(内水氾濫)、洪水(外水氾濫)の3種類の情報が発表されています。土砂災害や洪水の危険度分布はそれぞれ以下のように大雨の警戒レベル相当の情報として位置付けられます(赤枠部分)。気象庁ホームページより。赤字や赤枠は筆者による加筆3種類の危険度分布に共通することは、濃い紫色が出た時には過去に大きな災害が起こったレベルをすでに超えており、災害が発生しているかもしれないと示す点です。言葉だけだと分かりにくいため、2019年に発生した大きな災害の際にどう危険度分布が出ていたのかを見ていきましょう。大雨特別警報が発表された時点での危険度分布をいくつか例を見ていくと、何らかの危険度分布で濃い紫色が一帯に広がっていることが分かります。最初の例は7月20日に長崎県に大雨特別警報が発表された時のものです。見づらいですが五島列島で土砂災害の危険度が高い状態になっていました。大雨特別警報が出た時の様子です。土砂災害だけではなく、浸水害、洪水と3つの危険度が非常に高まっていたと見ることができます。発表対象だったのですが、その当時の危険度分布を見ると、特に土砂災害の危険性と河川洪水の危険性が高かったと言えます。大雨特別警報が発表された時の危険度分布の様子が次のものです。太平洋側を中心に土砂災害や洪水の危険度分布が高い状態です。この時間、関東南部は徐々に台風が離れていきますが、これまでに降った雨の影響も残っているので土砂災害や洪水の危険度が高い場所が多く見られます。気象庁の資料より抜粋(こちら)さらに時間が経ち、東北北部の危険度が高まった際の危険度分布が次の図です。岩手県に大雨特別警報が出た時には同県沿岸部や宮城県を中心に土砂災害や浸水害、洪水の危険性が高く表現されています。台風が通過した地域でも地中の水分量が高いため、土砂災害の危険度分布ではまだ濃い紫色が表示されているところがあります。洪水警報の危険度分布を見ると黒い太線がところどころにありますが、これは氾濫が公式に確認された大河川を指しています。気象庁の資料より抜粋(こちら)まとめ名だたる災害が発生しそうな時には危険度分布もそれ相当の危険性を表しているものです。大雨特別警報の発表には予報を出す側の内部調整というワンクションが入りますが、危険度分布はほぼリアルタイムで表示されるため時間差はありません。今回取り上げた危険度分布の様子を覚えておき、こうした形が見られる時は大きな災害が起こりうる事態だと自分で認識できるようにしておきましょう。「市町村が作成するハザードマップを見れば水害に関するリスクが全て確認できる」。正しくないが答えです。ニュースを集めています。渡邉俊幸の個人ページはこちらです。気象災害に関する最新の対策や動き...中小河川のリスクに関する記事を寄稿しました危機管理とBCPの専門メディアであるリスク対策.comに「中小河川の水害リスクをどう調べるか?」と題した記事を寄稿しました。利用やコミュニケーションに関する課題などありましたらお気軽にお問合せください。記事やオンライン防災セミナーなどでお伝えしてきた情報利用のノウハウについて1冊の本にまとめました。分かりやすく丁寧な説明により、順を追って豪雨や台風時の情報判断力を伸ばしていくことができる本です。渡邉俊幸について気象予報士・気象とコミュニケーションデザイン代表。個人や組織が気象情報や防災情報を使えるようになる方法を発信・提言しています。著書は『情報力は、避難力!』。危機管理とBCPの専門メディアでの連載の他、オンライン防災セミナーなどを実施中。