CDPで実現した顧客の360度ビュー(マーケティングデータ)も包括するかたちで、Fusionが全部署を横断したデータ基盤を構築する(提供:日本オラクル)一般的なCDPによる360度ビューは、情報を取り込んでつないだ状態になっている。CDPはさらにそこから一歩進んで、「搭載したAIが顧客へのアクションを提案できることが特徴」だと諸留氏は解説する。「統合された360度ビューを実現できても、そこから価値を見つけ出せなければ意味がありません。CDPはAIがインテリジェンスをもって見いだしたインサイトや、顧客の姿をスコアにて視覚化、同時に適したアプローチ方法を提案します。サブスクリプションビジネスの場合は解約が発生するスコアが高まっていることを知らせて、次の一手を提示するといったことも可能です。CDPの活用には好例がある。「オラクルレッドブルレーシング」だ。CDPを活用している。過去のコンテンツ閲覧履歴などから随時収集しているデータを基に、瞬時に「いつ、誰に、何を、どのチャンネルから送るべきか」を判断。情報を求めているファン“だけ”に、マーケターが最適なタイミングで最適なコンテンツを提供するのに生かしているという。「F1ファンの興味や関心は、レースの直前と最中、それにレース後と、時間とともに変化します。レースの最中であれば過去の対戦成績を、レース後ならエンジニアたちの動きなどビハインドザシーンをすぐに見たいと考えます。多くのマーケターが困っているのは、ターゲットセグメントを切る際の条件設定ではないでしょうか。セグメントの抽出条件については、顧客データとアプローチ内容との相関を深く理解している必要があります。CDPでは、『ビハインドザシーンを見たいスコアが高い人を抽出する』と条件を組むことで、一発でターゲットを割り出せます。コンテンツを、今この瞬間に必要としている人に届けるためには、AIやマシンラーニングのようなインテリジェンスとともに、簡単にセグメントを切ることができる仕組みが必要です。CDPを活用している企業には、フェラーリやマツダ(欧州事業)などがある。自社のブランドを理解してもらうとともに、いかに顧客に満足してもらうかといったエンゲージメントを高める用途に使われているという。トップラインを上げるためにも有効だ。「ある外資系の保険会社では、データを理解した上でコミュニケーションをとると、12カ月間での解約率が5分の1に下がったケースもありました。規模の大きな会社では、事業領域によってマーケターが変わることがありますが、この場合、力量の差が成果に影響を与えかねません。CDPは相互に連携する。CDPを利用するといった形で併用すれば、大きな効果を得ることができる。データの量が今後も増大していくことは間違いない。総務省によると、自動車などで需要が高まっているIoTデバイスの数は、2020年が253億台、21年が277.9億台、22年が309.2億台と毎年増え、さらに23年には340.9億台にまで増加すると予想されている。小野氏は、企業は今後、大量のデータと高度に向き合っていく必要があると指摘する。「大量のデータを処理していくにあたり、人手だけに頼ることには限界があります。人の頭はもっと戦略的なことや、例えば泣いている人がいたら慰めるような、心の機微に触れる部分で使うべきではないでしょうか。データの量や質、種類に向き合うには、処理を高度化していくしかありません。CDPの運用をエンドツーエンドでサポートする。データを利活用したマーケティング、顧客とのコミュニケーション強化に取り組む際、日本オラクルが心強い味方になることは間違いないだろう。Reserved.ページトップに戻る。