過去のニュース(2020/11/01-12/31)【がんの大学】がん光免疫療法とは?楽天が医薬品として世界初承認!クッキーの設定によりYoutubeのコンテンツが表示されません。Youtubeのコンテンツの読み込みと表示を行う場合は、クッキーバナーよりYoutubeのクッキーを受け入れてください。陰山康成)クッキーの設定によりYoutubeのコンテンツが表示されません。Youtubeのコンテンツの読み込みと表示を行う場合は、クッキーバナーよりYoutubeのクッキーを受け入れてください。【唾液PCR検査】1回単価5,000円!企業、団体向け、月3回まで定額制15,000円/人月。)のご協力のもと月3回まで、PCR検査をしても、金額15,000円という「定額制PCR検査」をご提供します。1回単価5,000円です。5名以上のグループ、3か月契約、前金が条件です。【グループ料金】10名グループの場合1.5万円x5名x3か月=22.5万円(前金)PCR検査が3か月間、月3回まで検査可能です。(遠隔診療)新しく、回数券コースができました。90,000円(単価9,000円)申込みご相談は、こちら【動画】新型コロナに効く?レムデシビル、アビガン、大麻CBD(2020/05/22)クッキーの設定によりYoutubeのコンテンツが表示されません。Youtubeのコンテンツの読み込みと表示を行う場合は、クッキーバナーよりYoutubeのクッキーを受け入れてください。がん細胞は3種類あった!(2019/6/23)クッキーの設定によりYoutubeのコンテンツが表示されません。Youtubeのコンテンツの読み込みと表示を行う場合は、クッキーバナーよりYoutubeのクッキーを受け入れてください。がん経済新聞」を開設しました。下記URL、または、QRコードから参加登録をお願いします。がん経済新聞」ではがん関連ニュース、セミナー情報などを発信して行く予定です。がん患者さんとご家族の質問、がんサバイバー、ドクターからの助言など積極的な情報交換に、ご利用ください。目に余る違法なプロモーションや営業行為は、ダメ出しをしますので、ご了承ください。「がん経済新聞」メルマガ登録をすると「がん」に関する最新ニュース、学会、セミナー、イベントなどの情報をメールでお知らせします。東京工業大学)オートファジーは酵母からヒトにいたるまで、真核細胞の生存と恒常性維持のために機能している仕組みである。これまでオートファジーが誘導される条件や、機能や分子メカニズムについて、そしてオートファジーで分解される細胞質成分や細胞小器官については多くの知見が得られている。生理学的な視点での研究はあまり進んでおらず、例えば、オートファジーによる分解産物が細胞内で再利用される詳細な仕組みについてはほとんど分かっていなかった。本研究では、栄養環境の変化というストレスに対してオートファジーが誘導され、結果としてミトコンドリアにおけるタンパク質合成の開始に重要なアミノ酸セリンが供給される、細胞の迅速な環境への適応が可能になるという、オートファジーの生理学的機能を初めて明らかにした。本成果によりオートファジーと代謝との密接なつながりが明らかとなった。今後はオートファジーと様々な疾患との関連について研究が進むことが期待される。Communications」のオンライン版で公開された。トラベル」の利用者の方が、利用しなかった人よりも多く新型コロナウイルス感染を疑わせる症状を経験したとの調査結果を東大などの研究チームが7日、公表した。PCR検査による確定診断とは異なるが、嗅覚・味覚の異常などを訴えた人の割合は統計学上、2倍もの差があり、利用者ほど感染リスクが高いと結論付けた。菅義偉首相は感染拡大を受けた事業の抜本的な見直しに否定的な立場で、感染拡大の主要因とする「証拠はない」との専門家見解を繰り返している。調査は15~79歳の男女約2万8千人を対象に8月末から9月末にインターネット上で実施した。過去1カ月以内に嗅覚・味覚の異常を訴えた人の割合は利用者で2・6%なのに対し、利用しなかった人は1・7%だった。年齢や健康状態の影響を取り除く統計処理を施すと、有症率の差は約2倍に上った。発熱やせき、頭痛を含めた計5項目全てで利用者の方が有症率が高かった。NHK)イギリス政府はアメリカの製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスのワクチンについて、安全性や有効性が確認できたとして承認されたと発表しました。日本が供給を受ける予定のワクチンが承認されたのは初めてです。イギリス政府はアメリカの製薬大手ファイザーがドイツの企業ビオンテックとともに開発した新型コロナウイルスのワクチンについて2日、安全性や有効性が確認できたとして承認されたと発表しました。ファイザーは、世界各国で行っている臨床試験の最終的な効果の分析でこのワクチンに95%の有効性がみられたほか、安全性に関する重大な懸念は報告されていないと発表しています。イギリスの規制当局は、公衆衛生の面から緊急性があると判断された場合に臨床試験のデータがすべてそろっていなくても審査を逐次行い、承認するかどうかの評価を迅速に進める「ローリング・レビュー」と呼ばれる手続きを進めていました。イギリス政府は、来週からイギリス国内でワクチンが使えるようになるとしています。ワクチン接種の優先順位については、今後、発表するとしています。その上でジョンソン首相は、ワクチンは来週からイギリス国内で使えるようになり始めるとし、ワクチンによって生活を取り戻し経済を再び動かせるようになると期待感を示しました。