2020.12.20広岡逸樹さんFBより素晴らしい。「羽のない風車」で台風さえもエネルギーに転換する。2020.12.15ひえー。武さんFBより自宅に実験棟を建て、研究した成果が本として出版されます。現在、アマゾンで予約販売中です。「重力を利用した蓄電装置」で検索できます。https://www.amazon.co.jp/カ学ポテンシャルによるコンパクトな蓄電装置の原理と仕組みを解明する。未来の風景を想像しています私たちはエネルギー供給システムの、未来の風景を想像しています。それには発送電とともに、エネルギーを一時的に蓄えるための効率的でコンパクトな蓄電装置が不可欠です。(左下に続く)人類の生存と持続可能な社会を考えるなら、蓄電装置もまた安全で地球環境に配慮したものでなければなりません。カ学ポテンシャルによる重力蓄電方法は、環境への負荷が無繰り返し使用できるシステムです。プラント化すれば大規模電も可能にします。本書はその原理と仕組みを、基礎研究と実験に基づいて解説するものです。近い将来、太陽と地球がもたらす再生可能エネルギーによって、地球環境が改善されることを願ってやみません。さんから:メルケル内閣が去る6月20日に発表した「国家水素エネルギー戦略」について、ドイツ在住フリー・ジャーナリスト熊谷徹氏が、極めて簡潔に紹介しておられますので、お知らせします。2020.4.17日本で重力再生エネルギーの研究・実験をされている方がいます。研究参加者を募集されています。http://jsek.jp/スイスでは重力再生エネルギー実現に向けて進んでいるようです。https://bit.ly/3elJSEy高さ120メートルの塔で、中央の特別なクレーンは6本のアームでブロック(35トン)を上下し、35メガワット時の電力を貯蔵できる。2千~3千戸の家屋に8時間の電力を供給できる量。建設費用は800万~900万フラン(約9~10億円)。シミュレーション動画がyoutubeにあります。2019.9.26たとえばドイツ最大手のエーオンという電力会社は「急激に変わる電力市場では発電で収益は上げられない」と判断し原子力、火力、再エネ発電事業を放棄します。配電と小売だけに絞ります。最大手が百年前から続けてきた発電をやめるのですから革命です。日本ではこういう事実はほとんど報じられません。民意無視で強硬に推し進める、説明不足、利権のかほり。日本の問題をギュッとしたようなこの問題にせやろがいおじさんが叫びました。2019.2.11地熱発電所で地域に電力供給。ついでに給湯もできないでしょうか?喜ぶのは生活者つまり市民です。2019.3.12【世界は変わっている】福島原発事故から8年。REN21が出している「自然エネルギー世界白書2018」を見てみよう。世界はこの深刻な事故を受け止め、自然エネルギーが爆発的に伸び,コストが低下している。アベ政権の下でどんどん取り残される日本です。http://qbiz.jp/article/147752/1/「民間の日本再生可能エネルギー総合研究所から届いたメルマガが興味深い。タイトルは「40%を越えた再生エネによる発電〜今、ドイツで起きていること」。研究機関が公表した2018年のドイツの発電電力量(自家発を除く)の速報値で、再生エネが初めて40%を超えたと紹介している。...再生エネの電源別比率は風力20・4%、太陽光8・4%、バイオマス8・3%、水力3・2%。風力と太陽光が大幅に増加。日本が目標とする「再生エネの主力電源化」を達成した格好だ。メルマガは、ドイツでは風力と太陽光をバランスよく導入し、燃料費がゼロの再生エネを効率よく利用できていると指摘する。日本は導入が太陽光に偏り、九電では再生エネの出力抑制が実施される事態。して太陽光の有効性が注目されている。経済産業省資源エネルギー庁は「平時から各家庭で操作方法を確認し、非常時に使えるように備えてほしい」と呼びかけている。(東京)が地震後、道内の家庭用太陽光パネル設置者を対象に非常時の活用についてアンケートを実施。2日までに367世帯から回答があった。その結果、発電した電気を自家消費する「自立運転に切り替えた」としたのは、82%の302世帯。