日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。世界中が右派と左派の政治勢力に分かれて争っていますが、政治の世界ではどちらも悪でしかありません。彼らは国民のために民主的な政治を行っているのではなく、常に、カネと権力のために争っているだけです。アメリカも他国の資源を狙って他国の内政に関与し国を混乱させ破壊しています。アメリカだけではありません。中国もロシアもサウジもイスラエルも。大国と呼ばれる国々はみな同じように左派と右派に分かれており、悪党同士で争いが続いています。ベネズエラでもそうです。ベネズエラの社会主義体制は崩壊していますが、左翼の大統領がいつまでも権力を握り続けています。ベネズエラの利権を獲得するために米政府はクーデターで現政権を倒そうとしています。どこもやることは同じです。左翼も右翼も同じ政治の穴のムジナ。イルミナティのパペットですから仕方ありません。ベネズエラでは、マドゥロ政権に対する反政府勢力の倒閣運動が激しさを増しています。数か月間にわたり主にアメリカに支援されている反政府勢力(特に過激派)による反政府抗議デモや暴動が続けられてきましたが、未だに現政権を倒すことができていません。ベネズエラ経済は何年も前から破壊され続けてきました。米政府から野党(右派)に大量の資金が流れていたにも関わらず、現政権は権力を保持し続けています。そのため、何がなんでもマドゥロ大統領を倒したい勢力は暴力的なやり方でクーデターを起こそうとしています。火曜日の夕方5時ごろにベネズエラでは警察のヘリコプターから最高裁及び内務省に向かって砲撃するという事件が発生しました。その時、内務省の建物の中には約80人が残っており、最高裁も開廷中でした。死傷者は報告されませんでしたが、政府は緊急対応し国家警備隊にヘリコプターを撃墜させ被害の拡大を阻止しました。マドゥロ大統領は今回の事件をテロ攻撃と断定しました。通信情報相は、今回の事件は反政府勢力内部の過激派によるクーデターの一環であり米政府が彼らを支援していると言いました。最近の調査で、内務司法平和省?のトレス元長官がアメリカのDEA麻薬取締局及びCIAと繋がりがあることが明らかになりました。トレス氏は米政府と麻薬取締局の重要な情報提供者であり米政府や麻薬取締局に身の安全が確保されていました。彼の資産や財産の40%は彼の妻の名義でアメリカに保管されています。アメリカは、1990年代にチャベツ政権が誕生して以来、ベネズエラの左派政権を倒そうとしてきました。チャベツ政権誕生以来、アメリカは、ベネズエラの野党(右派)を強化し選挙に勝たせるために5000万ドル~6000万ドルの資金を投入してきました。オバマ元大統領もベネズエラの野党強化のために500万ドルの資金を提供していました。最近では米上院議会でベネズエラの民主化のために追加で2000万ドルの資金を提供することを可能にする法案が作成されました。これまで右派の政治家や支持者らは、反政府勢力のデモ隊を雇って反政府デモや暴動を起こさせてきましたが、ここ数週間で彼らのデモや暴動が激化し、先週は反政府勢力によって3人の市民が焼き殺されました。ジャーナリストらの命が狙われ、数人が狙撃された、りリンチや焼き殺すと脅されました。反政府勢力による残虐な行為が横行していても、ベネズエラの石油備蓄の支配権を握りたい米政府は彼らに資金を提供し続けています。世界の中央銀行が共謀して世界経済を崩壊させようとしています。中央銀行による金融市場の不正操作がうまくいかなくなったために、彼らは世界経済を崩壊させようとしているそうです。世界経済を操っているのは中央銀行だということが分かります。アメリカでも日本でも中央銀行への借金を増やし続けているだけです。国の借金が増えれば増えるほど、中央銀行は紙幣を刷り続けることができるため彼らの権威は増します。今や世界中の借金総額は200兆ドルを超えているそうです。庶民にはピンとこない額です。恐ろしいことに、今や中央銀行が金融市場(特に株式市場)を不正操作しないと維持できない状態に陥っています。いつまで不正操作をやり続けるのでしょうか。ある日、突然それを止め、一挙に全てが崩壊することになりそうですが。http://beforeitsnews.com/politics/2017/06/x22report-central-banks-are-now-colluding-with-each-other-to-trigger-the-collapse-episode-1319a-2920702.html(ビデオ)6月29日付け・・・・現在、アメリカでは不動産バブルも崩壊しています。