英保健相「来週には80万回分供給見通し」ハンコック保健相は、公共放送BBCの番組で、ファイザーからのワクチンの供給は来週から始まり、来週には、80万回分が供給される見通しだと明らかにしました。ワクチンは、ファイザーのベルギーにある製造拠点から供給されるということです。イギリスは、ファイザーのワクチンについて4000万回分の供給を受けることで合意しています。加藤官房長官は、午後の記者会見で、「日本で承認申請はなされていないが、申請があった場合には、有効性や安全性をしっかり確認の上、承認していくことになる。有効性や安全性にかかるデータや、最新の科学的知見に基づく承認申請がなされるよう、メーカー側と意思疎通を図っていきたい」と述べました。ファイザー日本法人「日本への供給は来年上半期」ファイザーの日本法人は、NHKの取材に対し、「日本への供給はこれまでの発表通り、2021年の上半期を予定している」と話しています。ファイザーや、ファイザーとともにワクチンを開発したドイツの企業ビオンテックはアメリカやドイツなどでワクチンの製造を行っているとしていますが、どの製造施設から日本に供給されるかや、国内での輸送の詳細については、公表していないとした上で「日本の関係当局と緊密に連携していきたい」と話しています。リスクより危機対応優先の判断か」イギリス政府がアメリカの製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスのワクチンが承認されたと発表したことについて、ワクチン開発に詳しい北里大学の中山哲夫特任教授は「開発にかかった期間、申請から承認されるまでの期間ともに、これまでにない異例のスピードになっている。イギリスを含むヨーロッパでの極めて深刻な感染状況を反映しているもので、長期的な副反応のリスクよりも差し迫っている危機に対応することを優先した判断だと考えられる」と述べました。その上で「イギリスで承認されたから、日本でもそのまま承認するということにはならないと思う。有効性に関してどのような根拠をもとに判断しているのか、情報がさらに必要だし、投与から時間がたったあとの有効性や安全性についても検証する必要がある。日本国内でも行われる臨床試験の結果や、先行して広く投与が行われるとみられるイギリスの状況も参考にしながら慎重に判断を行うべきだ」と指摘しています。時事)横浜市立大の山中竹春教授らの研究チームは2日、新型コロナウイルスに感染し回復した376人について、感染から半年後に採血し、再度の感染を阻止する「中和抗体」があるか調べたところ、98%が保有していたと発表した。感染から1年後の時点でも中和抗体があるか、引き続き調べる。調査により、少なくとも半年続くとみられることが分かった。山中教授は記者会見で「一般に中和抗体を保有する人が再感染するリスクは低いと考えられている」と説明。国内外で開発中のワクチンの感染予防効果がどれぐらい続くかについては、「自然感染による免疫とワクチンによる免疫は必ずしも同一ではないが、ワクチンに一定の期待を持たせる」と話した。産経)奈良県立医科大学(同県橿原市)は27日、新型コロナウイルスが市販のお茶によって無害化する効果を確認したと発表した。基礎研究段階で人での効果は未確認だが、試験管内でウイルスが1分間お茶に触れることで最大99%が感染力を失っており、感染対策の一つとして期待。商品により効果に差があり、メーカーの許可を得て商品名の公表を検討するとしている。実験は同大の矢野寿一教授(微生物感染症学)の研究チームが実施した。実験ではペットボトル入りの緑茶や紅茶など約10商品を使用。試験管内でウイルスとお茶を混ぜ、経過時間ごとの感染力を持ったウイルスの量を検査した。効果が高かったのは茶葉から淹(い)れた紅茶で、感染力のあるウイルスは1分間で100分の1、10分間で千分の1以下にまで減少した。矢野教授は、人への効果について「可能性の段階」とした上で、「インフルエンザでカテキンの効果は確認されており、お茶を飲むことで同じような効果が期待される」と話した。矢野教授によると、カテキンはインフルエンザウイルスなどの表面にある突起状のタンパク質に付着し、感染力をなくすことが確認されており、新型コロナでも同様の効果が推測されるという。朝日)新型コロナウイルスのワクチン開発を加速させるため、健康な若者を意図的にウイルスにさらしてワクチンの効果を調べる特殊な治験が、英国で年明けにも始まる。コロナ禍では初で、後発組のワクチン候補から有望なものを絞り込むのに役立つと期待される。ワクチンが早く行き渡れば救える命も増えるため、英国内の受け止めはおおむね好意的だが、参加者が重症化するリスクもはらむ。治験は「ヒトチャレンジ」と呼ばれる。英国政府の発表によると、国民保健サービス(NHS)やインペリアル・カレッジ・ロンドン、治験専門企業などが連携して実施する。ロンドンのNHSの病院で、18~30歳の健康な若者をウイルスにさらし、感染に必要なウイルスの最低量を調べる。その後、別のグループの若者に初期段階で安全性が確認されているワクチン候補を投与し、ウイルスにさらしたうえで、感染を防げるか、どのような副作用があるかなどを調べる。参加者は高度に隔離された施設内で過ごし、医師や科学者らが24時間態勢で観察する。実際に治験を始めるには別途、倫理面や安全面について当局の審査を通る必要があり、どのワクチンが試験の対象になるかもまだ明らかではない。