「事前の現場への聞き取りの上、要望が多かった法定研修をeラーニングの形で行う仕組みに活用しています。員の資料作りや集合研修の作業が省略されたことにより、負担感がかなり軽減されました。さんが作っていた認知症についてのアニメーション動画を見せていただきました。それが非常にわかりやすく、時間も3分以内で見やすく、素晴らしいと感じました。さんが一番良かったと感じました。教育機関であるウエルアカデミーを設立された理由はなんだったのでしょうか?高橋:施設が増え、中途で入職してくる職員が多くなる中で、職員の基本技術や介護に対する理解に非常に差やバラつきがあったことがきっかけになりました。経験が長くなればなるほど、「我流介護」の方が非常に多く、それは利用者の方々の負担増につながります。基本をもう一度教え直す必要があると感じました。実際に人材育成を進められているお二人も、そうした課題は感じられていましたか?久田:そうですね。年になりますが、先輩方の知識や技術を学びながら培ってきたものがある中で、自分が行なっている介護業務にきちんと根拠を持てること、ポイントを押さえておくことは大切です。言われたことをただ繰り返し行うだけでは何の知識も技術も身に付かない。自らの意志と理解を高めていくことが重要だと考えています。中でもボディメカニクスはこの介護の仕事をしていく上でまずは一番に知ってほしい基本的な知識の一つです。体に負担がかかります。理解した上で、お互いの背丈や体格に合わせたケアを提供することで、より良い介助が生まれます。小俣:バラつきという点では、中途採用の研修現場などで、「人によって教える内容や教え方が違う」という点も問題でした。我々が提供するケアの質の統一をするための基準づくりが必要だと考えていました。教えてください小俣:介護職は「職人芸」だと思うのですが、その職人芸、いわゆる暗黙知をいかに見て覚えるかではなく、誰でも指導者の質に関係なく教えられるという点に非常に魅力を感じ、採用の運びになりました。高橋:紹介をいただいた際に、ABILIさんが作っていた認知症についてのアニメーション動画を見せていただきました。分以内で見やすく、素晴らしいと感じました。他の会社さんも検討しましたし、自社内でも動画を制作する部門があったのですが、そうしたところと比べてもABILIさんが一番良かったと感じました。具体的にはどのように活用され、効果を感じられていますか?久田:リーダー層を中心とした対面研修と組み合わせる形で活用しています。動画でしっかり見てポイントを理解し、その後実践してみるという形です。事前にポイントをお伝えしておくことで、その動作の具体的な意味や必要性が理解できます。従来は講義で教えていた基本的な部分が、実際現場でサービスを提供するタイミングでは使いにくく感じる部分もあったようなのですが、動画でポイントさえ押さえておけば、応用が利き、対応できて良かったという声をいただいています。高橋:プライドを持って介護職をされている方が多いので、ただティーチングの技術で教え込むよりも、コーチングで自分で答えを導き出すような行為や、仕組みづくりをしていかないと、生み出せる気づきは少ないと考えています。活用できていると感じます。ラーニングの形で行う仕組みに活用しています。これによって現場職員の資料作りや集合研修の作業が省略されたことにより、負担感がかなり軽減されました。具体的な進め方として、動画をただ見て終わりでは研修の習熟度を測ることが難しくなりますので、レポートを書いていただく形を取っています。手書きのレポートを提出するのは面倒なので、簡単にスマホからアンケートをレポートの形で提出していただいています。それが行政提出のための記録としてもデータとして残りますので、管理についてもとても簡単になったというという声が現場の皆さんからも出ています。行政にも確認の上、お墨付きをいただきました。知識と理解を着実に高め、より良い地域社会へ今後注力していきたい領域はありますか?高橋:認知症については注力をしていきたいです。職員の教育についても、やはり中途採用でこられる人たちはバラバラの指導を受けておられることが多く、基本が理解できていない人が多いです。した基本のコンテンツはある程度作成できているのですが、施設や家庭での具体的なシーンでのお困りごとや、それに対しての良い例・悪い例の解説コンテンツというものはどんどん作っていきたいと考えています。認知症患者が地域社会で生活していくためには、何よりも周囲の理解が必要です。レジでの支払い時にありがちな動作など、日常生活における認知症患者の姿を再現した動画を作成していくことで地域社会の理解を促進できるよう努めていきたいです。久田:介護の世界って答えがたくさんあるんです。「この動画を見たからこれが正解なんだよ」ということにはなかなかつながらない業界です。活用しながら最適なあり方を推進してきたいです。お客様の課題に合わせたご提案・ご支援を行います。使用許諾業者として認定されています。使用許諾業者として認定されています。