小売業では、今後、9000店舗が閉店すると言われていますが、実際はもっと多いと思います。大量の小売店が破産することになります。ムーディーズも小売店が閉鎖されると小売店と繋がっているクレジットカード会社が大きな打撃を被ると警告しています。クレジットカード5社がクレジットバランスの80%を占めています。不動産業も小売業も全てが繋がっているため、どの業界が崩壊してもドミノ式に他の業界にも影響が及びます。第一四半期のGDPは1.4%に最終修正されました。アメリカではRV車がよく売れています。その理由として多くの人々(特にシニア世代)が持ち家を売り払い移動可能なRV車で安く生活することを選択しているからです。GDPが上方修正されたのもRV車の売れ行きがよかったからです。過去においてもGDPが上昇したときは、ヘルスケアの支払い金額や大豆の収益などを基に数字が操作されていたのです。最近では、GDPを上昇させるために、巧みにデータを操作することがノーマルなやり方になってしまいました。FRBは、2017年のストレステストに合格した銀行のうち、34の銀行が順調であると発表しました。銀行が何をやっているかというと、自社株を買い戻しているのです。ウォール街の3大銀行は収益のうち470億ドルを使って自社株を買い戻すと発表しました。専門家は銀行が自社株を買い戻す行為は米経済を破壊させることになると警告しました。2014年に専門家は「企業収益が伸び、株式市場も好景気に沸いているが、多くの米国民には何の恩恵もない。一部の富裕層だけが収入を増やしているだけだ。企業収益は労働者の賃金に反映していない。銀行だけでなくS&P500のうちの殆どの企業が収益の50%以上を自社株の買い戻しに充てています。銀行や企業は株式市場を操作することが許されているのです。このようなことをやっていたのでは米経済は益々悪化します。中央銀行も他の銀行も米経済を良くしようなどとは思っていないのです。それどころか、中央銀行は米経済を崩壊させる準備をしています。10月中旬までに財務省は資金が底をつきますから、それまでに債務限度を再び上げなければなりせん。中央銀行、ディープステート、議員らはそれを望んでいます。彼らはアメリカの借金を無限に増やし続け永遠に紙幣を刷りつづけたいのです。すれば議員たちにとっても大きな利益になります。財務省の資金が底をついても、債務限度を引き上げるだけであり何も変わりません。昨日、イェレンFRB議長は、金融危機は絶対に起こらないと断言しました。多くの専門家はイェレンの発言を非難し、金融市場の詐欺行為及び中央銀行が大嘘をついていることに対して怒りを感じています。FRBが利上げをすると収益が落ちていきます。FRBは他の中央銀行と共謀して意図的に経済システムを崩壊させようとしている可能性があります。2007年以降、世界中の債務が急増しています。2007年時点では、世界の債務総額は149兆ドルでした。10年後の今年は217兆ドルにまで膨れあがりました。債務バブルが膨れ上がったのは中央銀行による10年間の低金利(ゼロ金利)政策によるものです。中央銀行はこれから債券利回りを上げ、金融、経済システムを崩壊させようとしているのです。過去にも同じことが繰り返し行われてきました。今のシステムでは中央銀行が株を買い続けて市場を操作しないと維持できないのです。世界中の中央銀行が世界の金融市場を不正操作しながら支配し続けてきました。FRBはもはや金融市場を制御できなくなっています。昔から日本人が多く住む地域は治安が良い傾向にあります。日本人は初めから治安の悪い地域には住みませんし。日本人が多く住むところは閑静な住宅街が多いのではないでしょうか。増え続ける日本では治安が悪化していきます。日本では最近、自動車やバイクからタイヤを、畑から野菜や果物を、また電線を盗むような事件が起きていますが、中国ではこのような事件は頻繁に起きています。日本の中国化が進んでいます!http://kaigainohannoublog.blog55.fc2.com/blog-entry-2357.html人件費の安さなどから、世界中の企業が進出しているメキシコ。2015年現在、メキシコに進出した日系企業は900社以上にのぼり、それに従って在留邦人の数も年々上昇しています。現地紙の記事によると、同州の在留邦人の数はここ4年で4倍になったそうです(在留邦人は州内最大の都市、レオンに集中している)。