巧妙化する標的型メール攻撃、未知の脅威に対応するには:標的型メール攻撃は年々増加しているオンプレミスでもクラウドでも標的型メール攻撃のリスクはいまだ高い。シグネチャベースの既存セキュリティ対策を擦り抜けている現状で、企業が打つべき次の一手とは。公開[ITmedia]昨今のランサムウェア(身代金要求型マルウェア)騒動の陰に隠れて新聞の見出しを飾ることこそ減ったが、特定の企業や組織を狙ってメールを送り、侵入後は時間をかけて機密情報や個人情報を盗み取る標的型メール攻撃のリスクはいまだに高い。2018年3月に警察庁が発表した調査によると、標的型メール攻撃は確実に増え、2017年には前年の約1.5倍に当たる6027件に上る。近年の標的型メール攻撃には特に注意すべき傾向が2つある。1つ目は、Webページに記されている公開メールアドレスではなく、非公開メールアドレスに対する攻撃が全体の9割を占めることだ。背景には、さまざまな企業のメールアカウント情報がブラックマーケットを経由して外部に漏れている実態がある。2つ目は、ターゲットをだます手法が巧妙化していることだ。見分けがつくような拙い日本語で書かれた標的型攻撃メール(標的型メール攻撃に利用されるメール)は減ってきた。今や攻撃者はメールをコピーするなどして、実際に企業でよく使われる形式で、いかにも業務に関連しそうなタイトルや内容のメールを送り付けてくる。受け取った側は本物と思い込み、添付ファイルを開いてしまうわけだ。ウイルス対策ソフトで検知可能な実行ファイルだけでなく、スクリプトを用いた攻撃ファイルが添付されるケースも少なくない。これらの傾向にはオンプレミスでメールシステムを運用する企業だけでなく、クラウドメールを利用する企業も配慮すべきだろう。ほとんどの企業は何らかのメールセキュリティ対策を講じているだろう。既存の対策の多くは、シグネチャに基づいて既知の脅威を探す仕組みだ。標的型メール攻撃に用いられる未知の脅威、スクリプトを用いた新たな手口は、こうした既存の対策の網を擦り抜ける。標的型攻撃メール対策訓練も手助けの一つにはなるだろうが、人に頼るだけでは立ち行かない。「次の手」はないだろうか。製造IT流通IT医療ITTechTargetサービスホワイトペーパーホワイトペーパーキーワードRSS一覧プレゼント&モニターITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。