中古スマートフォン市場規模の推移・予測」を発表。取材などに基づいて同社が推計し、オンラインフリーマーケットサービスのデータは中古スマートフォンのECサイト「にこスマ」のデータを参考としている。調査結果によると、2021年度の中古スマートフォンの販売台数は前年度比14.6%増の212万台で過去最高に。同社では2022年度は241万台(13.7%増)、2023年度は271万台(12.4%増)、2024年度は297万台(9.6%増)、2025年度は320万台(7.7%増)、2026年度は342万台(6.9%増)と増加傾向が続くと予測している。拡大要因として大手キャリアのiPhone値引き販売競争があり、2021年夏〜2022年春頃に本体価格が大幅に下げられ、他社からの乗り換えや新規契約などで最安では一括1円などでの販売も行われた。これにより国内の中古市場で新品未使用品が販売され、海外中古市場にも多くのiPhoneが流出したと分析している。端末購入費は抑えつつスペックの高いスマートフォンを利用したいAndroidスマートフォンユーザーや、用途に応じて使い分けたいなどITリテラシーの高いユーザー層への中古スマートフォン浸透が進んでいることも要因と推測できる。中古スマートフォンの買取/販売チャネルはオフラインからオンラインにシフトしつつあり、中古端末を取り扱う事業者の自社ECサイトや外部のECモール、フリマサービスを利用した取引も引き続き好調。製造番号(IMEI)が記載されているスマートフォンの取引件数は2021年度は36.2万件で前年度比18%減となったが、スマートフォンリテラシーが比較的高くないライト層による出品が増えたと考えられ、今後もフリマサービスやECサイトでの取引は増加するとしている。スマートフォンも既存モデルの値上げや今後の新モデルの価格設定に反映される可能性は高い。した状況が高額な新品スマートフォンへの購買意欲は下がり、中古スマートフォンのニーズは高まると考えられ、同社は2022年度以降も中古スマートフォン市場は拡大していくと予想する。ユーザー調査での中古スマートフォン利用は2.7%にとどまっているが、新品+中古スマートフォン利用率合計での中古スマートフォン利用率は2018年9月時点の2.2%から3%と0.8ポイント増加。ストアで下取り」が8.6%、「中古ショップで売却(オンライン含む)」が6.9%、「ネットオークション・フリマ系サービスで売却」が2.7%となった。MM総研の調査からMM総研は「携帯電話端末の購入実態調査」(2021年7月時点)の結果を発表した。購入場所は「実店舗」が70.3%、「オンラインショップ」が23.3%で、オンラインショップの購入比率はは3年間で10.3ポイント増加している。2020年度の中古スマホ販売台数は185万台に増加、SIMロック禁止も追い風にMM総研が9月14日に、中古スマートフォンの国内市場についての調査結果を発表した。「2025年に中古スマホの取引市場は268万台に拡大する」と予測している一方で、アンケートでは約40%が直前に利用した端末を家に保管すると答え、下取りサービスの利用が約80%、中古ショップへの売却も7%程度にとどまった。中古スマホの利用率は2.4%、2019年度は過去最高の163万台にMM総研は、3月11日に中古スマートフォン市場規模の推移・予測を発表した。主端末としての利用率は2.4%で、購入金額は2万3895円(加重平均)。2019年度は過去最高の163万台となり、2025年度には265万台に拡大すると予測している。中古スマホの所有率は11.6%で2020年から約2倍増、新品は6.5ポイント減MMD研究所が「2022年中古スマホに関する調査」の結果を発表。中古スマホの所有率は11.6%と2020年より約2倍増となった一方、新品は6.5ポイント減となった。「にこスマ」の調査より中古スマートフォンのECサイト「にこスマ」が、小〜中学生の子を持つ親を対象とした調査を実施。子どもにスマホを持たせている家庭は全体の約47%で、中古スマホを与えている親の62%が「次も中古スマホ」と回答している。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。