リスクに晒され続ける日本では、台風や豪雨などによりこれまで経験しなかったような大規模で深刻な災害が近年頻発しています。私たちはこのような災害と向き合っていかなければならない宿命にありますが、個々人の努力や意識改革はもちろんのこと、社会構造や産業活動にも大きな変革が求められています。深刻化する災害にどのように立ち向かえばよいのか、生研と先端研が考える防災・減災へ挑戦する研究について紹介します。国難ともいえる大規模な災害に、私たちは総力戦で戦わなければ立ち行かない状況です。その対策に決まった正解はなく、分野や組織、役割の枠組みを超え、自分で答えを導き、実行する人材が求められます。Center)を始動いたします。災害大国日本で暮らす一人として、災害に立ち向かうDMTCの考え方を皆様にも共有いただきたいと思います。異常気象が世界各地に大きな影響を及ぼしています。実際、2017年までの20年間の自然災害による世界の経済損失額325兆円のうち、実に77%が気候変動によるものとされています。19号による広域豪雨、令和2年7月豪雨などで多くの人的・物的被害が生じています。した異常気象は気候系の自然変動に地球温暖化が重なることで近年顕在化しており、このまま温暖化が進行すれば異常気象による影響が将来さらに深刻さを増すことは避けられません。本講演では、温暖化に伴う異常気象の激甚化の仕組みを解りやすく解説するとともに、将来の持続的な人類の発展を見据え、温暖化抑制に向けた緩和策や防災・減災に向けての適用策について、先端研における取組みについてご紹介します。