情報セキュリティスペシャリスト試験の過去問題を解説しております。試験問題数を増やしていきます。Homepageよりお借りしています。勉強になりますので、ぜひ、先生のページもご覧下さい。相互リンク、広告についてのお問合せは、下記リンクよりお願いします。機能を説明したものはどれか。適用するためのデータフォーマットを提供する。パケットの暗号化及び認証を行う。コマンド群の認証を行う。平成17年問22公開かぎ暗号方式を用い,送受信メッセージを暗号化して盗聴されないようにしたい。送信時にメッセージの暗号化に使用するかぎはどれか。平成17年問23電子メールで用いるディジタル署名に関する記述のうち,適切なものはどれか。電子メールの内容の改ざんを防ぐことはできないが,改ざんが行われた場合には検知できる。電子メールの内容の改ざんを防ぐことはできるが,機密性を保証することはできない。電子メールの内容の機密性を保証することはできるが,改ざんを防ぐことはできない。電子メールの内容の機密性を保証すると同時に,改ざんが行われた場合に修復できる。平成17年問24公開かぎ暗号方式によるディジタル署名のプロセスとハッシュ値の使用方法に関する記述のうち,適切なものはどれか。受信者は,送信者の公開かぎで復号してハッシュ値を取り出し,元のメッセージをハッシュ変換して求めたハッシュ値と比較する。送信者はハッシュ値を自分の公開かぎで暗号化して,元のメッセージと共に受信者に送る。ディジタル署名の対象とする元のメッセージは,それを変換したハッシュ値から復元できる。元のメッセージ全体に対して公開かぎで暗号化を行い,ハッシュ値を用いて復号する。ここで,ファイアウォールでの処理は番号の順に行い,一つのルールが適合した場合には残りのルールを無効とする。よって,通過が禁止される。よって,通過が許可される。よって,通過が許可される。よって,通過が禁止される。平成17年問26ペネトレーションテストで確認する対象はどれか。平成17年問27セキュリティ対策の"予防"機能に該当するものはどれか。アクセスログをチェックし,不正なアクセスがないかどうかを監視する。コンティンジェンシープランを策定し,訓練を実施する。重要ファイルのバックアップ処理を定期的に行う。セキュリティに関する社内教育を実施し,個人の意識を高める。サーバにアクセスするシステムのセキュリティに関する記述のうち,適切なものはどれか。文書は動的に変化するので,プロキシサーバでのキャッシュの内容が,本来の利用者以外に開示されることはない。サーバとの間で参照情報が,本来の利用者以外に開示されることはない。基本認証を利用したログイン操作を行うようにすれば,ブラウザを起動したまま利用者が交代しても,本来の利用者以外に情報が開示されることはない。リバースプロキシは静的コンテンツのキャッシュができないので,それを使ってもクライアントへの応答時間が改善されることはない。適合性評価制度における情報セキュリティポリシに関する記述のうち,適切なものはどれか。基本方針は,事業の特徴,組織,その所在地,資産及び技術を考慮して策定する。重要な基本方針を定めた機密文書であり,社内の関係者以外の目に触れないようにする。セキュリティの基本方針を述べたものであり,ビジネス環境や技術が変化しても変更してはならない。特定のシステムについてリスク分析を行い,そのセキュリティ対策とシステム運用の詳細を記述したものである。平成17年問30情報漏えいに関するリスク対策のうち,リスク回避に該当するものはどれか。外部の者が侵入できないように,入退室をより厳重に管理する。情報資産を外部のデータセンタに預ける。情報の重要性と対策費用を勘案し,あえて対策をとらない。メーリングリストの安易な作成を禁止し,不要なものを廃止する。平成17年問32セキュリティレビュー,リスク分析,セキュリティ対策の計画策定,セキュリティ対策の実施のプロセスにおいて,リスク分析で得られる結果はどれか。平成17年問33営業債権管理業務に関する内部統制のうち,適切なものはどれか。売掛金回収条件の設定は,営業部門ではなく,審査部門が行っている。売掛金の消込み入力と承認処理は,迅速性を重視する必要から経理部門ではなく,営業部門が行っている。顧客ごとの与信限度の決定は,審査部門ではなく,営業部門の責任者が行っている。値引き・割戻し処理は,経理事務の担当者でなく,取引先の実態を熟知している請求業務の担当者が行っている。平成17年問34データ入力の重複を発見し,修正するのに有効な内部統制手続きはどれか。平成17年問35リスク対策の一つであるリスクファイナンスに該当するものはどれか。システムが被害を受けた場合を想定して保険をかけておく。システム被害につながるリスクの発生を抑える対策に資金を投資する。システムを復旧するのにかかる費用を金融機関から借り入れる。リスクが顕在化した場合のシステム被害を小さくする対策に資金を投資する。平成17年問36ソフトウェアを中心としたシステム開発及び取引のための共通フレーム(SLCP-JCF98)の適用方法に関する記述のうち,適切なものはどれか。各社や部門ごとの事情を考慮せず統一すべきである。者間の取引の原則を定めており,すべての項目について遵守して,実行すべきである。業務運用者,支援要員,契約担当役員などの関係者から情報を収集すると,統一がとれなくなるので,契約責任部門だけが関与すべきである。プロジェクトの環境,特性,開発モデルや手法に合わせ,プロセスやアクティビティを選択し組み立てるべきである。相当するものはどれか。システム開発の経験が組織として共有され,標準プロセスが確立している。システム開発の計画・コスト見積りの経験則ができている。プロセスからの定量的なフィードバックによって,継続的に改善されている。プロセスの測定基準が定められ,組織的に分析が進められている。平成17年問38UCS-2(Unicode)を説明したものはどれか。