アパレル新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けている業界の一つに、「アパレル業界」があります。コロナによる所得の減少により顧客の支出意欲も減少し、アパレルショップは大打撃を受けているのです。アパレルショップはどんどん閉店に追い込まれています。いった状況に絶望を覚えているアパレルショップの経営者の方も、少なくないと思います。このコロナ禍においても業績を伸ばしているアパレルショップがあることも、また事実です。コロナによって変わったのは、所得だけでなく業界構造そのものと言えるでしょう。コロナの影響を正しく認識し適切な対策を取っていけば、まだ希望はあるということです。本記事では、20年間イタリアブランド店の店長をしてきた経験を踏まえPointコロナがアパレル業界に与えた打撃どう乗り越えるべきか、アパレル業界ならではのコロナ対策について、ご紹介します。コロナによってアパレル業界はどう変化したかコロナによって最も大きく変化したのは、消費者の行動心理です。何から何まですべてが変わったわけではありません。いった変化があるのか、しっかりと数値で認識することが重要です。「コロナ禍後も同じようにオンラインを利用したい」と答えたのは19%。一方で「コロナ禍後は実店舗の利用を増やしたい」と答えたのは20%でした。このデータから推測できることは、以下の通りです。ECサイトを利用する最大の判断基準は、返品の送料が無料かどうかオンラインの需要よりオフラインの需要の方が、未だに高い返品サービスの充実を重視するのは、実際に着てみないとなかなか判断がしづらいアパレル業界ならではの特徴と言えるでしょう。たしかにECサイトは便利ですが、まだ完全に実店舗の代わりになっているとは言えない部分も多いため、ECサイトの弱点を補完する形であれば実店舗でも十分に戦っていけます。Amazonが与える影響GAFA(Google,Amazon,Facebook(現Meta),Appleの4社)が世界に与える影響は莫大です。中でもAmazonは、アパレル業界において多大なる影響をもたらしています。データで読み解く消費者行動とニーズの変化』このデータを見るに、アパレル業界であっても「Amazonでいいや」が加速しているように思えます。一方で百貨店や専門店のオンラインショップを利用している割合も比較的高いため、Amazonでは満たせないニーズがあることも事実です。敵は競合他社だけではありません。Amazonなどの世界を席巻する大企業の動向をチェックし、補完したサービスを提供する必要があります。KikuchiやUNTITLEなどを展開し、カジュアルもフォーマルもカバーするワールド。両会社ともコロナによって大打撃を受けましたが、その落ち込み幅が全く異なります。ワールドとアダストリアの財務分析からわかる』アダストリアの当期純利益は-693百万円なのに対し、ワールドは-17,149百万円と、実に約24.7倍の損失となっています。これにはいくつか理由がありますが、最も大きいのはやはり家賃や人件費でしょう。ワールドとアダストリアの財務分析からわかる』アダストリアは正社員率が50%を下回っており、また国内店舗の数も1,315店舗と比較的抑えめです。一方でワールドは、正社員率が70%を超え、国内店舗の数も2,462店舗と、アダストリアのほぼ倍です。いった状況があり、ワールドはコロナによる大打撃を受けました。このデータから分かることは、以下の通りです。一方で、コロナ禍において逆に業績を伸ばした企業もあります。その代表例が、普段着を中心に展開している大手ブランドのしまむらです。コロナ禍の影響を受けてほかのアパレルの業績が大幅マイナスの中、しまむらの2021年2月期連結業績予想(3月15日に上方修正)では、売上高が前期比3.9%増の5426億円(当初予想は5286億円)、営業利益が同65.4%増の380億円(同308億円)、純利益が同99.3%増の261億円(同192億円)だった。様々な理由が考えられますが、一番大きな要因はやはり消費者の行動心理の変化でしょう。コロナによってファッション性より機能性を重要視する顧客が増え、また支出意欲も減ったことから、「安くて高機能」なしまむらの商品は多くの顧客に刺さったと推測できます。しまむらは、基本的に郊外に出店しているため、コロナの感染リスクが比較的低いというのも要因の一つでしょう。以上の、コロナによるアパレル業界の変化や事例を踏まえた上で、次は具体的にどういった戦略が考えられるのか、見ていきましょう。本記事では、「アパレル業界において効果の高いコロナ対策」を厳選して3つご紹介します。オリジナルアプリやSNSの活用コロナ以前に比べると、消費者は間違いなくSNSやアプリを活用するようになりました。データで読み解く消費者行動とニーズの変化』ただし、ソーシャルメディア上で決済する人は少数であり、ほとんどは新しい商品を探したりインスピレーションをもらったりする用途で使っています。SNSやアプリ運用において最も重要なのは、「顧客が知りたい情報を提供し、顧客と深くつながること」だと言えるでしょう。InstagramなどのSNSは無料かつ簡単に始められるため、もしまだ運用できてないのであれば今すぐに始めましょう。オリジナルアプリは、導入している店舗がまだ少ないため、今始めると優位性を保つことができます。アプリならではのメリットアプリであれば店舗(自社)の情報のみを提供することができるため、SNSよりも顧客を囲い込むことに適しています。これまで紙で作成していたクーポンカードスタンプカードカタログDMなどを、すべてデジタルに簡単に代替できるので、経費削減やコロナ感染リスクの軽減にもつながります。アパレル業界におけるコロナの影響は凄まじいため、特に個人経営や...ECサイトのフル活用EC市場は年々増加しているため、ECサイトの価値は年々上がっていると言えます。実際、EC上での接客やスタイリング提案を競う「スタッフ・オブ・ザ・イヤー」(バニッシュ・スタンダード主催)が最近では盛り上がっています。小島健輔リポート』アパレル店員の活躍の場を広げるという意味でも、ECサイトを持つことには価値があります。成功事例レディースファッションのECサイト「CLOCHE(クロシェ)」では、コロナの影響で対面販売の機会が減り、対応に困っていました。着こなしのポイントや商品の感想をSNSで発信などに力を入れた結果、コロナ禍であるにも関わらずECの売上が拡大しました。実店舗が休止していた期間中、店舗スタッフの活躍の場になったことから、スタッフのモチベーション維持にも貢献しました。先述したしまむらの成功例やワールドとアダストリアの比較例を鑑みるに、今お店を開くなら都心ではなく郊外の方が適しています。郊外であれば比較的感染リスクを抑えられるため、コロナが再流行しても被害を最小限に留めることができます。店内に「タブレット」を導入し、ECサイト上でも決済できるようにして混雑を防ぐ、といった感染対策も有効です。予算に余裕のある方はセルフレジを導入すると、より接触の機会を減らすことができます。アルコール除菌やソーシャルディスタンス足跡マークの設置など、基本的なコロナ対策は万全に行いましょう。まとめ:最大のコロナ対策はITのフル活用!まずはSNSやアプリからコロナウイルスは、アパレル業界そのものの構造を大きく変えました。そこで重要となるのは、やはりITの活用です。コロナによって時代は間違いなくIT化の方向へ加速し始めたので、これを機にITの導入を考えてみてはいかがでしょうか。「何からはじめていいかわからない...」という方は、とりあえずアプリから始めてみることをおすすめします。クーポンカードやスタンプカードなどをアプリの機能とすることで、コロナの感染リスクが減り顧客の安心感が高まります。弊社では、お客様のご要望にあわせてアプリのカスタマイズを承っております。月々/7800+税お見積りや制作代行なども受け付けておりますので、ぜひお気軽にご連絡ください。)トラックバックは利用できません。この記事へのコメントはありません。