州内における犯罪の認知件数が減少し始めたことも紹介されており、その事がメキシコの人々に驚きを与えています。様々な反応が寄せられていましたので、その一部をご紹介します。中国がインドとの国境沿いでインドの掩蔽壕を破壊しました。中国はNWOの覇権をめぐり欧米と戦う気満々です。そのための軍事力増強だったのでしょう。これまでの欧米支配体制から中国は中国を中心とする支配体制(NWO)に変えたいのでしょう。そのために、中国は周辺国を侵攻したり周辺海域を乗っ取ろうとしています。シベリア、南に東南アジア全域を我が物にしたいと考えているのでしょう。中国はインドと国境紛争を悪化させていますが、今回のやり方はいかにも中国的でわざとらしいと思います。インドと中国が衝突すると、BRICSが分裂します。BRICSも、それに対抗する欧米のユダヤ金融資本もどちらも悪ですから、世界中の良識ある人々にとってはどちらも非常に迷惑な存在なのです。ユダヤ金融資本配下の欧米メディアはBRICS、特にロシアを批判しています。BRICS、特にロシアや中国は欧米を批判します。BRICS(特にロシアや中国)のイルミナティの内紛がっずっと進行中だったということです。アメリカ国内でも、ドイツのナチスの流れのネオコン側とロスチャイルド側の政治勢力の争いが進行中だそうですから、どこでもイルミナティの内紛が勃発しているようです。被害に遭うのは常に一般の人々です。私の勝手な推測では、ネット上で真実の情報がすぐに拡散されますから(多くの人々が彼らの戦争にシラケています。)、インドと中国の国境紛争はこれ以上悪化せず、世界大戦にならないような気がします。http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2017/06/breaking-china-attacks-india-strong-implications-for-ww-iii-2466960.html(概要)6月28日付け今週月曜日に、ホワイトハウスにてインドのモディ首相とトランプ大統領のトップ会談が行われようとしていた矢先に中国は、インドと中国の国境沿いのSikkim地区(中国領土)で中国が行っていた道路工事をインド軍が妨害したとして、インド軍に対して仮借のない攻撃を開始しました。ロシアのメディアによると、今回の衝突は単に言論戦で終わらず、月曜日から火曜日にかけて、中国は国境を越えてインドに侵攻しSikkim地区にあったインドの掩蔽壕のうちの2つを破壊しました。今回、中国は初めて国境を越えてインドに侵攻したのです。これは非常に深刻な事態です。インドの最大の敵のパキスタンがインドと中国の衝突に加わる恐れがあるからです。主要メディアはこのことについて一切報道していません。News)のみがくまなく伝えています。それによると、インドによる掩蔽壕の建設がインドと中国の争いの火種になっていました。インドは掩蔽壕をAssamとSikkim地区で建設した後にヒマラヤ地域に用意に運ぶことができます。インドがこの地区で掩蔽壕を造ったということは、インドはインドと中国の境界線(4057km)の兵力数を強化するために9万人以上の山岳軍を配備するつもりだということが分かります。軍事戦略の点から、中国は2つの戦争に巻き込まれた場合の悪影響を抑えようとしていることは確かです。中国は南シナ海を所有しているなどと主張していますが、中国が主張通りに南シナ海を我が物にしようとするなら、アメリカやベトナムなどのTPP調印国が中国と戦争をすることになります。中国はインドと中国の国境沿いにおけるインドの軍事増強を許さないでしょう。インドと中国が衝突するとBRICSにも大きな影響を与えることになります。今後、BRICS諸国が分裂することになるのでしょうか。FRBはBRICSの分裂の可能性について大いに喜んでいるでしょう。以前、BRICS諸国は、ロスチャイルド金融帝国の国際決済銀行や中央銀行が独占する負債を強要する通貨制度に対抗する、金(ゴールド)で裏付けられる通貨制度を作り上げました。BRICS諸国が、たとえ金に裏付けられる通貨制度が貿易面で負担が大きいとしても、金本位制度に移行しようとしていることは、西側の金融独占体制にとって大きな脅威となっていました。イランは自国の石油をオイルマネーではなく金(ゴールド)でロシア、インド、中国に輸出しはじめました。主要メディアがロシアをねつ造記事でたたく理由は、BRICSが西側の金融支配権の脅威となっているからです。