企業の求人に応募するかの重要な判断基準になるのが、求人票です。求人票の正しい見方を理解することで、自分にあう仕事を見つけやすくなります。今回は、求人票で確認するべき項目やブラック企業を見極めるポイントについて解説します。一般的な求人情報には、さまざまな項目が載っており、求人サイトごとに特色があるはずです。ついての詳細も掲載しています。求人案件で確認したいのが職種です。職種の名称は企業によって異なることが多く、自分が知っている名称での記載がなくても業務内容は同じであることがあります。アシスタント」などさまざまな呼び方があるので仕事内容まで確認することが大切です。逆のパターンもあるので注意しなければいけません。求人票に記載している職種とは異なる業務を任せられる場合があります。職種に疑問がある場合は、業務内容もしっかり見て、どのような仕事をするのか確認しましょう。同じ職種でも業務内容が異なることも多いです。間接部門であるバックオフィスの場合、総務や経理を兼ねていたり法務が知財を担当したりすることがあります。入社してから後悔しないためにも、業務内容もしっかり確認しておきましょう。求人票に記載できる内容には限りがあります。求人票からだけでは詳細な業務内容がわからないことも多いです。不明点や疑問点がある場合は、事前に解消しておくことが大切です。見過ごされがちですが、勤務時間もしっかり確認しておくことが必要です。従来は勤務時間が固定されていましたが、近年は社員が働く時間を決めるフレックスタイム制を導入する企業が増えています。フレックスタイム制を導入する企業であれば、比較的自由度が高くなるので、仕事とプライベートをうまく両立させたい方に最適です。企業によって始業時間と就業時間も異なるため、応募する前に把握しておくことが大切になります。企業が雇用するかどうかを判断するために設けられているのが、試用期間です。残念ながら、仕事を任せられる人材ではないと判断されると、採用には至らず雇用契約が解除されます。厳しいと感じる方もいるかもしれませんが、使用期間は企業側だけにメリットがあるものではありません。採用される側も仕事が自分に合っているか確認できる重要な期間でもあります。試用期間と本契約後では待遇が異なることも多いです。一般的に試用期間は3ヶ月程度ですが、どのくらいの期間になるのかしっかり確認しておきましょう。求人を選ぶうえで重要な項目になるのが給与です。同じ職種や業務内容でも、企業によって給与額が大きく異なることも多いです。求人票に記載されている給与額はあくまで総支給額であり、手取り金額ではないので注意しましょう。手取り額とは、記載されている金額から税金や保険料などが差し引かれた金額のことです。残業代が含まれていなかったり残業代が別途支給されたりする場合もあるので確認しておきましょう。見落としがちですが、求人に応募する際に確認しておきたいのが社会保険です。法人企業で働く場合、必ず加入する義務があります。求人票に「社会保険完備」の記載がある場合は、すべての保険に加入できると考えて問題ありません。企業によっては国民健康保険や国民年金保険に別途加入が必要になる場合があります。入社後は毎日通勤することになるので、勤務地の確認も重要です。職種や給与など希望条件に近い求人を見つけても、あまりに自宅か離れた勤務地の場合は応募しても採用されづらくなることがあります。勤務地を確認する際に注意したいのは、本社と実際に働く場所が異なることがあります。本社と異なる住所が記載されている場合は、出向先に勤務することが想定されます。自宅から無理なく通える勤務地であるのか確認しましょう。交通費の支給は義務でないため、企業によって対応が異なります。交通費が支給される企業でも上限金額が雇用する側が決められるため、支給額が異なることも多いです。交通費の有無によって個人が負担する費用が変わります。交通費が支給される場合は、上限金額も合わせて確認しましょう。人材を求める理由は、企業によって異なります。新規事業が募集理由の場合は、即戦力になる人材が求められていることが考えられます。企業が求める人材と自身のスキルや経験が合致していれば、入社後に活躍できる可能性が高いです。逆に、自身のスキルや経験が合致していない場合、ほかの仕事のほうが向いているかもしれません。ミスマッチの防止につながるため、募集理由をしっかり確認しておくことが大切です。ブラック企業を見極めるポイントブラック企業の明確な定義はありませんが、労働条件や職場環境がひどい状態で、社員に過度な負担を強いる企業を指します。サービス残業や休日出勤が多かったりハラスメントが横行していたりすることが挙げられます。求人票から企業内の雰囲気はわかりませんが、ポイントをおさえて確認するとブラック企業を見極められることも多いです。求人票で確認したいポイントには、次のようなものがあります。給与が高すぎる業務内容に具体性がない求人掲載の頻度が高い面接時間が極端に短い面接官が高圧的な態度をとる給与が高すぎる同業他社に比べて給与が高い場合は、ブラック企業である可能性が高いです。高い給料を支払う代わりに、長時間労働を強いられるおそれがあります。人材が定着しないブラック企業は高い給与で人を集める傾向があるので要注意です。幅が広い給与を提示する企業も注意しましょう。特定の技術や資格がないと高給を貰えない可能性があります。業務内容に具体性がないブラック企業である場合、業務内容をあやふやに記載する傾向があります。企業は求人票に明らかな嘘は記載できないため、知られたくないことは曖昧にして人材を集めようとします。関して具体的な説明がない場合は注意が必要です。求人掲載の頻度が高い頻繁に求人が出ている企業は、それだけ人材が定着していることが考えられます。労働条件や職場環境が悪く働きづらいブラック企業である可能性があるので、応募する際は慎重に検討しましょう。一般的な求人掲載期間は1ヶ月程度です。応募者が少なくても2ヶ月間求人を掲載すれば採用が決まります。2ヶ月以上求人が掲載されている企業は注意が必要です。面接時間が極端に短いブラック企業であるかどうかは面接時にも判断することができます。面接時間が極端に短い場合は、ブラック企業である可能性が高いです。企業はとにかく人材がほしいと考えているので、応募者の人柄やスキルに興味がありません。一般的には採用が決定するまで数日間要しますが、面接後すぐに採用が決まることがあります。面接官が高圧的な態度をとる面接時に面接官が高圧的な態度をとる場合、入社した後も同じように接してくる可能性があります。初対面で面接官に「感じが悪いな......」と思うときは、その相手と相性が悪い証拠です。高い給与を提示する企業でも、実際に入社した後はストレスを感じながら働くことになるかもしれません。長時間労働やパワーハラスメントで苦しむことになる場合もあるため、ブラック企業とみなして辞退するのがよいでしょう。