Chapman准教授の研究チームは、これまでの各種国内統計と環境システム分析手法により、日本の家庭から発生する食品ロス(食べられるのに捨てられている食品廃棄物)と、それによって発生するCO2などの温室効果ガス排出量について解析しました。その結果、どの世代の、どんな食生活によって、潜在的にどれぐらいの食品ロスと温室効果ガスが発生しているのかを、世界で初めて明示することに成功しました。Communications」(2023年度インパクトファクター14.7)に掲載されました。国連によると、世界中で生産された食料の約1/3は消費されずに廃棄されていると報告されています。廃棄された食品がそれまでの過程で発生させた温室効果ガス排出量(CO2やメタンガス等の地球を温暖化させる物質)は世界全体で日本の年間同ガス排出量をはるかに上回ると見積もられており、食べ物の無駄をなくすことは、地球温暖化対策にも貢献すると考えられています。日本では、まだ食べられるのに捨てられている食品廃棄物は「食品ロス」と呼ばれています。食品ロスは食品の生産時や輸送時、販売時など、様々な場所と段階で発生しますが、家庭からの発生量は全体の50%近くを占めています。このような家庭系食品ロスの傾向は、日本も含む先進国で多く見られるものの、その詳細な構造や発生要因は世界でもほとんど明らかになっていませんでした。そこで本研究では、これまでに行ってきた著者らの先行研究とライフサイクル分析(LCA)をもとに、日本の家庭を対象とした食品ロスとその食品の原料から卸売までの過程で発生した温室効果ガスの構造を、世帯主の属性別の世帯による食生活の差異に着目して解析する手法を新たに開発しました。公表する人々の食生活、食品ロス、人口動態に係る各種統計、および産業総合研究所と国立環境研究所が公表するライフサイクル環境負荷データベースにおいて、共通して取得しうる最新値を用いた結果、2015年の家庭系食品ロスとそれに係る温室効果ガスの構造は、図1のように推計されました。家庭系食品ロスとなった主な発生源は、キャベツを中心とする野菜やバナナなどの果物で、これらが全体の半数近くを占めました。入り、詳細を見ると惣菜類や牛肉、食パン以外のパンが目立ちました。続いて世代(29歳以下:20s、30歳代:30s、40歳代:40s、50歳代:50s、60歳代:60s、70歳以上:70s)別の平均一人あたり家庭系食品ロス発生量を解析すると、上の世代ほど多くなる傾向が見られました(図2)。食品ロス発生量の高い70歳以上と低い29歳以下は、それぞれ16.6kg/人と46.0kg/人と見積もられ、3倍弱の差となりました。これは、高齢世帯のほうが比較的外食の頻度が少ないことだけでなく、傷みやすかったり過剰除去になりがちだったりして食品ロスとなりやすい食品群を購入していることが原因として考えられます。発生要因について調べると、高齢世帯は過剰除去によるロスが多く、若年世帯は食べ残しのロスが多い特徴がみられました。平均一人あたり温室効果ガスについても食品ロスと同様の傾向がみられましたが、最大の排出世帯は60歳代となりました(約90kg-CO2e*/人)。これらの傾向と人口・世帯数の将来推計の統計から家庭系食品ロスと温室効果ガスを推測すると、少子高齢化を反映して同食品ロスは2020年以降2040年まで減少する傾向が見られたものの、総人口の減少率ほどではありませんでした。これは現時点で家庭からの食品ロスが多い高齢世帯が今後さらに増加していくことに起因し、政府が掲げる2030年までの削減目標値に達するためには、さらなるロス対策の必要性が示唆されました。以上のことから、家庭系食品ロスを効果的に減らすためには、世代ごとの食生活の違いに注目した対策を検討することが重要であることが明らかとなりました。この先も進行する少子高齢化は、人口減少による家庭系食品ロスの減少を鈍化させる可能性があります。