Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。特設サイトを見る過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。SalesZine2024年11月20日(水)15:00~17:10イベントページを見る常に高い売上目標を達成し続けなければいけない営業組織。先行きの見通しが立たない時代においても成果を挙げるためには、過去の経験にとらわれず、柔軟に顧客や時代に合わせて変化し続けなければなりません。変化に必要なのは、継続的な学びであり、新たなテクノロジーや新たな営業の仕組みは営業組織の変化を助け、支えてくれるものであるはずです。アカデミー)」は、新しい営業組織をつくり、けん引する人材を育てるお手伝いをします。過去に開催した講座をまとめてご覧いただけます。Winter」に登壇した。大手IT企業を中心に「仮説提案営業」の実装を行ってきた城野氏。今回のセッションでは、仮説提案営業の基本エッセンスや、初回商談までの流れ、仮説提案営業を実装した組織の事例などが紹介された。求められるのか城野氏は初めに、昭和から令和にかけて変わりゆく、顧客に求められる営業組織体制の変化について言及した。「引き合い型営業組織」は昭和の時代に多く見られた営業スタイルだ。営業担当者が定期的に顧客のもとに訪問し、顧客からヒアリングした内容に基づいて注文を受け納品する。求められるようになった。ニーズが顕在化した顧客に対し、商品/サービスの特徴を詳細に説明し、営業がプッシュ型で顧客に売るスタイルの組織である。ニーズが顕在化されていない顧客に対して「仮説思考」を用い、口頭だけでなく提案資料も使いながら顧客のニーズを掘り起こしていく営業スタイルの組織だ。グローバルIT企業のトレンドマイクロにて、新製品受注件数1位を達成。国内外で新規顧客開拓や協業立ち上げを経験し、独立。大手IT企業を中心に「仮説提案営業」をベースとしたフルカスタマイズ研修を提供。多数の企業で成約率が2倍になるという成果が続出している。(日本実業出版社)著者この仮説提案営業が求められている背景について、城野氏はふたつのポイントを挙げた。ひとつめは、競合他社の大量参入による競争の激化だ。製品カテゴリ数が少なく、各カテゴリ内の製品数も少なかった。そのためひとつのカテゴリ内で1~3社の企業が市場を寡占している状況だった。近年はカテゴリ数もカテゴリ内の製品数も激増している。この変化について城野氏は次のように補足する。「競合が増えている昨今は、かつてのような御用聞き営業やプッシュ型の営業では案件化率が下がってきています。顧客のニーズも『何となくあれもこれもやりたい』『何から手をつけたら良いかわからない』と不透明化してきています。このような状況の中、営業が自社を主語にして製品/サービスの特徴を訴求するだけではなかなか売ることはできません。原点回帰、つまり顧客を主語にし、『営業がどのようなストーリーでそれぞれの顧客に合わせた提案を行うか』が重視されるようになってきているのです」(城野氏)仮説提案営業が求められる背景のふたつめには、オンライン商談の普及により、顧客との関係構築が難化していることが挙げられた。コロナ禍以降、オンライン商談が当たり前に行われるようになり、「対面と比べてなんとなく本音で話してくれていない気がする」「顧客との距離感を感じる」といった営業の声を聞くと城野氏は言う。対面であれば名刺交換やアイスブレイクで話が弾むこともあるが、オンラインで信頼関係を構築することには多くの営業が苦戦しているようだ。城野氏は「従来は、対面で何となく信頼関係を築けることも多くありました。オンライン商談が普及した昨今においては、顧客の画面がたとえオフでも、顧客の心をつかめるようなコミュニケーションをとることが重要になってきています」と話す。このような背景から、顧客の想定課題を事前に仮説として考え、資料を用いながら提案することで信頼関係を構築していく「仮説提案営業」が求められているというわけだ。ミヤジマリイ)新卒で営業職を経験したのち、編集プロダクションに転職し雑誌やウェブ広告の編集業務に携わる。2022年11月翔泳社入社。Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。Tech関連の情報を発信することで、企業の営業活動を支援する無料のウェブマガジンです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。