『千載一遇の金融大波乱』(ビジネス社)https://amzn.to/3YDarfxとして刊行した。「暗雲垂れ込めるなかで2023年を迎えることになりましたが、ピンチのなかにこそチャンスが広がっています。寒風吹きすさぶ近年の日本ですが、この環境下で生存を果たして行くには自己防衛と果敢なチャレンジが必要不可欠です。金融大波乱と混迷の経済のなかに千金に値する大チャンスが潜んでいるのです。本年大発会(1月4日)の日経平均株価終値は25,716円。株価見通しでは弱気論一色だった。上掲書は圧倒的少数意見を提示したもの。金融波乱も予想された。この金融大波乱の局面が逆に投資チャンスになるとの見解を示したもの。2013年から年間金融展望の書を刊行しているが、帯に株価大幅上昇の見通しを数値で明示したのは3回。2013年、2017年、そして今回の2023年。過去2回はズバリ的中した。2023年がどう推移するかはまだ確定していない。5月17日に日経平均株価は1年8ヵ月ぶりに3万円の大台を回復した。上掲書に記載した参考銘柄24社の株価も1月4日終値後からその後の高値への上昇率が平均で20%を突破。ニュースが表出してきた。金融危機到来を叫ぶ声が強かったが、現実には日経平均株価が上昇基調を示してきた。私は上掲書で金融危機の局面が逆に投資好機を形成するとの見通しを示したが、同種の見解を表出したのが米国投資家のウォーレン・バフェット氏。4月12日付日経新聞にバフェット氏インタビュー記事が掲載された。バフェット氏は「金融不安、買いの好機」と指摘した。ドル円は昨年10月に円安=ドル高から円高=ドル安に潮流を転換した。https://uekusa-tri.co.jp/report-guide/では、昨年12月12日号に2022年10月が金融市場変動の最重要転換点になった可能性が高いことを詳述した。「パウエルFRB議長の積極果敢な政策対応を背景に、米インフレ問題が収束の方向に向かう可能性が徐々に高まりつつある。2022年6月インフレ率ピークが確認されてゆくことが重要になる。紆余曲折はあるだろうが、この方向に事態が進展する可能性が高まりつつある点を重視しておきたい。「他方、パウエルFRBの積極的な金融引締め政策発動でインフレ圧力に変化が観測され始めている。ピークアウトの可能性が生じている。これが金融市場潮流転換の根幹だ。「米国インフレ収束楽観論の浮上に連動して株価中期循環が転換点を迎えた可能性がある点に留意が求められる。「後になってみて、2022年10月が重要転換点だったと確認される可能性があることを強調しておきたい。変化を正確に洞察することが重要である。金利・為替・株価を透視する』(ビジネス社、1760円(消費税込み))https://amzn.to/3YDarfx『日本経済の黒い霧ウクライナ戦乱と資源価格インフレ修羅場を迎える国際金融市場』(ビジネス社、1870円(消費税込み))https://amzn.to/3tI34WKをぜひご高覧ください。Amazonでの評価もぜひお願いいたします。ご高覧、拡散お願いします。▲△▽▼この洞察は本当に凄いと思う。ウォーレン・バフェットも同じ見解だったのか...。TOPIXが33年ぶりの高値を更新、日経平均も3万円目前だが果たしてこの株高が持続性のあるものなのかは何とも。(日経平均)】上げ幅400円超。▲△▽▼G7前の景気良い演出のための株価操作でしょう。実際、東証一部(今は東証プライムというらしいが、東証クライムの間違いじゃないかw)企業のG7前の自社株買いの量を見れば意図的市場牽引なのは明らかです。物価対策と称した、大手企業への税金の直接大量投入の内の何割かを株価対策に回せと政府に言われたのでしょう。いうのもNHKの、予め判ってました編集済みニュース映像をみればあきらかですね。あきらかに3万台に乗せること前提で金文字まで用意していました。株価が景気を反映していないことは安倍政権以降明らかで、景気演出の道具と化している日経ですが、そんな事は気にしない大手マスコミ、素晴らしいですね。景気は気からとのたまう輩ですから、それで幸せな気になれる方が多ければ、それも民主主義という事で納得しないといけないんでしょう。売り手がないところに海外勢が先物を利用して買い上げている。海外勢は短期決戦だから、目標利益が出たところでいずれ売られる。日経平均株の大株主は日銀と年金基金だから日経平均に限って言えば暴落はありえない。秩序が脅かされているときに株が上がった下がったもないだろう。それらは全て今まで通り世界があるのが前提だ。どっちの言い分が正しいかは置いといて、毎日ミサイルが飛んで来ればそんなことを言っている余裕はなくなる。NHK18日の東京株式市場は、取り引き開始直後から買い注文が広がり、日経平均株価は、一時500円以上値上がりしました。▽午前の出来高は7億7311万株でした。市場関係者は、「17日のニューヨーク市場の流れや外国為替市場で円安が進んだこともあって、半導体や輸出関連の銘柄に買い注文が出ている。その後は、当面の利益を確定しようとする動きも出て、値上がり幅は縮小している」と話しています。