活用しなかった世帯は「そもそも自立運転機能を知らなかった」などと答えたという。電力会社の配電線を介さずに太陽光の電気をそのまま使えるようにする自立運転にすると、日照時間帯に限って非常用コンセントで最大1500ワットが使用可能となる。冷蔵庫や携帯電話の充電にはまず支障がない発電量だ。アンケートには「テレビで情報を得たり、友人の携帯電話の充電もできたりした」といった声が寄せられたという。固定価格買い取り制度の効果もあり、家庭用太陽光パネルの設置は全国で増加。経産省によると、九州での導入件数は2017年末現在で約34万5千件に上っている。自立運転への切り替えは基本的に(1)ブレーカーを落とす(2)自立運転のスイッチを入れる−という手順だが、詳細はメーカーによって異なる。このため識者からは「非常用電源としての活用を広げていくためには、国が手順の統一化を検討するべきだ」との指摘が出ている。5:50https://www.nikkei.com/artic.../DGXMZO35454320Y8A910C1I00000/...写真1:北海の真ん中で建設構想が進む電力ハブ人工島の完成イメージ。5:50https://www.nikkei.com/artic.../DGXMZO35454320Y8A910C1I00000/...写真1:北海の真ん中で建設構想が進む電力ハブ人工島の完成イメージ。起きたブラックアウトで、安定した電力網の重要性が再認識された。したなか、欧州では安定性を高めようと北海のど真ん中に「送電ハブ」となる島をつくる計画が進んでいる。人工島を中継点に、周辺の洋上風力発電所が生み出す大量の電力を周辺国で融通しあおうというのだ。2019年中に各国政府の賛同を得て、35年までの稼働を目指す。「北海風力ハブ構想」。オランダとドイツ、ベルギー、英国、デンマーク、ノルウェーの北海沿岸6カ国からそれぞれ約200キロメートルの海域に4つ前後の人工島を建設し、1つの人工島にそれぞれ東京タワー級の巨大風車2000~3000本がつながる。50年までに原発100基前後に相当する70~150ギガワットの風力発電の電力を約1億人に供給する。各国のそのときどきの電力需要に応じて柔軟にその送り先を変えることで、現状では不安定な再生可能エネルギー主体でも欧州の電力網が安定することを目指す。提唱したのはオランダの送電大手テネットとデンマークの同業エネルギーネット・デンマークだ。壮大だが荒唐無稽に聞こえるこのアイデアは実現可能なのか、テネットで同プロジェクトを含む洋上風力を担当するヴィルフリート・ブロイアー取締役を訪ねた。ブロイアー氏は「北海風力ハブはビジョンではあるが、本気で実現しようとしている。パリ協定の目標を達成するために重要な役割を果たす」と大まじめだ。平均気温上昇を産業革命前と比べて2度未満とするパリ協定の目標を達成するには50年までに北海では180ギガワットの風力発電が必要になるとみる。17年時点でドイツの北海での出力はわずか4.6ギガワット、オランダは23年でようやく4.5ギガワットだ。人工島は北海で風力発電を急拡大させるための重要なインフラになるという。説明を聞くと確かに理にかなっている。年間を通じて強い風が吹く北海の真ん中に建設する。このため、陸地の近くに洋上風力発電所をつくるよりも設備の利用率を高められる。次に国際連系線としての役割だ。国際連系線とは国をまたいで電力を融通する送電線のこと。風力が主力のデンマークで風がない日にドイツから火力発電の電力を買ったり、スウェーデンから水力発電の電力を買ったりして、電力網を安定させる。今回のプロジェクトでは2カ国間の連系線ではなくハブを設けることで、多国間で最も電力を必要とする国に電力を送ることができる。裏を返せば最も高く買ってくれるところに電力を回せるので投資の回収も早くなる。3つ目に、1つのハブ島は少なくとも3~5カ国とつながるため、1つの送電系統が故障してもほとんどの発電機は稼働し続けることができる。既存の洋上風力発電所は1つの送電系統が故障すると、無用の長物となってしまう。気になるのはコストだ。