レンタル価格が上昇した場合、横軸の切片は不変のままで、縦軸の切片が下方に移動する。資本のレンタル価格が上昇した場合にはw/rの分母rが上昇します。するとw/rは低下しますので、横軸の切片は不変のままであれば、縦軸の切片が下方に移動する必要があります。賃金率が下落した場合、c/wは上昇します。従って、縦軸の切片は不変のままで、横軸の切片が右方に移動します。賃金率の上昇と同じ割合で資本のレンタル価格が下落した場合、w↑/r↓となることから、傾きの絶対値は上昇します。費用が増加すると、グラフの点BがC↑/wとなり、右方に移動します。グラフの点AがC↑/rとなり、等費用線は上方に移動します。従って、等費用線は左方ではなく、右方に平行移動します。交点よりも価格が高いとき、需要量よりも供給量が多いため、価格調整を通じて点Eへ収束する力が働く。価格がある程度の値段以上であれば、価格が低いほど需要量(数量)は増加するので、通常の右下がり需要曲線となります。「レモン市場」のように情報が不完全な場合、買い手は価格がある程度の値段より低くなると品質が低下することを予想し、価格が低いほど需要量(数量)は減少するので、右上がり需要曲線となります。合理的な独占企業は、限界収入と限界費用が一致する生産量を選択する。独占企業の利潤最大化条件は、「限界収入MR=限界費用MC」です。Expenditure)=民間消費支出+固定資本形成+在庫品増加+政府支出+(輸出-輸入)財政投融資は、国が政策目的実現のために行う、投資・融資のことでGDPには含まれません。株価の上昇は、生産活動による新たな付加価値の創造に該当しないためGDPには計上されません。国内総生産には、警察や消防などの公共サービスの提供が含まれる。国内総生産には、中古住宅の購入が含まれるのではなく、中古品の売買は単なる所得の移転であり、新たな付加価値の創造ではないため、GDPの対象外です。国内総生産に計上されるものは、原則として、財・サービスが市場で取引されたものに限られますが、帰属計算(農家が自家消費する農産物、会社が社員に与える現物供与、持家の家賃)を含みます。国民所得は、国民総所得から固定資本減耗を控除したものに等しい。国民所得=市場価格表示の国民純生産-(間接税-補助金)」という関係式が成り立ちます。=国内総生産-固定資本減耗」となります。「国内総生産=民間最終消費支出+政府最終消費支出+総固定資本形成+在庫品増加+財貨・サービスの純輸出」という関係式が成り立つ。-海外からの要素所得受取+海外への要素所得支払」という関係式が成り立ちます。均衡GDPは45度線と総需要線の交点によって与えられる。政府支出の拡大は、総需要線の上方への平行移動を通じて、均衡GDPを増やす。【令和元年第5問(設問2)より抜粋】***この日は先に8時間学習後、割れた猫ちゃんの水飲み鉢&メダカ鉢&水連鉢&ビオトープ鉢で更に良いものないかなぁとネット検索してたらあっという間に4時間消費wその後メールチェックで就寝午前2時半になってしまいました。翌日のパフォーマンスの為にも早寝は厳守したいものです。