KBS)老化した人間の細胞を若返らせる技術の開発に成功したと、韓国の研究グループが発表しました。韓国科学技術院(KAIST)は26日、老化した皮膚細胞を若い細胞に戻す技術の開発に成功したと発表しました。人間の皮膚が老化する最大の原因は、細胞の分裂能力が衰え、再生速度が落ちるためとされています。KAISTの研究グループは、3つの層からなる人間の皮膚の中で最も厚い「真皮」の上部に存在する「繊維芽細胞」の中のタンパク質に注目、「PDK1」というタンパク質が皮膚細胞の老化に重要な役割を果たしていることを確認し、その発現を抑制した結果、老化した皮膚組織で減少していたコラーゲンの合成が増えて再生能力が回復することを確認しました。これまでも、皮膚細胞のように特定の組織に育った細胞に「山中(やまなか)転写因子」と呼ばれるタンパク質4種を追加して、特定細胞に分化する前の若い状態に戻す技術はありましたが、がんを誘発するという副作用がありました。今回開発された技術は、がんの誘発といった副作用を抑えながら、老化現象や老人性疾患を防ぐ手がかりを見つけることができるものとして期待されています。研究成果は、23日付の米国科学アカデミー紀要のオンライン版に掲載されました。研究グループが、犬の悪性黒色腫(メラノーマ)の抗体医薬を開発した。ヒトのがん治療薬「オプジーボ」と同じ働きがあり、同大動物医療センターの臨床試験では、既存の治療法では手の施しようがなくなった犬の腫瘍が完全に消失するケースも確認できた。症例を重ね、国の許可が必要な治験、そして市販へとステップアップを目指す。メラノーマは皮膚がんの一種。犬が発症しやすいがんで、口の中にできた場合は悪性度が非常に高い。肺に転移した「ステージ4」に進んだ場合、生存期間は3カ月以下とされる。研究グループを率いる水野拓也教授(獣医内科学)によると、がんを患う犬の体内では腫瘍細胞を攻撃するリンパ球が活発化するが、腫瘍細胞にはリンパ球が持つ分子と結合して攻撃にブレーキをかけてしまう機能がある。新薬はノーベル医学生理学賞を受けた京都大の本庶佑特別教授が開発に関わったオプジーボと同様、この結合をブロック。リンパ球は通常通り腫瘍細胞を撃退するという。新薬はマウスで作った抗体を遺伝子操作した。同センターで2017年からステージ4の犬15匹に飼い主の協力を得て投与したところ、4匹の腫瘍が30%以上縮小。うち1匹は完全に消失した。腫瘍に対し目立った効果が表れなかったケースでも余命が平均166日と大幅に延びた。このほか、他のがんを含む15症例では、皮脂腺がんと乳腺がんを併発した犬の腫瘍が一時的に縮小したという。日刊スポーツ)公表している全身がんについて、ツイッターで「寝たきり」と体調悪化を報告していた高須クリニックの高須克弥院長が25日、都内で行われた総務省プロジェクト「OPEN異能vation2020」授賞式にVTR出演し、「イエス、高須クリニック」と笑顔をみせた。IT分野で破壊的価値を想像する“変な人”を支援するプロジェクトで、高須氏はスーパーバイザーを務めている。VTRで登場した高須氏は、本棚の前でスピーチ。小さめな声ながらも「きょうは会場に行けず残念ですが、素晴らしい異能の方たちが選ばれています。これから日本を引っ張っていくのは、ほかとはちょっと違った変わった人たち、異能人です。きょうは異能人が集まってカオス状態と思いますが、期待してください。これから日本は変わりますよ」と笑顔。最後は「高須克弥でした。イエス、高須クリニック」と結んだ。高須氏は今月、ツイッターやテレビ番組の電話取材などで体調不良を明かしている。19日にはツイッターで「動くのがつらくて寝たきり」と報告。その後も、社会貢献などへの思いを積極的にツイートしている。ミクスOnline)武田薬品は11月20日、卵巣がんに用いる経口PARP阻害薬・ゼジューラカプセル100mg(一般名:ニラパリブトシル酸塩水和物)を発売した。「患者さんの緊急の要望に応える」(同社)ために9月25日の承認取得後から実施していた倫理的無償供給プログラムは、予定通り、11月17日の同剤の薬価収載をもって終了した。相同組換え修復欠損を有する再発卵巣がん――となる。1万370.20円(1日薬価:2万740.40円)。武田は同剤をグラクソ・スミスクラインから導入して開発した。PARP(ポリアデノシン5’二リン酸リボースポリメラーゼ)阻害薬は、DNAの相同組換え修復機構が機能していないがん細胞に対し、特異的に細胞死を誘導する新規機序の薬剤。PARP阻害薬にはアストラゼネカのリムパーザ(オラパリブ)があり、ゼジューラは2番手となる。ゼジューラの方が適応は広い。対象とするが、ゼジューラは同遺伝子変異の発現有無にかかわらず使用できる。相同組換え修復欠損を有する再発卵巣がん」の適応はリムパーザにはない。リムパーザは1日2回経口投与で用いるが、ゼジューラは1日1回経口投与で用いる。中で最も死亡者数が多い。卵巣は骨盤内の比較的奥深くに位置する臓器のため、初期の段階では自覚症状に乏しく、卵巣がんの進行期分布をみると半数近くが予後不良な進行期ステージ3・4期症例となっている。治療はごく初期の段階を除き、手術療法と化学療法の組み合わせが基本となる。FLASH)特定の病気を病気を見つけるための検査「検診」は、病気をピンポイントで早期発見し、早期に治療するためにおこなわれる。その代表が「がん検診」だが、種類も負担額もさまざま。そこで今回、消化器内科を専門とする医師の近藤慎太郎氏が、受けるべき4つの検診を教えてくれた。男性の部位別がん死亡率で、もっとも高いのが肺がん。