Capital(1939,1946)http://nam-students.blogspot.jp/2015/10/johnhicksvalue-and-capital19391946.html加速度原理https://kotobank.jp/word/%E5%8A%A0%E9%80%9F%E5%BA%A6%E5%8E%9F%E7%90%86-44848J・M・クラークhttps://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%A2%E3%83%BC%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%BB%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%82%AFhttps://en.wikipedia.org/wiki/John_Maurice_Clark一般にはケインズとカレツキの往復書簡より、ケインズ経済学を動学化したハロッドとの往復書簡の方が有名だ。1978年3月8日)は、イギリスの経済学者。ジョン・メイナード・ケインズの弟子であり、ポスト・ケインジアンの一人。オックスフォード大学で長く教授を務めた。ケインズ経済学の動学化を行い、エブセイ・ドーマーと別々に発表した経済成長論のモデルは、後に「ハロッド・ドーマーモデル」として一般化された。研究・人物ハロッドはケインズ経済学の指導的推進者であり、ケインズの伝記作家でもある。『ケインズ伝』(原書1951年)はケインズの生涯よりも、著作の内容により多く語っているのが特徴である。ハロッドはケインズの所得決定論を動学化したが、後になって類似の理論をE.ドーマーが発表し「ハロッド=ドーマー・モデル」と呼ばれるようになった。ケインズとハロッドとの聞で取り交わされた経済学に関する手紙は,『ケインズ全集』の第13巻と第14巻に収められている。Theory"(1939〉の原稿についての手紙である。ケインズは当時,エコノミツク・ジャ一ナルの編集者であり,それに投稿しようとしたハロッドの原稿に,手紙で詳細なコメントを与えた。それに対してハロッドも手紙で意見を述べ,さらにケインズから再び手紙が送られてくるという形で,6往復で,合計13通の手紙が遣り取りされている。http://blogs.yahoo.co.jp/olympass/49286776.htmlケインズの人物評:ロイ・ハロッドについて(一九三八年)これ[「動学理論のエッセイ」]は、第一級のもので抜群に興味深いものです。ハロッドはまず「アンチノミー理論」として知られる経済成長論の提唱者として著名である。これはハロッド=ドーマー理論と呼ばれ、ケインズの理論を長期的かつ動学的なものにするという試み(右の第一文はその端緒となったハロッドの『エコノミック・ジャーナル』誌への投稿に対するケインズの第一声)であり、ロバート・ソローに代表される新古典派成長理論と対峙するものである。ケインズはハロッドを高く評価していた。『一般理論』を執筆中のケインズがゲラを送っだのもそのためである。彼らのあいだには多くのこの点をめぐる書簡のやり取りがなされている。両者間の最も重要な争点は、古典派の利子理論をめぐるものであった。ケインズの立論の建設的部分には全面的に賛意を表しつつも、古典派の利子理論に対するケインズの批判的部分には反対の立場をハロッドはとっている。『一般理論』との関係で、なかでも有名なのは、一九三六年八月のハロッド宛の手紙である。私にとって、歴史的にみて最も異常なことは、全体としての産出物に対する需給理論、すなわち雇用理論が......経済学では......完全に消滅したということです。『貨幣論』を刊行後、私にとっての最も重要な推移の一つは、突然この点に気づいたことでした。思考にとってはきわめて重要な結論でしたが、他の誰によっても明白にはこのように表現されたことのないものでした――を自ら言明した後に到来しました。それからかなり経ってから、流動性選好という意味での利子概念が浮かびました。これは、そのことに思いつくや否や、私の考えのなかでまったく明瞭なものになりました。ハロッドのスタンスを知るのにわかりやすいのは、ロバートソンとの次のやり取りであろう。ロバートソンは、「もし[「発展する社会における資本の拡張」(一九三四年)で展開されている]あなたの論理が正しいのであれば、私が(ハイエクやその仲間とともに)この八年間述べようとしてきたことのすべてが無意味ということになります」と書いている。これに対しハロッドは、「私の唯一の陽光はメイナードの著作[『一般理論』]です。私は、彼の本が......画期的なものであるという点で、(あなたとは反対に)彼に同意[します]」と答えている。