年収2000万円以上を条件に労働基準法の適用なしで長時間労働できる特区をつくってほしいと「政府に言ったがだめだった」と経験を語った。確かに日本で週80時間を社員に要求したなら、労働基準監督署が入るだろう。電通過労死事件の損害請求訴訟では、1億6800万円の損害賠償で和解となったことも記憶に新しい。サービス残業や過労死が問題となった。経済成長著しい日本でも企業戦士とか猛烈社員がもてはやされた時代があった。「24時間戦えますか?」が栄養ドリンクのキャッチコピーだったほどだ。その負の部分に萎縮し、ハードワークを声高にできない昨今、彼岸の“マスク流”で一石を投じているように思えた。