最新データ(2018年)によると、男性の17人に1人が肺がんで亡くなっている。肺がん検診で一般的なのが、胸部レントゲン検査だ。対策型検診で安価に、そして手軽に受けられる検査である。(2)大腸がん検診/便潜血検査・大腸カメラ(下部消化管内視鏡)日本人の死亡数2位の大腸がん。女性に限れば、死亡数は1位だ(男性は3位)。「『肺がんはタバコ、胃がんはピロリ菌』というような、はっきりとした原因が大腸がんにはないからか、予防や検診が重視されない傾向があります。低下しつつある胃がんだが、いまだに、罹患数の高いがんのひとつであることに変わりはない。胃がん検診の代表的なものが、バリウムを用いたX線検査と胃カメラ(上部消化管内視鏡)検査だ。対策型検診ではバリウム検査が主流だが、胃カメラ検査を受けられる自治体もある。男性では肺、胃、大腸に次いで、4番めに死亡数が多い膵臓がん。進行が早く、「見つかった時点で手遅れ」というイメージが強いがんだ。日経)「光免疫療法」と呼ぶがんの新しい治療が年内にも、世界に先駆けて日本で始まる。手術や放射線、抗がん剤では十分な効果が得られず、再発したがんなどへの効果が期待されている。顔や首の周りにできるがんから適用が始まり、その他のがんにも広がる可能性がある。最終段階の臨床試験(治験)が終わっていないなど、有効性や安全性の検証にはまだ課題もある。らが開発し、楽天などが出資する楽天メディカル(米カリフォルニア州)が事業化を進めている。日本では、同社の申請から半年で条件付き早期承認の制度を活用した形で承認された。所定の要件を満たす医療機関で12月から公的保険で治療できる。早ければ年内にも一般の患者の治療が始まる見通しだ。対象となる病気は、顔や首の周りなど頭頸(とうけい)部にできるがんのうち、局所で進行したり再発したりして手術で切除できない症例だ。「他に手段がなかった患者がこの治療を受けて長期生存している例もある」と話す。全身に広がったがんは難しいが、局所的に増大したがんがほぼ消失するなどの効果を示すことがあるという。(WHO)は20日、新型コロナウイルス治療薬「レムデシビル」について、「生存率を改善する証拠は現時点では無い。症状の重さにかかわらず、患者への投与を勧めない」と結論づけた。同薬剤は日本など約50カ国でコロナ患者に使われている。WHOは「人体に害を及ぼす可能性が残っていること、必要な経費が高くなりがちなことからも、これが適切な勧告だ」と表明した。治療薬として「効果がゼロと証明できたわけではない」とも付け加えた。世界のコロナ患者7千人以上を対象に調査した。WHOは10月、同治療薬はコロナの死亡率低下に「ほとんどあるいは全く」効果がないとの中間報告を発表していた。新型コロナに感染したトランプ米大統領も投与を受けていた。米製薬大手ギリアド・サイエンシズが手掛ける抗ウイルス薬で、もともとは静脈に投与するエボラ出血熱の治療薬として開発された。細胞に入り込んだウイルスが増えるのを防げるとみられている。ファイザーや米バイオ製薬モデルナは開発中のワクチンに高い有効性があると発表し、期待が高まっている。デイリー新潮)首尾よく早期発見に成功し、手術で患部を取り除いたはずでも、生き残った極小がんによって再発したり転移したりするリスクは、常につきまとう。治療を逃れたこれらのがん細胞(術後微小残存病変)が力を強めて暴れ出せば、患者の生存率はとたんに低下してしまうのだ。したリスクに立ち向かうべく、国立がん研究センターはさる6月10日、微小ながんを対象にした「個別化医療」(患者の体質や病状に合わせた治療)の実現を目指すプロジェクトを立ち上げたと発表した。この計画は「サーキュレートジャパン」と名付けられ、国内外約150の医療施設の協力を得てスタート。大腸がんの患者2500人を対象に、外科治療の後、血液を用いた定期的な液体生検(リキッドバイオプシー)によって、術後の抗がん剤治療が必要かどうかを判断する臨床試験に取り掛かるという。日経)人体には、飲食店から料理を取り寄せる宅配網のようなしくみがある。配達員は注文に応じて細胞から細胞へ生体物質を運ぶ。この配達員のかばんに治療薬を詰めたところ、体の奥深くのがんに効き目があった。治療が難しいがんを治せる可能性が出てきた。このかばんを「エクソソーム」という。直径100ナノ(ナノは10億分の1)メートル程度の微小なカプセルで、血液1ミリリットル中に約50億~100億個ある。体の中のあらゆる細胞が放出し、料理の代わりにたんぱく質や「マイクロRNA(リボ核酸)」と呼ぶ物質を運ぶ。この方法でウイルスに感染した際に仲間の細胞に免疫反応を呼びかけるなどしている。大阪大学の沢田健二郎講師と木村正教授らは、約1割の卵巣がん患者で働いている遺伝子を抑える核酸医薬をエクソソームに詰め込んだ。卵巣がんを再現したマウスのおなかに入れると「30分後にはがん細胞が取り込み、正常な細胞には届かなかった」(沢田講師)。エクソソームは血液に乗ってがん細胞に向かう。到着すると静かに薬を取り出す。薬が確実に効けば、がん細胞を内部から壊せる。実験では、同じような方法で毎週2回のペースで3~5週間投与したところ、マウス5匹でがんが大幅に小さくなったという。卵巣がんは早い段階で自覚症状が少なく、気づかないうちに症状が進む。年間約1万3千人の患者が見つかる。手術や化学療法もあるが、半数以上で再発してしまう。がんを遺伝子を狙って治す核酸医薬は有効だが、血液中で分解しやすく、がん細胞までうまく届ける技術が必要だった。これまでも薬物を効率よく送り込む研究がなかったわけではない。