高まりました。~先週のこの部分の冒頭~テクニカルでも言及しましたが「わずか1週間で<テクニカルには(超)長期的判断に大きな影響を与えそうな極めて重要な局面を迎えており、今後数週間の推移はまさに『刮目が必須』>と再び2週前の悩ましい状態に戻って」しまいました。お恥ずかしい限りですが「ポイントとなる移動平均線などを(一旦)抜けても『複数連続の推移をもって“確認”』としてきた我々のスタンスはやはり堅持する必要がある」ことを再認識した次第です。テクニカルには、以下を主因に「中期トレンドの方向性が再び不透明になってきた」としました。◇短期的視座では『上昇継続』を示唆する要因が強いインパクトを持っていること◆中期的視座では『依然下落余地が大きい』との示唆が強いことこうした異なる時間軸での相反する示唆はよくあることですが、単純に「短期的に上昇して、その後中期的に下落する」と安易に合成することは今回の場合「かなり難しい」と考えています。短期的にせよ上昇に弾みがついた場合、過去1年半でダブルトップを形成した水準(151.90円台)を上抜けし「中長期的な上昇トレンド入り」となる可能性が極めて高いからです。これが示現すると中期的に下落に転じる可能性はほぼ無くなると考えられます。<テクニカルには(超)長期的判断に大きな影響を与えそうな極めて重要な局面を迎えており、今後数週間の推移はまさに『刮目が必須』>としていたわけです。ファンダメンタルズ面でも今週は既述の通り『天王山』としてきた日米中央銀行WEEKであり、当然ながらこれら重要イベントには市場の関心が集中していると思われます。日本:日銀政策決定会合(3/18~3/19)〇各種報道にある通り、マイナス金利解除とYCC撤廃が決定される見通し>>>(政策金利を反映し易い)2年国債利回りが13年ぶりに一時0.2%台まで上昇するなど、事前織り込みがかなり進んでいることから、3/19の決定後の市場の反応は限定的なものに止まる可能性あり>>>市場の関心は、今後の利上げの経路に移ってきている?>>>打ち止め感を出すと円安が進行してしまう恐れもあるため、ある程度「金融政策の正常化に向けた取組み(含む:追加利上げ)に前向き」との姿勢を示すものと予想される因みに、直近で最後の利上げとなった2007年2月の(同会合の)声明文では『金融・物価情勢の変化に応じて、徐々に政策金利の調整を行うことになると考えられる』と謳われましたが、今回も同様のニュアンスでの声明文となるのではないでしょうか。市場では、今回で5会合連続の政策金利据え置きが確実視されています。当レポートでも取り上げた『資産圧縮(QT)ペースの減速』を巡る不透明要素もあるため、今回のFOMCは市場への影響という意味で『波乱含みの会合』と言えるかもしれません。このように日米の金融政策の見通しを巡る不確実性から、金融市場では「内外の金利・為替、そして株式市場の変動率が高まりやすい」状況にあると考えられます。いえば、パウエル米FRB議長が3/6~3/7の半期に一度の議会証言でこう言っていたことを思い出しました。「年内いずれかの時点で利下げが適切」との見解を披露した後、「インフレについては物価目標2%への回帰にコミットしている」と述べつつ、「これまでよりも良いインフレ指標を求めているわけではなく、ただ(利下げへの確信が)持てるように、多くのデータを求めているだけだ」と。今週は、個人的な事情で週後半から金融市場に直接コミットできないという特殊な事情もありますが、上記を念頭に、極端な予断を持つことの無いよう各金融市場に対峙したいと考えています。Report等)に詳細かつ非常に解りやすく解説されています。TRADOM会員の方はサイト内で、是非ご参照下さい。安田氏のレポートをご覧になれない方のために、氏のレポートから図表を幾つかご紹介する承諾を得ましたので、最後にご案内させて頂きます。以下は、全て今週の安田氏によるウィークリーレポートより抜粋したものです。<しかし、ウォール街の一部では「足元のインフレ鈍化がまやかしに終わり、1970~80年代のようにインフレが再燃するのでは」との見方も根強い。米2月PPI等のインフレ指標の再加速は、そうした悪夢の再来を示唆しているようでもある。1月18日に日銀は金融政策決定会合の結果を発表します。1週間のドル円相場の振り返りを踏まえて解説します。