多くのOECD諸国においては、公的雇用に占める女性の割合は男性のそれを上回っていることからもみてとれるとおり、主に公的セクターにおける雇用によって女性の就業率の上昇が促されてきた。就業セクターと女性就業との関係については、賃金や職域分離の面で女性の地位向上にとって必ずしもメリットをもたらしていない可能性も指摘されてきた。本論文では就業セクターによる(ワークライフバランスに関係する)働き方の違いについて、国際比較マイクロデータを使った実証分析を行った。その結果、性別や職業その他の属性を統制した上でも、公的雇用には民間雇用に比べてストレスや自律性の無さを感じている者が多いということがわかった。女性の公的雇用割合が高いということを考慮すると、女性が公的セクターに雇用されることは、女性の就業率を上げるかわりに働き方の面でデメリットになっている可能性が示唆される。