臨床研究を行うに際し、診療に使用した検査結果や治療状況などの診療情報を使用させて頂く場合があります。検体(血液、体液、組織など)の一部は、将来、新しい治療法・検査法などが開発される時のために保存させていただくことがあります。方・研究関係者の方はこちらへオプトアウトについて臨床研究に診療情報を使用させて頂く場合は、研究対象者への説明と同意取得が必要になります。方法は2種類あり、文書もしくは口頭で十分に説明を行い、同意を頂く方法を『オプトイン』と言います。対して、研究対象者が臨床研究の情報を知ることが出来る状態に置き、臨床研究にご自身の情報が使用されることについて、拒否できる機会を保障する方法を『オプトアウト』と言います。岡山済生会では、研究対象者に対する侵襲や介入がなく、人体から取得された試料を用いず、診療情報などの情報のみを用いて行う研究の場合、国が定めた倫理指針で「必ずしも対象となる患者様お一人ずつから、直接同意を得る必要はない」とされていることから、オプトアウトを行い実施している臨床研究があります。ご自身の情報が研究に使用されることについて、ご了承頂けない場合には研究対象といたしませんので、研究期間内に該当研究の責任者または下記の問い合わせ先までご連絡ください。オプトアウトを行っている研究は下記の通りです。この研究のリストは、それぞれの研究参加を募集するものではありませんので、ご注意下さい。治験とは?新しい薬が世の中で使えるようになるには、その開発中の薬に効き目があるのか、安全であるのかどうかを確かめて、その結果を厚生労働省に認めてもらわなければなりません。そのために、患者さんにその薬を実際に飲んでいただいて行う臨床試験のことを治験と言います。現在使われている全ての薬は、患者さんの治験へのご協力によって生まれたものです。1※概要欄に記載があるものは治験の詳細を確認できます。8:30~17:15治験に参加希望でも検査値や年齢など基準に合わないと参加できません。2024年10月現在、健康な方を対象とした治験は実施していません。治験に参加するかしないかの意思は患者さん本人が自由に決めることができます。治験が始まる前でも始まってからでも途中でやめたいと思われればいつでも従来の治療に切り換えることができます。プライバシーは保護されます。治験のデータを薬の開発しているメーカーに報告したり学会などで発表したりしますが、住所・名前などの個人が特定できるものは公表することはありません。実施中の治験でも患者さんの募集をしていないこともあります。関するお問合せはメールもしくは電話でお願いいたします。以下の基準に適合していることが認められました。Database(NCD)が実施するデータベース事業に参加しています。この事業は、日本全国の手術・治療情報を登録し、集計・分析することで医療の質の向上に役立て、患者さんに最善の医療を提供することを目指すプロジェクトです。この法人における事業を通じて、患者さんにより適切な医療を提供するための医師の適正配置が検討できるだけでなく、当院が患者さんに最善の医療を提供するための参考となる情報を得ることができます。趣旨をご理解の上、ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。1.NCDに登録する情報の内容2011年1月1日以降、当院で行われた手術と治療に関する情報、手術や治療の効果やリスクを検証するための情報(年齢や身長、体重など)を登録します。NCDに患者さんの氏名を登録することはなく、氏名とは関係のないIDを用いて登録します。IDと患者さんを結びつける対応表は当院で厳重に管理し、NCDには提供しません。登録する情報は、それ自体で患者さん個人を容易に特定することはできないものですが、患者さんに関わる重要な情報ですので厳重に管理いたします。システムの安全管理に関するガイドライン」等)を遵守しています。データの公表にあたっては、NCDが承認した情報のみが集計データとして公表されます。登録するデータがどなたのものであるか特定されることはありません。3.登録の拒否や登録情報の確認データを登録されたくない場合は、登録を拒否していただくことができます。当院の個人情報相談窓口にお伝えください。登録されたご自身のデータの閲覧や削除を希望される場合もお知らせください。当院からNCDへ登録した情報が正しいかどうかを確認するため、NCDの担当者が患者さんのカルテや診療記録を閲覧することがあります。当院がこの調査に協力する際は、NCDの担当者と守秘義務に関する取り決めを結び、患者さんとIDの対応表や氏名など患者さんを特定する情報を院外へ持ち出したり、口外したりすることは禁じます。本事業への参加に関してご質問がある場合は、当院のスタッフにお伝えください。詳細な情報は下記に掲載されていますので、そちらもご覧ください。承認された医薬品・医療機器は、治験で確認された安全性・有効性が実際の診療現場で患者さんに使用された場合においても同様なのかを調べるため、製薬企業が主導で調査を行うことが法律により決められています。これを医薬品・医療機器の製造販売後調査と呼びます。製造販売後調査は全国の医療機関で実施され、該当する医薬品・医療機器を使用した多くの患者さんの症状、検査結果などを集めます。同じ病気であっても、実際には病状、体質などにより医薬品・医療機器が与える影響は異なってきます。した実際の診療下における情報は、製造販売後調査によって得ることができます。びに治験審査委員会の許可を得て行われます。患者さんには特別な費用や負担は発生せず、個人情報は匿名化され厳密に管理された上で行われます。