2015.08.12埼玉県で、欧州野菜の栽培が始まっているようである。昨年4月に研究会が立ち上がり、チーマディラーパ、ロマネスコ、フィノッキオ、ゴルゴなど約10種類の野菜を秋に収穫したという。さいたまでヨーロッパ野菜研究会を結成」そもそもはレストランからの働きかけだそうだが、このようなニーズは、埼玉だけではないだろう。従来の野菜などをレストランに直接、卸しているようなところもあるが、食の多様化が進む中、新たなニーズに答え、新たな野菜を栽培するというのは、非常に面白いことだと思う。現在は飲食店向けにならざるを得ないが、一般的には、このようなレストランなどで使っている新しい野菜が消費者に根付き、家庭料理にも使われるようになるだろう。そのため、地道にこのような取り組みを続けていけば、やがて販路はレストランだけでなく、一般家庭にも広がっていくに違いない。昨年は、高温多湿で収穫量は十分でなかったという。新しい野菜を栽培するには、それなりの技術が必要であり、生産量を安定化させるには、何年かは要するだろう。上記の野菜の収穫期はいつなのかは分からないが、レストランの要望に応えるためには、周年栽培などの工夫も必要になるに違いない。この点でまだこの取り組みは始まったばかりで時間もかかるに違いない。現在はさいたま市内のレストランだけだが、他の地域のレストランでも十分にニーズがあることを考えると、多く栽培したり、様々な栽培方法を試してみたりしても、十分に販売できる可能性も高い。この点で、早く栽培技術の確立などを図ることもできるかもしれない。いずれにせよ、長い目で見据え、地道にこのような取り組みを続けていってほしいと思う。おいても農業は異質だ。農業は、農業という産業特質もあるが、様々な規制などがあることもあり、他の産業と区別されることが多い。これは、研究開発にも当てはまる。農業の研究開発といえば、新品種開発であるが、通常の製品開発とは大きく異なる。減反廃止を視野に、農家のセーフティーネットを設けるため、農業保険の創設を検討している。減反で米の供給が増え、価格下落が予想される中、所得や売上が落ち込んだ農家に対して、保険金を支払うという仕組みのようだ。方向性は正しいが...。京野菜などのように、様々な地域で伝統野菜がある。自治体などではこのような野菜を認証して、PRを図っている。このような認証をしても、広がるわけがない。出口(マーケット)を何とかしないとどうしようもない。農業がいびつになっていくような気がする。減反政策の廃止が言われる中、農家の緩和措置として、様々な制度の創設が設けられるようだ。2015.08.12記事スポンサーリンクスポンサーリンクコメントコメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイト上に表示された文字を入力してください。Δスポンサーリンクスポンサーリンク最近、珍しい部局名・課名が増えている?2014.04.092015.08.12地方公共団体の基金2013.06.132019.12.01裏負担2013.12.252019.11.23傾斜生産方式2014.08.24縦割り行政のどこが悪い?2013.06.242019.11.22費用対効果2013.12.06よくよく考えたら、「ゆるキャラ」は無意味なものだった。無駄に使われている税金である利払いが問題である。