Learning、以下COIL)は、情報通信技術(ICT)等を利用して国内に留まりながら海外の大学と相互交流を行う形式の教育方法である。Rubin教授らによって開発され、教育的効果とコストパフォーマンスの高さから世界的に認知されるようになった。現在では、多くの大学がCOILの実施や導入を検討しており、その普及は世界中に及んでいる。柴田(2022)は、新型コロナウイルス感染症の流行により、学生や研究者の海外移動を伴う国際交流が制限される一方で、国内での国際教育プログラムへの取り組みが世界中の高等教育機関で強化され、「教育のオンライン化」が加速し、その一環としてCOILの導入が進んだと述べている。その結果、コロナ禍以降、日本でも世界のトレンドに沿ってCOILを導入する大学が増加している。COILの教育手法はお互いが同期して行うものから非同期で行うものまで多岐にわたる。COIL上述の通り、COILはその起源がアメリカのニューヨーク州立大学にあることから、北米の大学で広く導入されている。ヨーロッパの大学でも積極的に採用されており、一般的には先進国間でのCOILが多く見られる。先進国と途上国の間でのCOILの実践も徐々にではあるが進展している。先進国である日本でも途上国とのCOILは増加しつつある。これらのCOILプログラムのほとんどは、「異文化交流」を促進することにその主眼が置かれている。アメリカやヨーロッパの大学は、異文化交流目的だけでなく、公衆衛生などの国際開発に関連する専門科目を教えるツールとしてCOILを活用してきている。本論文では、先進国と途上国の間でのCOIL、特にアメリカの大学がケニアの大学と共同で実施しているCOILプログラムの内容をレビューし、日本におけるCOILと国際協力の将来について考察する1つのきっかけを提供したい。Kansas)を取り上げる。Seminar(ナース・助産師専門職セミナー)」などのプロジェクトを実施し、顕著な成果を上げている。2024年には、同大学のカンザス・アフリカ研究センター(KASC)が協働オンライン国際学習(COIL)イニシアチブを立ち上げた。Violence)」に関するコースを開始する予定であり、途上国、特にアフリカとの間でCOILを積極的に推進している大学であると言える。本論文では実施済みのプロジェクトである「ナース・助産師専門職セミナー」を取り上げる。Midwifery(モイ大学看護及び助産学部)との間で実施されたCOILプログラムである。Kansas(2024)によると、同COILプログラムの目的は、両方の大学で助産教育を学びながら、国際的な看護実践について理解を深めることである。システム、人々の健康に関するリーダーシップ、世界での助産師の役割など、看護実践に関する幅広いトピックをカバーしている。このプログラムでは、学生たちは互いの国(アメリカ・ケニア)の異なる看護実践に関するトピックを幅広く学び、それらを比較することで、自国の助産教育に新たな視点を取り入れることを目指している。同COILプログラムでグローバルな人的ネットワークを構築する機会も提供されており、将来的には国境を越えた国際保健に貢献できる助産師を育成することを目指している。将来的にはNGOや世界保健機関(WHO)などの母子保健関連の開発プロジェクトで活躍する学生を育成することも期待できる。同COILプログラムの具体的な実施方法について述べる。カンザス大学とモイ大学の学生たちはZoomを使用してオンライン授業に参加する。彼/彼女らは特定のトピック(例えば「人々の健康に関わるリーダーシップ」)について小グループで討論を行い、その過程でプレゼンテーションの準備をする。その後、プレゼンテーションはリアルタイムで参加者全員に対して実施される。このようなサイクルを繰り返すことで、学生は互いの国の保健に関する知識を深めていく。このCOILプロジェクトは顕著な学習効果を示した。事前と事後には10項目の質問に対する評価(「私は助産師のリーダーシップ開発に必要な要素を特定することができます」等の質問を5段階で評価)が行われた。Kansas(2024)は、このCOILプログラムが学生間の相互学習において優れた成果をもたらし、学生は助産実践において適応可能な経験を得たと結論付けている。このカンザス大学の評価はCOILが異文化交流のツールにとどまらず、公衆衛生など国際開発に直接影響を与える専門科目の教育ツールとしても活用できることを示す一つの好例であると言えよう。代替または補完する可能性が示唆されているのではないだろうか。日本はこれまでJICAの技術協力を中心に日本とアフリカの大学間での高等教育支援を通じて約5000人の人材を育成してきた実績がある。留学や対面研修等の直接的な支援が中心であった。そのため、一部の「国際的」な大学を除いて、日本と途上国の各大学が参加するにはかなりの障壁があり、援助のスケールアップを阻んでいた側面が少なからずあった。参加を促進することが可能となる[1]。加えて、「国際的」ではないが日本の技術や研究が特に必要とされる途上国の大学のODAへの参加も促進されると考えられる。近年日本ではODA予算に対する国民の厳しい目が向けられている。外務省(2024)によると、ODA額は1997年(支援額:1兆1687億円)をピークに減少傾向にあり、2024年現在はその半分程度の予算額(支援額:5650億円)となっている。学生に対して効果的に裨益をもたらす性質も相まって、日本国民の理解も得やすいのではないかと考えられる。実際に、他国ドナーはCOIL活用を徐々に始めている。折しも、日本のODAはコロナ禍を経て研修員受け入れ等の遠隔研修を積極的に取り入れるなどICT化が進んでいる最中である。将来的には、日本国政府が過去に構築してきた日本と途上国との関係を土台として、COIL等を積極的に採用することにより、日本と途上国との関係をより多層的かつ重層的なものへと発展させることを期待したい。JICAの受け入れ事業等と異なり、COILは大学の中核的な業務である授業に組み込みやすい。そのため、大学がODAプロジェクトへ参加することが容易になるとも考える。UsFacebookページを「いいね!」したり、Twitterでフォローすると更新情報を受け取ることができます。Povertistは開発途上国の貧困問題を深掘りするオンラインマガジンです。途上国でこれから活躍したい方、途上国に関心のある方にもお楽しみいただけるような記事の提供も心がけています。