脂質の膜からできた「リポソーム」というカプセルや、「ミセル」と呼ぶナノ粒子がつくられてきた。人工の粒子は毒性を持っていたり、細胞にうまく取り込まれない懸念がある。生体のエクソソームを使えば、壁を乗り越える可能性がある。細胞同士が情報をやり取りするしくみに便乗しており、がん細胞に見破られにくい利点がある。エクソソームは、免疫拒絶反応が起こりにくい。このため、ほかの種類のがんにも、薬を確実に届ける足がかりとなると期待している。東京医科大学の落谷孝広教授らは牛乳が含むエクソソームを研究する。牛乳は手に入りやすく、量産もしやすい。牛乳由来のエクソソームのカプセルに抗がん作用のある核酸医薬を詰める実験にも成功した。マウスの体に入れて、毒性やアレルギー反応などの安全性も確認した。国内の企業と連携して免疫細胞を活性化させる薬を配達するエクソソームの開発を進めている。Forbes)歯周病は、危険な前がん細胞の発達につながり、大腸がんの原因になりうることが、新たな研究により明らかになった。Research)」誌で発表された研究では、大腸がんの原因となる大腸内の2種類の異常細胞の発達が調査された。具体的には、鋸歯状ポリープと、一般的な腺腫だ。Song)医学・理学博士は、「歯周病は成人に蔓延しており、米国の人口の40%以上は歯周炎を患っている」と説明している。ソンは、ハーバード大学T・H・チャン公衆衛生大学院で臨床疫学・栄養学の助教授を務めている。研究チームは、4万2486人の歯周病に関するデータを検証し、大腸内に異常細胞があると診断されたことがあるか否かを研究参加者に質問したのち、医療記録を調べて、実際の診断内容の裏づけをとった。その結果、歯周病を患っている人では、鋸歯状ポリープのできるリスクが17%、一般的な腺腫のできるリスクが11%高いことがわかった。4本以上の歯を失う結果につながった重度の歯周病を患う人では、鋸歯状ポリープができるリスクは20%高かった。一般的な腺腫については、歯周病を患っている人のうち、1〜3本の歯を失った人では進行性の腺腫のできる可能性が28%高かった一方で、4本以上の歯を失った人では36%高かった。「歯周病と診断されたことのある人は、大腸がん前駆病変を発達させるリスクが高く、そのうちの一部は最終的に大腸がんにつながる可能性がある」とソンは述べている。「そうした層では、定期的な内視鏡検査と、生活習慣の改善がとりわけ重要になる」とソンは続けた。歯周病は明白ながんの危険因子とは思えないかもしれないが、これまでにも、膵臓がんや乳がんといった複数種類のがん発症のリスク上昇と関連づけられたことがある。した過去の研究では、歯周病そのものがリスク上昇の原因なのか、あるいは別の要因も関係している可能性があるのかについて特定できていなかった。engadget)ハーバード大学ウィス研究所の研究者が、化学療法と免疫療法を組み合わせたカクテルワクチンを使ってトリプルネガティブ乳がんを効果的に治療する方法を開発しました。がん治療における化学療法は急速に分裂するがん細胞を殺すことができるものの、その他の健康な細胞にまでダメージを与え、さらに腫瘍の転移や再発には効果的ではありません。免疫療法の場合は、患者の免疫系に作用して抗がん反応を持続的に起こして腫瘍の増殖を回避します。がん細胞が持つタンパク質におけるホルモン受容体(ER、PgR)およびHER2がいずれも陰性反応を示す「トリプルネガティブ乳がん」は、腫瘍が周辺の細胞で免疫系を弱めてしまうため、いずれの治療方法も効果を発揮することができません。ウィス研究所の研究者が開発したがんワクチンは、腫瘍関連抗原(TAA)と呼ばれるがん細胞に見られる分子が効果を増進するアジュバントと呼ばれる成分とともに含まれており、がんの腫瘍を異物と認識して攻撃する免疫反応を引き起こすように作られています。「がんワクチン開発での重要な制約要因のひとつとしてTAAの選択があります。ワクチンの基材の中に化学療法薬を入れてバースト的にがん細胞を殺し、腫瘍から直接樹状細胞に効能を発揮するTAAを放出して免疫の効果を引き出すことで、時間とコストのかかる抗原開発プロセスを回避することができした」と研究者らは説明しています。トリプルネガティブ乳がんのマウスを使った実験では、この混合ワクチンが約8%も免疫の効果を改善することを発見しました。がんに罹患したマウス、他の治療後に再発したマウスなどにこのワクチンを投与したところそのすべてが、がん治療後再発することなく生き残ったと、研究者らは主張しています。ジェトロ)英国製薬大手グラクソ・スミスクライン(GSK)がベルギー・ワロン地域ワーブルの同社の生産施設で、現在開発中の新型コロナウイルス用ワクチンに使用する免疫増強剤(アジュバント)の生産を11月6日に開始したと、ベルギーのフランス語公共放送RTBFなど国内主要メディアが報じた。フランスのサノフィと共同開発中のワクチンなどに使用アジュバントは、ワクチンに添加することで抗原抗体反応を活性化させるとともに、ワクチン1回当たりに使用する抗原の量を抑えることができ、GSKによると、より多くのワクチン生産が可能になるという。同社は2021年に10億回分のアジュバントを生産する予定を6月に発表しており、既にフランス製薬大手サノフィと共同開発を進めている新型コロナウイルス用ワクチンに使用されるほか、中国の三叶草生物製薬(クローバー・バイオファーマシューティカルズ)や、田辺三菱製薬の子会社であるカナダのメディカゴにも供給する予定であることを既に発表している。