Jan-2003http://repository.kulib.kyoto-u.ac.jp/dspace/bitstream/2433/45534/1/10171103.pdfこちらの方が読みやすい。3379=P1=内容説明ケインズの乗数理論と加速度原理を組み合わせたハロッド動学を初めて提示した、画期的な名著。交換経済、円滑な発展の維持不可能性などについて論考する。〈ハロッド〉1900〜78年。ケインズの高弟の一人でその思想の継承者。著者に「ケインズ伝」など。1963(1955とほぼ同じ。利子とは陳腐か/p173附錄/p216_________ロイ・ハロッド卿(1900~1978)はケインズ経済学の静学的限界を打破して経済動学を創立した世界的な経済学者としてよく知られています。1978年、ハロッドが亡くなった後、膨大な文書と蔵書がノーフォーク州ホルトにある彼の家に残されました。1984年、その一部(書簡を中心とした文書約15,000葉)を本学(千葉商科大)が購入し、保存・活用することになりました。http://www.lib.cuc.ac.jp/search/roy.htmlhttp://www.nbs.sk/_img/Documents/BIATEC/BIA12_02/25_28.pdfhttp://hakase-jyuku.com/mankiw/category8/entry47.htmlハロッドモデル(経済成長理論)Kさんからいただいた論文の抜粋です。第2章より)----------■加速度原理----------不況期に財政支出を拡大する政策は、ISギャップを均衡させるに過ぎず、この枠組では、高度成長は説明できない。サムエルソンの成長理論の源泉は、加速度原理であった。『経済学』の枠組みで、簡単に説明すると、社会が必要とする資本ストックは、主として所得または生産の水準に依存し、資本ストックへの追加分(純投資)は、所得が成長している時のみおこる。その結果、好況期は、消費財の売上減のみならず、売上が横ばい、あるいは以前より低成長になっただけで終わりがくる、というものだ。この加速度原理は、政府の適度な市場介入により、成長が永遠に続くことを前提としている。その永遠の成長の前提となるケインズ派の成長モデルが、ロイ・フォーブス・ハロッドの「ハロッドモデル」であった。----------■ハロッドモデル----------「ハロッドのナイフの刃」と称されることもあるハロッドモデルについて考えていく。sは所得のうち貯蓄に回される割合である。この貯蓄Sは、投資Iと均衡している(ハロッドモデルは、IS均衡を前提としている(ハロッドの前提1)ので、貯蓄の高まりは、投資の高まりと同義である。次に、ハロッドは保証成長率を提示する。これにより、国民経済は、保証される成長率をえる。?ハロッドは、政府が経済活動に介入することで、市場経済が上手く立ちまわることを確信している(ハロッドの前提2)。常に市場参加者が、将来に楽観的見とおしをもち、投資は結果的にもとに戻り、経済は拡大するからだ。ハロッドは、行き過ぎた投資も政府の介入により御しえると考えている。よって、一時的に不均衡が生じたとしても、長期的にはISバランスは均衡することとなる。貯蓄が増えると経済が成長するか考えよう。以後も生産に寄与するものをさしている。株をとおして企業に貸付られたに過ぎない。企業が、銀行をとおして資金を調達したか、株式市場をとおして調達したかの違いしかない。企業が設備等を投入してはじめて投資となる。与しないものは、消費になる。戦前の日本には地主がいた。彼等はいきなり地主になったわけではない。江戸時代、百姓でも水呑百姓は、年貢を払ってのこりの米で細々と生活していた。彼等には、余剰が残る余地がなかった。そこで才覚のあったものが、千羽ごき等の作業が楽になるものに投資し、それにより生じた労働余剰などを、当時需要が拡大しつつあった綿を作り売ることで、財を成していった。それにより、もっと人を使って売れるものの生産を拡大し、また上手くいかなかった者の土地を購入することを通じて、「さま」付の大地主が形成されることとなった。ここからも明らかなように、江戸時代や戦前の小作のように、せっかく作った米のほとんどを年貢(地代)にとられていては、いくら生産が拡大できるトラクターや肥料があっても、とてもそれを買えないことはわかるだろう。今日でも途上国では、食べるのに精一杯で、とても投資に回らない国が多く存在する。人は、何にもまして食べることを優先する。腹いっぱい食べることができて、はじめて違うものに手を出せるのである。ハロッドの保証成長モデルは、このことを正に前提にしているのである。書きかえることができる。ここでのsoは、自然成長率Gnに必要な人口成長と技術進歩に見あった貯蓄率である。