そのため西側の金融エリートは、国や国民に負債を押しつける西側の経済システムに対抗するロシアや他のBRICS諸国と戦争をしたくて仕方ないのです。インドが中国と戦争をすれば、BRICSの結束と権威が弱まります。シリア、ロシア、イランの戦争が本格的に始まります。中国は、南シナ海を乗っ取ろうとしています。インドはアメリカに軍事支援と南シナ海の自由貿易維持を要請しています。BRICSのインドがアメリカ側についたということは、BRICSの分裂を意味しており、また、NWOの本格展開に向けた戦争が近づいていることにもなります。インドとパキスタンは敵同士ですから、アフガニスタンの米軍部隊にとっても悪夢のシナリオが待っています。パキスタンと中国が軍事同盟を結んでインドと戦争を始めると、これらの3ヵ国は核兵器保有国ですから、アフガニスタンンの米軍部隊にとっても世界平和にとっても大きな脅威となります。トランプ政権にとっても最大の軍事脅威となります。インドがパキスタンと中国に攻撃されたなら3ヵ国の戦争が始まりますから、その間に北朝鮮は韓国を侵略します。アメリカはアフガニスタンに大量の部隊を派遣していますから、他の地域に対する防衛体制に穴が開いている状態です。アメリカの防衛体制の不備を利用して中国は台湾を侵略するかもしれません。米軍の大部分がアジアの有事に関わっている間にロシアは中東を占領するかもしれません。中東で、BRICS(ロシアなど)或は西側(アメリカなど)のどちらかの軍事力が不足すると、パワーバランスが変化します。軍事力が勝っている側がシリアや他の中東諸国を支配することになります。朝鮮戦争がベトナム戦争を正当化させたように、ハリー・トルーマンのドミノ理論が今回も正しいことが証明されるかもしれません。インドと中国の国境紛争で中国の脅威に対抗するための米軍部隊が不足しても、核兵器が不足することはありません。将来的にAIの出現で多くの女性が仕事を失うことになるなら、男性の給与を大幅に上げればよいだけです。すれば、女性は結婚をしたがり、専業主婦として家事と子育てに専念できるようになり、少子化問題が解決します。それに企業がAIの活用を考えているなら、外国人労働者も必要ありません。政府が外国人労働者を大量に受け入れることは、国賊な行為であるだけでなくもう時代遅れなのです。この頃は、非正規とシニア世代の雇用でどうにか日本の社会が回っているような感じがします。外国人労働者が急増しています。シニア世代は年金だけでは生活できないため働いているのです。非正規社員は正社員になれないため低賃金でも仕方なく働いているのです。非正規雇用は教育の現場や役所でも蔓延しています。子供たちは、長時間労働で疲れ果てている非正規の教師に教えてもらっています。教育現場でもコスト節約が徹底しているのでしょうか。こんなところで学んでいる子供たちはどうなってしまうのでしょうかね。これでよく社会が回っているなと感心してしまいます。いつか爆発するのではないかと懸念しています。ロボットに仕事を奪われるリスクを調査2016年の時点でレジ係の73%は女性だ。ImagesロボットやAIによる仕事の自動化は、何百万人もの仕事を奪う。そのリスクは、人によって違う。Analysis(ISEA)の最近の調査で明らかになった。女性は、ロボットで代替されやすい職業に就いていることが多く、例えば自動化によって今後数年間で、97%がその仕事を失うと予測されているレジ係は、2016年時点で73%が女性だ。自動化の普及で、特に影響を受けるグループは女性だけでないことも、ISEAの調査で明らかになった。最新のロボットレストラン。レジ係もウエイターも不要。Sullivan/Gettyヒスパニック系やアフリカ系アメリカ人は、白人に比べて、自動化により仕事を失う可能性がそれぞれ25%、13%高い。一方で、アジア系は白人と比べ11%低い。ISEAは、アメリカ労働統計局の2016年の雇用統計と、オックスフォード大学が行った「どの職種が自動化による影響を受けやすいか」という研究結果をもとに調査を行った。同調査によると、最も大きな要因は、教育レベルだ。高卒資格を持たない人は、博士号を持っている人と比べて、自動化によって仕事を失うリスクが約6倍高い。複雑ではなく、自動化が容易な仕事に就いていることが多いためだ。調査は、AIやロボットは仕事を代替するが、新しいタイプの雇用を生み出すだろうとも強調している。新しいタイプの雇用が、AIやロボットの影響を最も受けやすいグループにとって稼ぎの良い仕事になるとは限らない。Moenius)教授は語った。