GSKとサノフィが共同開発を進めるワクチンは、上述のアジュバント技術と、サノフィが有する遺伝子組み換え技術から得られる新型コロナウイルスのスパイク・タンパク質(注)抗原を組み合わせたもので、2021年下半期の供給開始を目指している。生産されるワクチンのうち、EU加盟国向けに3億回分、米国向けに1億回分、カナダ向けに7,200万回分をそれぞれ供給する事前購入契約を各政府と既に締結している。日経)9日午前の米株式市場でバイオ製薬大手バイオジェンが暴落し、一時、前週末比32.1%安の223.25ドルと過去1年(52週)の安値を付けた。アデュカヌマブ」について、米食品医薬品局(FDA)の諮問委員会が6日、治療の有効性に否定的な見解を示した。承認への期待が後退し、売りが殺到した。4日に会議資料を公開したFDAが、臨床試験の結果について「説得力がある」との見方を示し、バイオジェン株は同日に44%上げていた。6日の諮問委員会で外部の専門家の11人のうち、10人が臨床試験で同薬の有効性が示されたかについて否定的な見解を示し、1人は不確実と判断した。FDAは同委員会の評価を参考にし、2021年3月までに最終的に承認の可否を判断する。患者のニーズなどを重視して勧告に縛られずに承認を決定する場合もある。承認されればアルツハイマー病の進行を遅らせる初めての治療薬となる。米国みずほ証券は「承認の可能性は5割残っている」としたものの、株価は200ドルを割り込む可能性があるとの予想を示した。目標株価は282ドルから244ドルに引き下げた。Bloomberg)9日の米株式市場でバイオジェンの株価が急落した。同社とエーザイが共同開発したアルツハイマー病治療薬アデュカヌマブの有効性について米食品医薬品局(FDA)の諮問委員会が厳しい見方を示し、承認の見通しが不透明になったためだ。アナリストからは株価の一段安を予想する見方が出ている。バイオジェンとエーザイの認知症薬、FDA諮問委の支持得られずバイオジェンの株価は一時32%安と、取引時間中としては2005年2月以来の大幅な下げとなった。時価総額は先週の株価急騰後の水準から約190億ドル(約2兆円)減少した。バイオジェン株急落も、アルツハイマー薬巡るFDA諮問委の判断受け既に3人のアナリストが投資判断を引き下げた。このうちバンク・オブ・アメリカ(BofA)は4日に投資判断を上方修正したばかりで、完全な転換となった。同行のジェフ・ミーチャム氏は「FDAが明らかに否定的な諮問委会合の結果から何か肯定的なことをいかに引き出せるかは現時点で想定しにくい」と述べた。日経)小野薬品工業は9日、がん免疫薬として使われる「抗PD-L1抗体」に関わる特許について、スイス製薬のロシュとライセンス契約を結んだと発表した。小野薬品などは抗PD-L1抗体関連の特許を持っており、ロシュはがん免疫薬(抗PD-L1抗体薬)「テセントリク」を手掛けている。ロシュは小野薬品などに契約一時金に加え、2020年1月~26年12月31日までの間、テセントリクの全世界での売り上げに応じたロイヤルティーを支払う。横山謙教授らの研究グループは、ミトコンドリアそのものを用いてATP合成活性を測定することにより、約2500種類の既存薬の中から8個のATP合成阻害剤を発見した。これらの薬剤が線虫でもATP量を減らし、線虫の寿命を延ばすことを明らかにした。老化は、これまで時間の経過とともに起こる心身の機能低下であり、不可逆的な現象とされていたが、近年の研究から、単に物理的な時間経過によるものではなく、遺伝的・環境的な要因が複雑に絡み合い、老化の速度が調節されていることが明らかになりつつある。調節のメカニズムは生物種間で進化的に保存され、線虫をモデル生物とした研究により寿命研究が進展してきた。今回の研究では、培養細胞中のミトコンドリアそのものを用いた簡便なアデノシン三リン酸(ATP)合成活性を測定法する「MASCアッセイ」という方法を用いて、ミトコンドリアのATP合成に対する阻害薬の探索を行い、それらが線虫の寿命に影響を与えるかどうかについて調べた。その結果、哺乳細胞において約2500種類の既存薬の中から8個のATP合成阻害剤を見つけ、これらの8個全ての薬剤が線虫でもATP量を減らすこと、そして線虫の寿命を延ばすことを明らかにした。ミトコンドリアのATP合成活性の抑制と、寿命が伸びることとの関連を明らかにできれば、老化を遅らせる方法の一つになるとともに、アルツハイマー病など高齢者がかかりやすい疾患の予防に役立つと考えられる。承認を29日付で取得したと発表した。FRBIの細胞療法研究開発センターは国内唯一のキムリアの製造施設となり、11月から製造を始める。日本向けの市販製品の製造はFRBIに加え、引き続き、米国の施設でも製造する。アフェレーシスという特殊な血液ろ過プロセスを通して、患者1人ひとりから採取されたT細胞は、ノバルティスの製造施設で、がん細胞やその他の細胞の表面に発現するCD19抗原を特異的に認識し攻撃するよう、遺伝子導入により改変される。細胞)は、培養、品質検査といったステップを経て、最終製品として、患者が治療を受ける医療機関に輸送される。日本では2019年3月に、「再発又は難治性のCD19陽性のB細胞性急性リンパ芽球性白血病(B-ALL)および再発又は難治性のCD19陽性のびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)」を効能・効果に、国内初のCAR-T細胞療法として承認された。5月の発売以来、米国の製造施設でキムリアを製造し、日本の患者に届けてきた。