大しつづけることができる。次にハロッドのナイフの刃について考えよう。証成長率を上回った時(G>Gw)、s>sdもしくはC<Crの時、もしくは両方である。ΔI↑と投資、所得、消費と投資、さらにまた所得と限りなく拡大循環をうみ、これにより、ますます、現実の成長率Gは、保証成長率Gwから乖離していくことになる。逆もまた真なりで、ますます下方へ乖離する。ハロッドは、現実成長率が下回る場合の「底」は、難解な問題だとするが、現実社会においては、政府当局が金融・財政政策により重大な落ち込みを防ぐため、この問題は緊急性をもたないとしている。率を上回り、元の均衡に戻らない、としている。このように見ていくと「ハロッドモデルはなんなのか?」と思うことだろう。率そのものが何なのか?」ということになる。このような、ハロッドモデルの不安定性に対し、真っ向から異論を唱えたのが、ロバート・ソローだった。ハロッドは政府の介入により経済成長を維持しうることを大前提しているが、これは正にバブルの論理である。対し、市場参加者が信認を失えば、将来の見通しは悲観的なものとなり、経済は成長できなくなってしまう。政策により不況期に適度に需要を喚起することで、国民が国民経済に対し、楽観的見とおしをもつことを大前提とした。事実、60年代までは、高度成長を謳歌し、永遠にこのような成長が続くと考えられ、多くの人々が将来に楽観視した。70年代に入ると政府の失敗等の弊害が目立ちはじめ、これまでなら上手くいったはずの、不況期の財政策でも高成長は元に戻らなかった。影響力が強まることとなった。策の神秘性は喪失し、ハロッド、サムエルソンが前提とした「将来への楽観見通し」も崩壊した。彼らの枠組みは、所詮「バブルの論理」だった。成長するという「将来への期待」でなく「何故成長するか?」であり「成長のために何をなしうるか?」ということだったのである。して、新古典派総合は、70年代急速に影響力を喪失することとなった。----------■参考----------将来的に、不況になっても政府の介入により、成長が維持できる(ΔY↑)と考えれば、企業は物が売れると期待し、投資を増やしていく。一般の人々も消費を増やしていく。「上手くいかない」と考えれば、消費も投資も抑制される。将来見通しが悲観的であれば、企業も人々も消費と投資を抑制する。結果、赤字国債は累積することとなる。一般に、「需要と供給の理論」で代表される伝統的な経済学は、一定の条件(個人の所得や嗜好等)のもとで、ある一組の価格体系が打ち立てられると想定している。これらは、現在では、一般に経済静学と呼ばれているが、ハロッドは、1936年に刊行した『景気循環論』の序文の中で、「純投資が存在する限り、社会の資本量と社会の所得取得能力とは、成長しつづけなければならないが、この成長の要因を静学的仮定の中に見出すことができない」と述べている。かれの言う「純投資」とは資本減耗部分を差し引いた投資額を示している。静学においても、議論が事実と遊離しないように、各個人の行動のひとつの型として、個人は、いくばくかの貯蓄(所得の中から消費に向けられた分を差し引いたもの)を行うものと想定している。ケインズの理論によれば、貯蓄が存在すれば、定義からそれと同額の投資が存在する。純投資が存在すれば、社会全体の生産能力は増加しているはずなので、静学で想定しているように、所得一定の条件を想定することはできない。貯蓄が存在すると想定する以上、生産能力が絶えず成長し続けることを想定していなければ、論理的に整合的でないとハロッドは考えていた。そこから、より現実的な経済学を構築するには、所得の増加率、つまり、経済成長率そのものを決定する理論の必要性があるとかれは考えるようになった。事後的にみると、投資は貯蓄と等しい。経済成長率G(=ΔY/Y)=s/Cという関係式を見出した。(sは所得の中で貯蓄される割合、Cは投資と所得の増加額との割合。growth)」と呼んでいるが、そのGの値は、その時々の経済情勢により当然のことながら変動する。従って、Gが変われば、sまたはCの値も変わっているはずで、s(貯蓄率)やC(投資率、後に「資本係数」と呼ばれるようになった)が一定であるとは想定されていない。growth)」Gwを提示した。Gw=sd/Crこれが、動学の基本方程式と呼ばれるもので、ハロッドは、このGwとGの大小関係で、各経済主体の行動パターンを整理した。Gw>Gの場合、sd>s、または、Cr<Cという関係が考えられ、家計は望んでいたよりも貯蓄が少ないので、より貯蓄を増やす(消費を削る)ように行動し、企業は、必要とされる投資よりも多く投資してしまったと感じ、投資額を削減しようと行動すると考えた。