:ステージを上げるヒーズ株式会社の岩井徹朗です。企業経営の成否の50%は経営理念の浸透度で決まり、残りの30%は社員のやる気を出す仕組み作りで決まり、残りの20%は戦略・戦術である。経営の神様と言われる松下幸之助さんの教えとして、ある上場企業の経営者から教えていただきました。経営理念の浸透度:50%社員のやる気を出す仕組み作り:30%戦略・戦術:20%あなたは、この数字をご覧になって、どのように感じられたでしょうか?通常、会社でよく議論されるは戦略や戦術の話です。この戦略・戦術が会社経営を成功に導く貢献度は20%に過ぎないというのは、「えっ、そんなに低いの?」と思われたかもしれません。-戦術―業務」というトップダウン方式の話をしたばかりの私にとっては、まさに「我が意を得たり!」という感じがしています。いうのも、社内でいろいろと意見が分かれるのは、「これをどうするか?」という戦略や戦術の部分です。事業部制が良いのか、地域制にした方が良いのか。商品毎に管理するのか、お客毎に管理するのか。実際に仕事に携わる社員にとっては、毎日の業務とも密接に関連するので、「Aには賛成だが、Bには反対だ!」「Cにはこんなメリットがある!!」「Dだと、こんな問題が発生する!!!」といったように喧々諤々の議論が交わされることがあります。どんな戦略・戦術にも、必ず一長一短があります。最終的に判断するのは、「経営理念の観点から見たら、どちらがよりふさわしいか?」という一点につきます。会社が戦略・戦術を決定した時点は、あくまで、まだ仮説の段階。実際にやってみると、「より経営理念にマッチすると思ったAより、Bの方がお客様のためになった」ということが起こります。この時往々して生れるのは、「だから、俺は最初からBにすべきだと言ったんだ」という評論家的な態度です。これは会社全体の観点からみれば、戦略Aと戦略Bの選択の順番の違いに過ぎません。松下幸之助さんの説に基づけば、上限20%の中での差異であり、会社にとって、決定的な影響を与えるものではありません。それよりも、大切なのは「経営理念に沿った判断基準で物事を決める」ということ。これなくして、経営理念の浸透はありません。本当に経営理念が浸透していれば、「だから、俺は最初からBにすべきだと言ったんだ」と評論家的に批判する社員はいないはずです。プランAからプランBへの切り換えを淡々と行う。これができる状況になっていれば、戦略・戦術の影響は20%というのも、「まさにその通り」という気がします。戦略や戦術で社内がもめることがあれば、まずは経営理念に立ちかえってみましょう。解決の道筋が必ず見えてきます。★経営理念に立ちかえって会社の改革を進めるプログラムは「こちら」です。メールマガジンのご登録お名前メールアドレスヒーズでは、弊社の日頃の活動内容や基本的な考え方をご理解いただくために、専門コラム「知恵の和ノート」を毎週1回更新しており、その内容等を無料メールマガジンとして、お届けしています。上記のフォームにご登録いただければ、最新発行分より弊社のメールマガジンをお送りさせていただきます。お気軽にご登録いただければ幸いです。