個人の健康診断結果や服薬履歴、自らが日々測定するバイタルなどの健康情報であるパーソナルヘルスレコード(PHR)を記録管理するPHRサービスを利用した健康増進への期待が高まっている。一方で、体重、血圧の適正化や禁煙などの健康増進を達成するために、PHRサービスから利用者に食事や運動などの健康行動の変容を働きかけ、さらにそれを継続させることには一定のハードルが存在する。個人の健康行動の変容や継続には、本人の行動意図とともに、行動の手前の準備状況(知識、スキル、環境的制約などの様々な要因)が影響するとされる1。個人への働きかけで行動変容を実現しても、それを取り巻く人間関係、環境も同時に変わらなければ健康行動を長期間維持することは難しい。そのプロセスも一本道ではなく、ダイエットや禁煙などでよく見られるように、健康行動をやめてしまうケースやその後に再び挑戦するケースもある。そのため、従来から、対面等で実施する保健指導では対象者の状況、準備段階や意欲、生活環境などを評価するアセスメントが行われてきた2。これをPHRサービスを提供するアプリ等にも組み込んでいく必要がある。PHRサービスを提供する事業者には、本人の行動意図だけでなく、知識とスキル、環境的制約などの健康行動の手前の準備状況を把握し、それに応じた働き掛けをしていくことが期待される。そのためには、体重や血圧などのPHRを定期的に記録管理するだけでなく、健康行動の手前のプロセスから準備性を評価する指標を明確化し、それを記録・活用する仕組みが必要となってくる。)」3で、ヘルスケアアプリ等の開発に向けた行動変容指標に関する研究を進めており、そこでも行動の手前の準備状況を表すデータの利活用の必要性が認識されている。民間企業からも、健康行動の手前のプロセスから準備性を評価し、働きかけに活用するサービスが現れてきている。Sleep」に着目する。プラットフォーム上で定期的なアンケートや行動データを取得する。それによって支援する健康行動に応じた利用者の特性グループを推定する。推定したグループに適した内容・適したタイミングで利用者の行動変容を促すメッセージをスマートフォン等に通知する機能も備えている。Sleep」として提供を開始している。サービス利用開始時に入力する初回データ、アンケート・睡眠日誌等で取得する時系列データを基に行動科学に基づき睡眠改善を支援するメッセージを送信する。利用者ごとに、睡眠状況とともに健康行動の手前の準備状況も含めて把握する仕組みが埋め込まれている。京都大学等と連携し、アプリ利用により不眠重症度を改善する効果を検証している。このように、PHRサービスには、支援する健康行動に応じて健康行動の手前の準備状況を把握する指標を特定し、その指標を組み込んで効果的に支援するシステムを構築すること、健康増進に対するエビデンスを蓄積していくことが期待される。個々の企業がこれらに対応していくハードルは高い。政府等の行動変容指標に関する研究の成果を活用したり、プラットフォームサービスの利用を検討する余地もあるだろう。https://www.amed.go.jp/program/list/12/02/004.html一覧へこのサイトでは、アクセス状況の把握や広告配信などのためにクッキー(Cookie)を使用しています。このバナーを閉じるか閲覧を継続した場合、クッキーの使用に同意したこととさせていただきます。クッキーの設定や使用の詳細については「個人情報保護について」のページをご覧ください。