その結果、現実の成長率(G)は、益々、下がる傾向が強まり、GwとGの乖離はさらに広がると考えた。Principle)」である。各経済主体が、計画を立てながら貯蓄や投資を行っていると考えると、このような乖離そのものが何故発生するのか疑問を感じる方もいると思われるが、企業が設備投資を行い、生産量を増加させたとしても、思ったよりも製品が売れずに在庫が増えたという状況は、よくある話である。固定資産のほかに在庫等の流動資産も経済学でいう「資本」の構成要素であるから、資本の増加分である投資も増加する。従って、「事後的に」Cr<Cであると企業が感じることはよくあることではないだろうか。家計の場合は、主に、所得が思ったよりも下がったり、予想しなかった支出が発生したりして、sd>sと判断することがあると思われる。ハロッドは、たとえ、Gw=Gが実現されたとしても、社会全体が最適な状況とは限らないと考えた。これは、各企業や家計自らが望ましい生産活動(利益極大)や消費活動(効用極大)を行ったとしても、必ずしも完全雇用が実現されるとは限らないというケインズの考えに沿っている。社会全体が最適になるには、少なくとも、完全雇用が実現されてなければならない。人口の増加や技術革新を考慮に入れると、完全雇用が達成された場合に実現される成長率が存在すると考えられる。growth)」Gnで、政府は、経済政策を行ううえで、このGwをGnに近づける必要性があると説いた。ハロッドが1973年に出版した『経済動学』では、GとGwとGnの大小関係から、拡張主義的政策の影響とその是非が詳細に議論されている。これらの経済動学の議論が「各国の経済政策に関する公理についての合意」になることをハロッド自身は望んでいたが、残念ながら、そのようにはならなかった。Gwの概念がなかなか他の経済学者に理解されなかったことと、GwやGnの実際的な測定の困難さが災いしていたような気がする。一寄与」の中で、ハロッドが展開した「不安定性原理」をGwとGn間のものと誤解した上に、さらに、ハロッドの議論が「資本係数(Cr)」の硬直性を前提としていると思い込み、Crの硬直性を排除した理論を組み立て、GwとGnが一致する可能性を例示し、ハロッドの「不安定性原理」は誤っていると特徴付けた。このことが、ハロッド理論の性格を決定付け、その後の経済学の教科書の記述内容を歪めてしまった。...______ソローはハロッドを矮小化した上で剽窃しただけだ。(ソローモデルはハロッドの図にそっくりだ。)上記サイトはハロッドの哲学研究にも言及している。Experience)」であるが、独創的な論証方法であったがために、専門的な哲学者から無視されることとなった。それは一体どのようなものだったのか。かれは、この世の中には連続性があるという前提から議論を始める。「私たちが住んで来た世界が連続性を含んでおりませんでしたら、どんな方法を用いても、世界について何等の知識も得られなかったでしょう」と、かれの『社会科学とは何か』という書物の中で述べている。「連続性」というと分かりにくいが、要するに同じ事象が再現することで、あるAという前提のもとでBが発生するという個別の事象が何度も再現するところから、AならばBであるという一般的な法則、つまり知識を得ることができる訳で、このような事象の再現が全くない世界では、何等、知識は得られないとハロッドは考えている。ハロッドは、このような、ある連続性を含む「連続体」を旅している旅行者の立場に立って議論を進めている。Ignorans)」であるという前提に立っている。この連続体の旅行は、遠い過去から連綿と続き将来へと伸びていく。その最初の基点をA点とし、この旅行が終了する時点、つまり、連続性が途切れた時点をBとすると、AB線がこの旅行の全工程を示す。この旅行者は、このAB上のどこかの時点から旅行を開始し、この連続性が続くかどうかという質問を発していく。ハロッドは、このABを(X+1)等分に均等に分割し、その単位ごとに旅行者が「連続性が続いているか」との問いを発した場合に、正しい答えが返ってくる「確率」を問題にする。図1、『帰納法論理の基礎』p.56より採録(但し、ABCDEFの記号は採録者が追記)横軸のABと同じ長さの縦軸ACを引くと、ABCDの正方形が出来上がる。横軸は、質問の数、縦軸で過去から将来に渡って旅行者が確認をしてきた答えの数を表す。この旅行者が確認している現時点をP点とし、そこからABに平行して線を引き、対角線との交点をQとすると、PQは今までに連続性があったという正しい答えが返ってきた数を、QSは将来の答えの数を示す。この旅行に終わり、つまり、連続性が途切れるときがあるとすると、その場合に正しい答えが返ってくる確率は、X/(X+1)となる。