2年ぶりとなる「フーデム2022」を開催した。メーカー374社(食品119、菓子42、酒類47、チルド39、市販冷食21、冷菓8、業務用24、地産74)が出展。当初は446企業・1千270人の来場を予定していたが、感染が急拡大したためまん延防止等重点措置エリアからの来場を抑制するなど、約700人にとどめた。試食提供など感染防止策を徹底し、会場は1階を低温、2階を常温に分け通路幅を広くとった。4つのカテゴリーが「日本を食べる」「気分をあげて」といった共通のテーマに沿って企画提案。レモン、ゆずを使った食品や菓子(「日本を食べる」)、辛いカレーや麻婆豆腐など刺激のある商品、エンド売場やECで人気の手土産になる1千500円前後のご当地品(「気分をあげて」)などを展開。SDGsを意識したプラントベースフード、冷凍パンやフロチルスイーツなど、注目を集めるカテゴリーの提案にも力を入れた。このほか、瀬戸内レモンと山形県産白桃のバタージャム(旭フレッシュ)、生鮮冷凍のサーモン(フーデム)、サラダが主食になるドレッシング(カナカン)、バーベキュー用のわさびスパイス(ヤマキ)など、旭食品グループやトモシアホールディングスの各社も一押し商品をアピールしていた。このうち、「海鮮日和」のブランドで新たに展開する冷凍サーモンについては「生鮮を置かないドラッグストアで試験的に販売し好調だった。(旭食品)会見に臨んだ竹内紘之副社長は、今期の状況などについて次の通り語った。12月までの売上高は前年比100.4%。総利益は99.5%、販管費は97.5%。経常利益は前年よりも6億7千万円プラスとなっており予算以上に推移している。11・12月は感染拡大が落ち着き外食やホテルが浮上した。10月までは若干予算を割っていたが、利益も追いついてきた。カテゴリー別の売上伸び率は食品101.9%、市販冷食(冷菓含む)96.2%、業務冷食104%、チルド102.1%、酒類94.9%、菓子104.9%、日雑90.8%。年間を通して感染が落ち着かず、SMやドラッグストアが予算より上振れした。協業する中で、地域メーカーや子会社のメーカー機能を使ってモノづくりを強化することが一つのテーマになる。量販店も差別化のための商材を探しており来期に向けて各エリアでターゲットを決め留型作りを進める。