テレビ朝日)がんなどで亡くなった人の遺族5万人を対象にした調査で、患者の約4割が亡くなる直前の1カ月の間に痛みやつらさを感じていたことが分かりました。国立がん研究センターは、2017年にがんや心疾患などで亡くなった患者の遺族約5万人を対象に療養生活の状況や亡くなるまでに受けた医療について調査を行いました。その結果、亡くなる直前の1カ月に体の痛みやつらさを感じた患者は全体の約4割で、がん患者の割合が最も高かったことが分かりました。理由として最も多かったのが「医師が対応してくれたが不十分だった」というもので、緩和ケアなどが十分に行われていない実態が明らかになりました。患者と医師の間で終末期の療養などについて話し合いがあったのは全体の約2割程度でした。国立がん研究センターは「患者の緩和ケアや家族との話し合いなどは改善していく必要がある」としています。日経)食道がんの人と健康な人のSNPの塩基の頻度を比較して、差が大きかった上位の1万2000のSNPについて、さらに別の集団でも確かめて、結局、食道がんの発症と非常に強く関連する遺伝子領域を同定できました。ALDH2とADH1Bと呼ばれる2領域です。これらは、アルコールの分解に関わる酵素の遺伝子だとすでに分かっていました。それぞれのSNPの型の間で比べると、高リスクのタイプと低リスクのタイプでは4倍くらい食道がんの頻度に差があることが分かったんです環境因子との関係にも切り込む。食道がんは、喫煙やアルコールの摂取と密接に関係していることが分かっているので、こういった生活習慣とはどう関係するのだろう。食道がんの人のグループにも、その対照群となったグループにも、喫煙者や日常的に飲酒する人が混じっていたわけだが、バイオバンク・ジャパンでは、喫煙量、飲酒量についての情報も調べられている。健康な人の対照群でも、それはきちんと聞いている。そこで、これらを切り分けて検討すると、衝撃的な結果が導かれた。「2つのハイリスクな遺伝子型に加えて、飲酒、喫煙をしている人は、まったくそれらの要素がない人よりも、189倍もリスクが高かったんです。これは驚くべき数字です。逆にこういった遺伝情報があらかじめ分かれば、禁煙、禁酒をすることで10分の1以下にリスクが減るとも言えるわけです。朝日)iPS細胞からつくったがんを攻撃する免疫細胞を、千葉大と理化学研究所のチームが、口や鼻などにがんができる「頭頸部(けいぶ)がん」の患者に注射して移植したことが22日、わかった。がんの患者にiPS細胞を使った治療がされるのは国内で初めて。移植で使われた細胞は、ヒトの体内にわずかしかない「ナチュラルキラーT(NKT)細胞」と呼ばれる免疫細胞。がんを攻撃したり、ほかの免疫細胞を活性化させたりするはたらきがある。健康な第三者の血液から採ったNKT細胞からiPS細胞をつくり、大量に増やす。それを再びNKT細胞に変化させて患者に移植する。今回の移植は千葉大病院で14日、実施された。1回約5千万個の細胞を、2週間おきに計3回注射する計画のうち、1回目の注射を終えた。安全性を確認しながら2回目以降の注射をするという。Yahoo)感染症による発がんとは比較的若い人でもがんとなるリスクがあり、さらに一部は明確に防ぐことができるものがあります。それが、今回お話しする「感染症による発がん」です。思い浮かべる方が多いと思います。ヒトからヒトへとうつる病気ですね。感染症を引き起こす病原体としては、ウイルス、細菌、真菌(カビの仲間)、寄生虫、プリオン(感染するタンパク質)などがあります。感染症は、急性のもの(熱などがでて一週間程度でおさまるものが代表)だけでなく、慢性化して潜伏感染するもの(ヘルペスウイルス、例えば水ぼうそう・帯状疱疹など)、慢性炎症を起こすもの(肝炎ウイルスによるウイルス性肝炎)などがありますが、実はこれらの感染症の中に、明確に発がんのリスクとなるものも含まれているのです。実に3割程度のがんは感染症がリスクとなる実は感染症による発がんは、全世界におけるがん全体のリスクの3割程度までを占めていると考えらえています。世の中には多くの感染症がありますが、その中でいくつかは確実にがんを引き起こすのです。いうことは、それらの感染症にかかることを防いだり、治療をしたりすることができればがんを防ぐこともできるということなのですね。同剤はウイルスのRNAポリメラーゼを選択的に阻害してウイルスの増殖を防ぐ。インフルエンザウイルスと同種のRNAウイルスである新型コロナウイルスに対して効果が期待されていた。アビガンは、2014年3月に新型または再興型インフルエンザウイルスを適応症として国内で製造販売承認を取得した抗インフルエンザウイルス薬。新型コロナウイルス感染症が感染拡大した今年3月に、非重篤な肺炎を有するCOVID-19患者を対象に国内臨床第3相試験を開始した。臨床試験の主要評価項目は、「症状軽快後と48時間後の2回のPCR検査で陰性が確認された患者を対象とし、投与から症状軽快後1回目のPCR検査で陰性となるまでの期間」を据えた。最悪時からの改善を指す。同社によると、臨床第3相試験においてアビガンの投与で症状の改善が早まることを統計学的な有意差をもって確認したとしている。安全性上の新たな懸念は認められなかった。した試験結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症に係る効能・効果などを追加する製造販売承認の一部変更承認を申請した。日本政府の備蓄増や海外からの提供要請に応えるため、同社は国内外の企業と連携した「アビガン」の増産を進めている。