現役webエンジニアが、暗号資産(仮想通貨)のハウツーを中心に、あらゆるIT・ライフハックなどの儲かる情報を解説しています。メディアシェアする今年2月に入り、イーサリアムのERC20トークンであるTruebit(トゥルービット)が、ドージコインを対象にDogethereumというものを構築するテストをアナウンスしました。今回はこのプロジェクトの詳細な情報と、なぜそれが注目されているのかを解説していきます。DogethereumとはTruebit(トゥルービット)とは去年11月に「安全でスケーラブルな分散コンピューティング」としてICOプロジェクトで発足しました。あるスケーラビリティーの問題を解決するプロジェクトの一つですが、これの場合は容量(ストレージ)と言うより処理能力(メモリ)の増設に近い方法で解決策を提案しています。公式サイト:truebit.ioホワイトペーパー:people.cs.uchicago.eduこれは、今のイーサリアム上のスマートコントラクトの計算能力をオフチェーンで別の場所へ委託して助ける事ができるシステムです。メインはイーサリアムで構築したApp等の処理速度の向上と能力アップなど。PCで言う速度向上のためのRAIDの導入に近いものだと思っています。今のイーサリアムやbitcoinなどは素晴らしいシステムではあるのですが、それらを使ってふつうの計算をすることを考えると、現状では今のスマートフォンよりもトランザクション処理能力は劣っていることがわかります。その為、時間とコスト面で考えると、今のイーサリアムだけで世の中のアプリケーションを作ることは現実的ではないと言われているそうです。これに対してTruebitでは、イーサリアムの限られた計算能力を広げるわけではなく、オフチェーンでTruebitに計算を任せて、部分的に「委託」する方法を取ります。計算を委託されたTruebitでは、誰でもTruebitクライアントをインストールでき、フリー・エントリー・ネットワークに参加し、実行中のタスクの代償として報酬を得ることができます。gameとはブロックチェーン上のアウトソーシング的役割。実際に請け負った計算の答えを出すための場所(メカニズム)で、Solver(ソルバー)と呼ばれる計算者と、それを確認(対立)するChallenger(チャレンジャー)が存在します。Truebitに委託するにあたって、まずは少額の計算コストをSolver(ソルバー)に支払います。Solver(ソルバー)は計算するにあたって、その少額の掛け金(デポジット)を預け、正しい答えを出します。Challenger(チャレンジャー)がそれを検証して、正しければデポジットを返却、間違っていればそのデポジットをもらいます。ルール全体の強制力は、イーサリアム自体のコミュニティー(マイナー)が一種の裁判官となりコンセンサスを通じて監視します。Solver(ソルバー)が計算者でChallenger(チャレンジャー)がデバッカー、全体の正当性はイーサリアムコミュニティーが確認するということですね。Dogethereumとは簡単に言うと、Dogecoinでスマートコントラクトが実行できるテストシステム。現在のコインのチェーン間移動では、普通にイーサリアムのスマートコントラクトを使用すると、Ether(イーサ)にして数億円単位でコストがかかるそうです。このプロジェクトのテスト段階では、Dogecoin(正確にはそのライト版)を、Dogethereum(ドージリアム)と呼ばれるREC20トークンとして、オフチェーンを使って安価にイーサリアム間を往復させることに成功しています。この方法はドージサリアム・ブリッジと呼ばれており、ビットコインで言うサイドチェーン近いものだそうです。※正確には、ドージコイン自体が移動するわけではなく、イーサリアム側にあるERC20トークン(EthDoge)がドージコインに成り代わって、その間その数量分の元のドージコインが凍結状態になるということで、その間両方のチェーンで数量が一致している必要があります。結果として、イーサリアムに移動したDogecoin(Dogethereum)がスマートコントラクトを実行できるため、あたかもドージコインでスマートコントラクトを実行したように見えるのだと思います。いうわけで、どちらかと言うとドージコインがすごいというよりもこのTruebitのつなげる技術がすごいので、評価されていると言った意味合いになると思います。50円を突破しました。(ビットコネクト:BCC)取引所閉鎖で超大暴落そういえば、最近見ないなって思っていたら、知らないうちに大変なことになっていたようですね。仮想通貨TRONは5月31日に、プロジェクトで計画していたメインネットを無事にローンチすることを発表しています。発表、その詳細内容は?5月16日、Circle社から自社開発のCENTREというオープンソース・ソフトウェアから、法定通貨に裏付けられるコイン、ここでは米ドルのペ...記事を読む金融庁がBinanceに改正資金決済法に基づく警告を出す方針、刑事告発を視野に3月22日、金融庁は香港に本社を置く世界最大の仮想通貨交換業者Binance(バイナンス)に、改正資金決済法に基づく警告を出す方針です。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。(16)プロフィール34歳、福岡県在。現役SEで暗号資産取引や株取引なんかをやっています。2024Posting....。