Protocolと提携し、NFT(非代替性トークン)プラットフォームをベータ版として立ち上げることを発表したことが分かった。Protocolと提携したことで、NFT向けのWeb3ソーシャルマーケットプレイスのアクセス制限付きベータ版をリリースしたとのこと。Protocolは、ブロックチェーン間でNFTスワッピングを行うための、オープンソースの標準を提供してきた企業であり、CoinbaseのNFTプラットフォームの立ち上げに協力していくとのこと。NFTのベータテスト段階では、ベータプログラムに選ばれた一部のユーザーが、任意のセルフカストディウォレットを使用してNFT売買ができるようになるとのことだ。Saxena)プロダクト担当副社長は次のように語っている。NFTコミュニティの台頭は、オンライン上の会話が取引の瞬間をはるかに超えて広がっていることを教えてくれました。私たちは、単に売買するだけではなく、クリエイターやコレクターがコミュニティを構築し、参加できるような場所にしたいと考えています。大衆向けWeb3構築を目指すCoinbaseNFTの巨人として君臨するOpenSeaやLooksRareは、より熟練したNFT愛好家向けのプラットフォームの構築を目指しているのに対してCoinbaseは、より大衆向けのWeb3ソーシャル・マーケットプレイスの構築を目標としている。そのため、プラットフォームはCoinbaseの顧客専用ではなく、セルフカストディのWeb3ウォレットを持つ人なら誰でもアクセスできるようになる予定とのこと。最終的には、NFTプラットフォームを仮想通貨取引所に接続し、ユーザーがCoinbaseアカウントやクレジットカードを使って不換紙幣でNFTを直接購入できるようになることを目標にしている。Warren)共同設立者兼共同CEO(最高経営責任者)は次のようにコメントしている。私たちは、Coinbaseが0xを使用してNFTの新しいソーシャルマーケットプレイスを構築することに興奮しており、このローンチによってブロックチェーン空間に新しいユーザーの大きな波が押し寄せるだろうと予想しています。Protocolの強固なNFTスワップ機能セットと業界最高水準のガス効率を活用することを期待しています。Coinbaseの魅力的な発表にもかかわらず、ナスダック証券取引所でCOINというティッカーで取引されているCoinbaseの株式は、2021年公開市場で取引を開始して以来、約56.78%の赤字となっており、株価についても気になるところである。「悪魔化」をやめるように促すRECOMMENDこちらの記事も人気です。日本の金融庁、2025年の税制改革で仮想通貨税に照準を合わせる関連人気コンテンツおすすめ仮想通貨取引所RSSTwitterNEXTMONEYは、仮想通貨・ブロックチェーンに関する情報を発信する総合情報サイトです。日々の仮想通貨・ブロックチェーンニュースはもちろん、価格情報やコラム、さらに運営陣がパーソナリティを務めるPodcast配信、Youtubeライブ配信など、仮想通貨・ブロックチェーンの未来を信じるメンバーがリアルタイムで現場の生の情報を様々な媒体からお届けしています。