ブロイアー氏は、将来予測によって幅があると言及を避けた。「既存の洋上風力発電所よりも建設から廃止までの総コストは1~2割安くなる」と話す。人工島に一旦集約してから各国へ送電するため、個別に送電のための設備を設置するよりもコストを抑えられる。個別に陸地と結ぶ場合の送電設備の利用率は40%程度だが、ハブを介せば100%近くまで高まるという。■2028年着工目指す人工島は保守部品を備蓄する保守・整備拠点としても使える。水を電気で分解して水素を作る設備を島に設置することで、余った電気はガスとして貯蔵したり陸へ送ったりする考えだ。ブロイアー氏は「風車や電力変換システム、ケーブル、島の建設などは既存の技術ですでに実現可能だ。構想実現に必要なのは沿岸国でインフラ費用をどう負担するかという政治的な合意だ」と話す。17年3月にテネットの独法人を含む3社でスタートしたこのプロジェクトは現在、ロッテルダム港などが加わり5社でコンソーシアムを形成する。欧州委員会もプロジェクトを支援する。現在各国政府やほかの送電事業者などに精力的に働きかけている。19年に政府から支援を得られれば、法制化や詳細設計に着手し、28年に建設着工という流れを目指す。17年に欧州28カ国の太陽光・風力・バイオマスのいわゆる「新・再生エネルギー」の発電量が初めて石炭火力を超えた。水力を含めると発電に占める再エネのシェアは30%に達する。テネット前最高経営責任者(CEO)のメル・クローン氏はハブ構想について「再エネ100%も可能になる」と期待をかけた。実現するかは未知数だが、欧州が再エネ普及と電力網の安定の両立に本気で取り組んでいる。☚click「政府は洋上風力発電の普及に向け、2030年までに全国5カ所に「促進区域」を設ける。今国会に提出する新法案の成立後に選定に入るが、強い風が吹き適地の青森、秋田、長崎3県の沖合が有力だ。最長30年間にわたって認定業者が事業を続けられる環境を整え、再生エネルギーの柱として市場を育成する。...洋上風力は、海底に固定した基礎の上に建てたり、海上に浮かせたりした風車で発電し、海底ケーブルで電力を届ける仕組みだ。欧州ではすでに3千基以上の洋上風力が稼働する一方、日本での稼働は17年3月時点でわずか6基。いずれも国の実証試験段階だ。民間による計画はあるものの環境アセスメント(影響評価)の途中が多く、本格稼働に至っていない。港湾内での発電に関しては、自治体が事業者を公募する手順を定めている。一方で沖合など一般海域を利用する場合の統一ルールはなく、都道府県が条例で独自に定めていた。政府は一般海域の中に洋上風力の促進区域を設けて国が統一ルールを定める新法案を今国会に出し、早期成立をめざす。同区域は経済産業相と国土交通相が他省庁などと調整した上で指定。参入を希望する事業者は発電計画や終了時の撤去方法などを盛り込んだ計画を提出する。認定されれば30年間事業を続けることができる。いまは管轄する自治体によって3~10年と幅があり、更新できるものの、事業者からは長期的な事業計画をつくりにくく、銀行の融資を受けづらいといった不満が強い。青森や秋田、長崎沖は強い風が安定的に吹き、いずれも風力発電計画が相次ぐ地域だ。青森と秋田は比較的遠浅で、海底に風車を建てやすい利点があるという。再生エネの普及には発電設備の拡充に加え、送電網に十分な受け入れ容量を確保することも欠かせない。経産省や電力各社は送電網の増強に努める一方、従来の保守的な運用を改めて「空き」を生み出す「日本版コネクト&マネージ」と呼ばれる手法の導入を検討中だ。18年度から順次始める。政府は風力発電の規模を16年の約3倍の1千万キロワットに拡大する目標を掲げる。陸地よりも制約の少ない洋上での建設を促進し、太陽光発電に比べて遅れ気味の風力の普及拡大につなげたい考えだ。【それでも世界は前進する】ISEPが「自然エネルギー白書2018」をリリース。バイオマス、地熱などの再生可能エネルギーの普及と価格低下が急激か。原発輸出に1.5兆円をドブに捨てるアベ政権のアホさがひと目で分かります。さんから:自然エネルギーの問題について、お話し会をされている、山田征さんのお話し会のyoutubeです。