2022年国内クライアント仮想化市場ユーザー動向分析調査:IDCが調査IDCは、国内クライアント仮想化市場の動向調査の結果を発表した。調査結果から仮想化が定着した業種におけるオンプレミスとDaaSを併用する「ハイブリッド利用」の実態が浮かび上がった。公開[田中広美,ITmedia]この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。Japan(以下、IDC)は2022年3月28日、国内クライアント仮想化市場の動向について、ユーザー調査を分析した結果を発表した。同調査は、日本国内のクライアント仮想化導入済み企業と導入候補企業それぞれの情報システム管理者550人、担当者550人の合計1100人を対象に実施した。調査結果によると、2022年のクライアント仮想化導入率は36.6%で前年比で3.8ポイント低下した。IDCは「2021年調査は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として在宅勤務の割合が急増した影響を受けたが、2022年(今回)調査では在宅勤務を止めてオフィスに出社する割合も増えた影響でやや減少した」と分析する。クライアント仮想化の導入率が引き続き高い業種は情報サービスや金融、製造などで、IDCはこれらの業種ではクライアント仮想化が定着しつつあると見ている。Service)を併用する「ハイブリッド利用者」は7割を超える。オンプレミス主体かDaaS主体かは部門や業務の内容によってバラつきがあるものの、部分最適が進む傾向にある。設定を有効にする必要があります。IDCが予測IDCが今後5年間にわたるAI市場についての予測を発表した。市場全体で2桁成長が続く中、最も企業支出が伸びるカテゴリーは何か。IDCがネットワーク運用管理ソリューションの動向に関する調査結果を発表IDCは、次世代のネットワーク運用管理ソリューションの動向に関する調査結果を発表した。同社は企業のネットワーク運用管理を次世代化するには、3つの構成要素が必要だとしている。IDCが6つの要因を予測IDCは、ロシアによるウクライナ侵攻が世界のICT市場に与える影響についてのレポートを発表した。同レポートによれば、サプライチェーンや資本フロー、エネルギー価格に与える影響は、より広範な規模で世界経済に波及する恐れがある。2020年の国内クライアント仮想化市場は堅調、影響を与える5つの要因とは——IDC2020年の国内クライアント仮想化市場は、シンクライアントなどが前年比減となったものの、リモートワーク需要とユースケースの多様化で導入が進み、全体的には堅調に展開。2021年は「ネクストノーマル」に向けてゼロトラストモデルなどの需要増が期待されるという。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSFacebookX利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。