資料ダウンロードTOPイベントレポート日常化するWeb会議に、オフィス環境はそのままで大丈夫?オフィス2021/07/15日常化するWeb会議に、オフィス環境はそのままで大丈夫?新型コロナウイルス感染症によりビジネス環境が大きく変化した今、私たちは働き方改革の重要な転換点に立っています。今後も変化し続けるビジネス環境を見据え、さらなる成長を実現するためには、これまでの常識にとらわれることなく、柔軟かつ迅速に対応していくことが大切です。Teamsなどを活用したWeb会議が日常的に行われるようになりました。ニューノーマル時代の到来後も、これまでのような働き方に戻るのではなく、オフィス勤務とテレワークのハイブリッド型が一般的になると見込まれます。そのような中、従来型のオフィス環境で大きな変化の波に対応することはできるのでしょうか?NECネッツエスアイは10年以上にわたり、デジタルトランスフォーメーション(DX)を活用した業務プロセス改革や、分散型ワーク(*1)によるオフィス構造変革など、働き方改革の自社実践を重ねてきました。現在では、更なるイノベーション創出に向け「働き方のRe:デザイン」に取り組んでいます。ハイブリッド型の働き方の実現やクラウドシフトなど、重点領域へのデジタル投資を進め、コーポレートトランスフォーメーション(CX)を達成することが、今後の成長の鍵となると考えています。*1:分散型ワークはNECネッツエスアイの登録商標です。「コミュニケーションデザイン」とはハイブリッドワークの普及に伴い、会議にオフィスから参加する社員とリモート接続の社員とが混在するようになると、「コミュニケーションデザイン」という考え方が空間設計の上で重要となります。会議室への設備敷設や定員規模の見直しが進むとともに、執務席などでもWeb会議に対応できるよう準備が進められていくでしょう。会議の品質向上も必要です。従来のWeb会議は、リモート参加者にとっては会議の臨場感が乏しく、話者や発言内容が不明瞭であることもしばしばです。リモート参加者にもオフィスからの参加者と同等の体験を提供していくことが、今後はいっそう重要になってきます。した課題に対処する、ニューノーマル時代のオフィス環境づくりの事例として、当社の実践モデルをご紹介します。5選1.デジタル型会議室Web会議設備の設計では、機器の緻密な配置が重要です。当社では、天井に設置した集音マイクにより、置き場所等の影響を受けることなく常に明瞭な音質を実現しています。カメラの話者追尾機能が発言者を追尾して撮影することで、リモート参加者の会議の臨場感が向上します。Borad(*2)」の活用も進んでいます。Roomsバンドル製品で、設置後すぐにWeb会議を開始できます。2.オンライン配信スタジオ営業活動や採用活動も、今やデジタルでの接点づくりが不可欠です。当社では会議室をオンライン配信スタジオとして改修し、お客様に向けた情報発信や採用活動、さらには社員へのメッセージの発信など多用途に活用しています。お客様への貸出も行っていますので、ぜひお問い合わせください。Roomsを配置し、テレワーカと常時接続することで、テレワーク時でも気軽に社員同士でコミュニケーションが取れる環境を実現しています。スピーカーフォンは、半径1m以上離れた場所で生じる音を大きく減衰するヤマハYVC-330のSoundCapモードを活用し、執務エリアで問題となる周囲の雑音に対処しています。OWLも評価導入しており、参加者の視線が合いやすく、対面に近い感覚を得られます。自社コンセプト開発の六角形型デスクにより、ソーシャルディスタンスに配慮しつつ、従来の長方形型の配置よりも多くの人数を収容可能です。4.防音集中ブースオープンエリアでもWeb会議を開催できるよう、ボックス型と吸音パーティションの組み合わせによる可変型の吸音集中ブースを設置しています。可変型は、会議人数に合わせた空間を工事不要で安価に設置できます。プライバシーの保護などの課題が生じますが、オフィスにおけるWeb会議の音環境問題の迅速な解決を目指し、ヤマハ株式会社様、イナバインターナショナル株式会社様との音対策モデル実証も進行中です。会議中にホワイトボードに情報を書き込みつつ議論が展開されると、テレワーカは途端に内容に追いつけなくなってしまいます。Roomsに接続できるホワイトボード共有機能付きカメラでこれを解決します。Program(MRPP)に認定されています。(*3)も用意しています。自律的に選択できるオフィス構造へニューノーマル時代には、オフィスのあり方はどのように変化していくのでしょうか。本社・支社といった組織/職位別の従来型オフィスから、センター・サテライト・自宅オフィスのような機能/目的別のオフィスへの再編成が注目されています。当社では2019年に飯田橋の本社スペースを60%削減し、日本橋のセンターオフィスと東京近郊9カ所の目的別オフィスからなる「分散型ワーク(*1)」体制に移行しました。社内外のコラボレーションの促進やイノベーション創出といった、テレワークでは実現が難しい役割を担うセンターオフィスは、社員のモチベーションを高く保ち、自律性や創造性を高める拠点としての存在価値を発揮していきます。これまではコスト対象でしかなかったオフィスを、成長投資対象として再認識すべき時が訪れようとしています。当社では、デジタルとリアルの融合によるイノベーション創発を目指し、共創空間の実現に向けた取り組みを強化しています。その一環として、ハイブリッドワークに最適な環境を構築するために、経営課題観点で働き方改革デザインに加え、インフラ・デバイス・ソフトウェアなどを多様な観点で検証しています。働き方やオフィスのあり方は、アフターコロナを見据えた判断が求められるタイミングを迎えています。ニューノーマル時代では、テレワークをうまく取り入れつつ、リアルな対面を通じてイノベーションを創出する共創空間へとオフィスを進化させていくことが重要です。長年にわたり働き方改革に取り組んできたNECネッツエスアイが、御社のオフィス変革をしっかりとサポートします。本セミナーでは、日本橋イノベーションベースのバーチャルオフィス見学(約20分)もご用意しています。新たなオフィスづくりのヒントも満載ですので、ぜひご覧ください。Inc.が提供するサービスです。Inc.の登録商標です。※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。Corporation.。