msnニュース)がん患者をメークで笑顔に――。SMILES」が、24、25の両日、開かれる。がん治療の副作用などで外見上の変化や肌の悩みを抱える人は多く、資生堂のメークのプロが一人一人の悩みに応じたアドバイスをし、魅力を引き出す。メーク後、撮影した写真はSNSにも投稿できる。主催者は「私の笑顔で社会を変えたいという方、ぜひご参加ください」と話す。生活できる社会の実現を日本人の2人に1人はがんになるという時代、医学の進歩でがんは「治る病気」になりつつある。一方で、偏見や間違った認識から、がん患者が社会との関わりに自信がもてなくなってしまったり、孤独に陥ったりするケースも多い。RING」プロジェクトは2017年、広告大手の電通に勤める月村寛之さんが、がんが発症した同僚が仕事を続けられるようさまざまなサポートをしたことをきっかけに始まった。以来、がん患者が生き生きと生活できる社会の実現に向け、企業や団体の賛同を得て関連イベントを企画・運営してきた。SMILES」を電通と共催する資生堂は1956年、戦禍でやけどを負った人のため「スポッツカバー」の販売を始めた。ビューティセンター」を開設するなど、がん患者へのメークのノウハウを長年培ってきた。オンライン企画では、資生堂ビューティーコンサルタントが、自分らしさを表現するメーキャップ方法や、治療の副作用による眉の脱毛、肌のくすみなど外見上の悩みの解決方法をマンツーマンで分かりやすく教える。メーク完成後、参加者がスマートフォンで写真を撮り、SNSに公開することができる。応募は9日17時まで受け付ける。参加条件は、パソコンまたはスマホでオンライン会議システム「Teams」を使える人(使用料無料。データ通信費は参加者負担)。自分一人だけでなく、家族、友人などのサポートでメーキャップができる人も対象。(47)ら2人の判決公判が7日、大阪地裁で開かれ、坂口裕俊裁判官は藤岡被告に懲役1年2月、罰金100万円、執行猶予3年(求刑懲役1年6月、罰金150万円)を言い渡した。判決によると、被告らは共謀し平成28年2月~昨年5月、医薬品として未承認の健康食品「全分子フコイダンエキス2000」にがん細胞を自滅させる効果があると宣伝。顧客1人に1箱計約5万2千円で販売した。判決理由で坂口裁判官は商品の説明を読めば「治療や予防に使用されると理解できる」と認定した。大阪府警によると、被告らはこの健康食品を少なくとも約9900人に販売し、約28億7千万円を売り上げていた。東スポ)6日に65歳で亡くなった米人気ロックバンド「ヴァン・ヘイレン」のギタリスト。エディ・ヴァン・ヘイレンさんは10年以上にわたり、がんとの闘病を続けてきたと米芸能サイト「TMZ」が伝えた。同サイトによると、特にこの5年は喉頭がんの放射線治療を受けるため米国とドイツを往復。昨年11月から状態が悪化し、新たに見つかった肺がんは脳や他の臓器にも転移。今年は入退院を繰り返していた。エディさんに最初のがんが見つかったのは2000年。舌がんだったが、エディさんは「20年以上、演奏中に金属製のギターピックを口に加えていたことが原因だ」と話していた。舌がんは2年間の治療で完治したとされた。エディさんは1955年、オランダ・アムステルダムで生まれ、60年代初頭に家族で米国に移住した。幼いころはクラシックピアノを習っていたが、やがてギターに転向。ドラムを担当する兄アレックスにリードボーカル、デビッド・リー・ロスとベースのマイケル・アンソニーを加え、70年代に「ヴァン・ヘイレン」を結成した。日経)富士フイルムホールディングスは、大腸の内視鏡検査の支援に使う画像ソフトを年内に国内で発売する。早期がんなどの疑いで切除すべきポリープかどうかについて、人工知能(AI)が映像をリアルタイムで分析する。欧州では先行発売しており、このほど日本国内の薬事承認を取得した。医師の見落としを防ぎ早期発見を手助けする。ソフトが内視鏡で撮影した映像を分析し、大腸ポリープがあるかどうか検出する。ポリープが、早期がんやがんになる前段階の「前がん病変」などで切除が必要なものだと識別すれば、内視鏡の画面に黄色で表示し医師の判断を助ける。内視鏡の映像を映し出すのと同時にソフトが動き、動画を止めたり、拡大したりする操作は不要という。同社の内視鏡で使える。国内の販売価格は未定だが、9月に先行投入した欧州では500万円前後で売っている。世界保健機関(WHO)によると、大腸がんの罹患(りかん)者は年間約180万人にのぼり、がんでは肺がんや乳がんに次いで3番目に多い。内視鏡検査で早期がんや前がん病変の発見が重要とされるが、医師の間で技術に差がある。新型ソフトで課題を解決する。米国や東南アジアなどでも販売を計画する。教授の三木裕明氏らの研究グループによる成果だ。研究チームは、悪性ヒトがん細胞で高発現するPRL分子により、細胞の増殖しやすい環境pHが通常の7.4前後からがん組織でみられるpH6.5前後(酸性側)にシフトすることを発見。addictionと名付けた。関連遺伝子の網羅的なスクリーニングにより、酸性環境下への適応機構を明らかにした。exocytosis」が生じる。これによりがん細胞は、酸性環境下でも細胞内のプロトンを一定レベルに保ち、盛んに増殖できる。従来の研究で、がん組織内の酸性化は明らかにされているが、がん細胞が酸性環境下で増殖し続けられる仕組みは不明だった。今回の研究により、酸性環境への適応機構が明らかになったことで、これをターゲットとした新たながん治療法開発への応用が期待できるとしている。