この旅行者が、連続体の旅行の中で、将来正しい答えを得る確率は、QS間で正しい答えを得る確率であるが、ハロッドは、この旅行者はQS(将来の答え)とQR(正しい将来の答え)の比率(QR/QS)も連続体そのものの長さも知ることができなので、これを確率に使うべきでないとして、△AEF÷△ADBの比率が求める確率となるべきだという。その値を計算すると、X2/(X+1)2となる。これが正しければ、連続体が経過する時間(X)が長ければ長いほど、その確率は高くなる。ハロッドの議論はこのように、かなり込み入ってはいるが、要するに、ある事象が再現する頻度が高ければ高いほど、その確率は高くなるということで、ある意味では、常識的な結論ではないか思う。continuance)」と呼び、これこそが「経験の原理」であると言う。この議論の中でハロッドは、この連続体の旅行の端にいる可能性は「ありそうもない(unlikely)」と考え、上記のXの値が限りなく大きな値となることを想定している。enumeration)」であるとの結論に達した。経験重視の経済学を求めて生粋の経験主義者であったF.Y.エッジワースのもと、経験を重視した経済学を身につけたハロッドは、一貫して現実のさまざまな事象から丹念に思索を重ね、より一般的で普遍的な経済原理の樹立を求めてきた。そのひとつの例が「ハロッドの二分法」と呼ばれる提起ではなかったか。それは、まさに、上で言及した「帰納法」の手続きを「応用哲学」である経済学に適用してきたといっていい。『経済動学』の最終章で、ハロッドは、今後、経済学者がなすべきこととして、以下のように述べている。「まず第一に、われわれは経済動学の基本公理について、アルフレッド・マーシャルとパレートが定式化し、のちに「不完全競争」の理論によって修正をうけたミクロ静学の公理をお手本として、合意の成立をはかる必要があるということである。第二に、その公理から派生するものとして、各国の経済政策に関する公理について合意の成立をはかる必要があるということである。各種の政策を開始するにあたって公表された理論づけを見ると、現代経済動学の視点が全く欠落しているのが常だからである。第三に、そして最後に、われわれは、動学理論とその実践的応用とに関連する事実の流れを評価する方法を確立する必要があるということである。(第14巻)の書名『一般理論とその後』は、第13巻(近刊)と共通である。第13巻は、その第I部、サブタイトルは「準備」であり、全5章からなる。この巻には、『一般理論』の諸草稿と最終テキストの比較考証が付録として収録されている。経済統計と経済成長をめぐって議論を続けた論争の記録である。ケインズが説得に注力をしているのは『一般理論』の中核ともみなされる利子率の流動性選好理論で、最も多くの書簡がこの問題に関してやりとりされている。ケインズは、将来に関する不確実な知識しかもたない人間の将来に対する不安の尺度として利子率を位置づけ、利子率理論を通じて、将来予想が経済活動に与える影響を経済分析に導入したのである。最近では、前例のない世界的な金融緩和にもかかわらずデフレ傾向が続き、利子率が低水準に定着する状態が長期化している。これらの現象の解明には、ケインズが本書で詳しく説明している流動性選好理論を再検討することが重要なヒントになる可能性が含まれている。80年、ケインズ没後70年の年である。ケインズ理論の再検討、再評価が望まれる。1900-1978)http://cruel.org/econthought/profiles/harrod.htmlロイ・ハロッドは1924年から1967年の引退まで、オックスフォード大学で経済学を教え、独自の貢献を行ってきた。ケインズと過ごし、その後もケインズとは親密なつきあいを続け、1951年には公式のケインズ伝を発表している。共に、ハロッドはケインズ一味に加わったオックスフォードの経済学者の一人だった。ヒューバート・ヘンダーソンとオックスフォード経済研究グループを創設した彼は、経済問題に対して「静的」より「動的」なアプローチを推奨したが、これはオックスフォード大の貢献と見なされ、ケンブリッジ派経済学者に受け入れられたのは後になってからだった。遅らせたために、このオックスフォード経済学者はこの分野の第一人者とは見なされなくなってしまった。ヴァイナーの発見とされたのだった。この同じ論文で、彼は不完全競争の分析基盤をかためている――だがその栄誉を手に入れたのはジョーン・ロビンソンだった。先駆者としての座は後にそれを図に描いたヒックスが持っていってしまった。それを提案することになる。「動的理論に関するエッセイ」だった。成長理論の嚆矢であり、エヴセイ・ドーマーが追従したが、今度こそハロッドの名前もモデルに残った。それが「ハロッド=ドーマーモデル」だ。ついての貢献も認められたのは後になってからだった。