割強、4人に1人が対応型テレビを所有。割強、4人に1人が対応型テレビを所有。割強、4人に1人が対応型テレビを所有。株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、社長:佐藤孝)は、通算7回目となる地上デジタル放送の浸透度に関する調査を行いました。本調査は2003年に開始したもので、視聴者における地上デジタル放送への理解や特性認知状況の推移を時系列的に調査し、激変するメディア環境の変化を把握することを目的としています。今回の調査結果をみると、地上デジタル放送の内容を理解している人が51%と半数を越えました。2006年4月のワンセグ放送開始などで女性層での理解度が急速に高まっており、今後も女性が普及への鍵を握る形で、2011年の完全移行へ向けての視聴者側での対応がスムースに進行していく様子が伺えます。過去3年間にわたって地上デジタル放送の理解や特性認知状況の推移をみたところ、地上デジタル放送の認知はほぼ100%の飽和点に達していますが、内容理解においてはまだまだ十分ではない状況にありました。年間で大きく理解が促進され、特に女性層では「人に説明できるほど理解している」と「人に説明できるほどではないが自分では理解している」を足した理解層は38%と前年に比べ10%以上の伸び。「少しなら理解している」を加えると70%以上になり、女性層で急激に地上デジタル放送に対する理解が高まってきました。女性を中心に急激に理解が進んだ理由のひとつは、ワンセグ放送の開始が契機になっていると考えられます。地上デジタル放送の特性認知についてみてみると、前回に比べ最も認知が上昇したのは女性にもなじみ深い携帯電話などでの「移動体での視聴可能」で、特に女性では35ポイント大幅増の60%でした。地上デジタル放送対応のテレビの所有も進み、2006年7月時点で24%、およそ4人に1人が対応型テレビを所有していることがわかりました。この所有に関しても女性の理解が進んだことが購入促進に大きな影響を与えていると思われます。博報堂DYメディアパートナーズは、総合メディア事業会社として今後も地上デジタル放送の浸透度に関する定点調査を行い、メディア環境と生活者の移り変わりについて調査・研究していきます。詳細については、添付のPDFファイルでご紹介しております。Readerが必要です。Readerはアドビシステムズ社より無償で配布されています。