近年、大学の国際化は高等教育の主要なテーマの一つであり、大学生の海外留学や国際交流活動の実態を明らかにすることは、喫緊の課題と言える。本稿では、日本の大学生へのアンケート調査における「学生が考える、留学者に対する企業の評価」と「国際交流活動」に関する回答結果から、大学が提供するグローバルな課題を扱う教育の在り方について検討する。「学生が、企業人事担当者から在学中の海外留学経験をどのように評価されると思うか」の回答を軸として、「留学や国際交流に関するプログラムの参加状況、そこで得た能力」「外国語を用いて教科を教える授業に関する満足度」について分析した結果、「交流」「スキル」「資質」獲得への期待が読み取れる。外国語運用能力と異文化理解力の向上は不可欠な要素であり、多くの大学で取り組まれているが、課題を挙げるならば、さまざまな期待をもつ学生の参加を促すプログラムの展開を検討するべきだろう。いった「資質」を伸ばすようなプログラム内容とその評価に重点を置くことが望まれる。大学教育において、なぜこれほどまでに海外留学プログラムが一般化しているのだろうか。本稿ではその理由を海外留学の学習成果に探ることとし、学士課程教育の一環として提供される海外留学の学習成果測定の意義や目的、その方法を探索することを通して、大学教育において海外留学を設定することの意義を考察することを目的とした。本稿では以下のことが議論された。大学教育を通して育まれることを期待される能力であることは確かである。第二に、大学において提供される海外留学プログラム、及びその学習成果の多様性に応じて、成果測定の時期や方法もさまざまに異なる。第三に、本稿における事例研究では、学習者による主観的評価と教育者による客観的評価は必ずしも一致せず、主観的評価の判定は客観的評価の判定よりも高く出る傾向にある。協働フィールドワークを行った。ケニア、小澤大成をウガンダ、日下部達哉を南アフリカ(山崎瑛莉)、マダガスカル(タンテリ・ニリーナ・アスアンジャナハリ)、ベトナム(関口洋平)、正楽藍をカンボジア、西向堅香子をガーナに派遣した。全面的に本科研調査に協力、協働した。集約、各国における政策-実践連携の構造解明とその類型化を行うべく、2019年1月10-12日、バンコク、ウインザーホテルにおいて各国のカウンターパートも招き研究会を行った。会では、政策-実践連携をいかに実現したかに焦点をあて、アフリカとアジアの研究者らの対話、情報交換を促進した。科研の成果として発表されている。場で、ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協働で研究する計画が持ち上がり、二年度目に公開シンポジウムを実施することになった。本研究は、日本の四年制以上の大学で学ぶ学部生による在学中の海外留学を彼らのキャリア形成の一環と捉えた、大学教育における日本人留学生増加へ向けた実践的施策を提示することを目的とする。日本の大学における海外留学支援体制に関する全国的な現状を把握することを目的に、「学生の海外留学に関する大学調査」を、次に、日本人学生の海外留学と学生生活の状況や意識を考察するため、「大学生の海外留学と学生生活に関する調査」を実施した。あると考える傾向にあることが判明した。おける量的改善による、実践レベルでの教育の質低下が現れ始めているが、本研究では、こうした質の低下防止への貢献ができるように、前期中等学校の現場レベルの実践に着目、既に行われている学校改善実践の実態にアプローチ、それらを掘り起こし、国際比較する研究を行った。アジア・アフリカ6か国のフィールドワークに基づく結果の国際比較分析といった研究結果から、現状では負担が偏っている各ステークホルダーの役割明確化によって、学校改善に関する情報共有や、タスク管理等ができる知見循環システムの構築が不可欠であるといった政策的示唆を得た。研究分担者タイ、ラオス、ミャンマー、カンボジアの4ヶ国で3年間にわたり、越境児童の調査を行ったところ、それぞれ事情は異なるが、主に国境地帯において、国際NGO、国連などの国際機関、ローカルNGOがそれぞれの強みや得意分野を生かしながらネットワーク形成を行い、越境児童の教育アクセスを改善していることが明らかになった。越境労働者の送り出し側の担当局が越境前に越境者に教育関係の情報を提供しておくことが、移住先での教育アクセスを得やすくするポイントであることが明らかになった。本研究で分析した東南アジア諸国におけるSBMの特徴と教育成果、そして問題点から、より効果的なSBMに向けた課題として次の3点があげられる。第一に、学校の管理と運営能力の基盤、特に、都市から離れた農村や財政能力の弱い地域の学校の運営能力を強化すること、第二に、教員、とりわけ、校長に対するSBM研修などの実施、第三に、学校と地域の連携を促進することの意義や具体的手段を理解してもらうための地域住民への継続的なアプローチ、これら3点が喫緊の課題であろう。研究分担者ビジネス日本語教育が、アジア人財資金構想事業の実施をきっかけとし、大学で広く行われるようになった。従来の日本語教育は、学部や大学院の学習や研究に求められる日本語力の育成とされている。ビジネス日本語自体についても明確な定義付けはない。今回の研究結果では、組織・集団(収益性・合理性の追求)、社会・環境(企業・組織の社会的責任)の分野に求められる特別な目的性を持つコミュニケーション能力の導入育成が、従来の日本語教育とのインターフェースとなることが明らかになった。本研究は、住民主導の教育発展に資するコミュニティ参加の実現に向けた方策を検討することを目的とした。本研究の成果は次の3点に分けられる。第1に、多くの国で共通して見られると推察されるコミュニティ参加導入の具体策を明らかにしたこと。第2に、保護者とその他の住民、教員が理解する自らの教育役割を明らかにしたこと。トップ研究シーズ検索トップ神戸大学HPTOP。