OurAge)実際にがんを体験し、がんと向き合って生きていくがんサバイバー。今や2人に1人はなるともいわれる「がん」。水野寿子さんに話を聞いた。放射線治療を受ける●治療に8カ月を費やす●治療を終えて1カ月後に仕事に復帰する●リンパ浮腫に悩まされる●術後28年が過ぎた今も、半年に一度、腫瘍マーカーを含む血液検査と超音波、組織検査などを受けている。QOLも上げていきたい水野寿子先生は、28歳のときに子宮がんになった。検査を受けたときにはかなり進行していて、原発巣がどこかわからない状態だったのだとか。「臨床的にも病理学的にも子宮体がんか子宮頸がんか同定できず、原発部位は不明のまま。当時、自覚症状はほとんどなく、たまに不正出血がある程度だったんです。ほかには腹痛も貧血もありませんでした。手術の前に、薬物療法でがんを小さくすることになった水野先生。脚の動脈の中に管を入れ、そこから抗がん剤を注入する治療を受けたそう。「餅は餅屋で、すべてプロである先生にお任せしていました。私の場合は、抗がん剤の副作用で落ち込むとか、うつっぽくなることはなかったですね。手術後にもう一度抗がん剤治療をし、さらに放射線治療を実施。短期の入退院を繰り返しながら、約8カ月を治療に費やしたという。京都新聞)肺がんで症状が最も進んだ「ステージ4」の男性が今夏から、京都を含む各都道府県を巡ってがん患者たちと対談し、その様子を動画投稿サイト「ユーチューブ」で公開している。2年前に告知を受けた当初は絶望したが、「楽しんでも悲しんでも人生は一度きり。楽しもう」と心機一転。自由に生きる姿を通して「夢や目標を諦めないで」と訴える。沖縄県那覇市の橋本顕彰(あきら)さん(43)。務めていた2017年夏、血たんやせきが出るようになり、検査の結果、18年1月にがんと判明。医師から「症状が進行し、手術さえできない」と告げられ、「悔しくて絶望的になった」と振り返る。2社のがん保険に加入していて、抗がん剤治療に伴う医療費への不安はなかった。限られた時間を自分のために過ごそうと仕事を辞め、念願だった海外旅行へ。アジア11カ国を訪れたが、新型コロナウイルス禍を機に「人のためになりたい」と思うようになり、がん患者との対談番組「ガントーク」をユーチューブで立ち上げた。対談相手をネットで全国から募り、9月3日に沖縄を出発。九州から北海道までバイクで北上後、再び南下する予定という。病気や抗がん剤の影響で身体がむくんだり、しびれが出たりもするが、治療のため11月中旬に沖縄に戻るまで、旅をしながら対談を続ける計画だ。朝日)京都大iPS細胞研究所は1日、がん患者のiPS細胞から大量の免疫細胞をつくり、がんを治療する研究を、大阪大発ベンチャー企業「KOTAI(コウタイ)バイオテクノロジーズ」と始めると発表した。研究期間は3年間で、その後、実際に患者に使う臨床研究をめざす。研究では、患者のがん組織に含まれる、がんを攻撃する免疫細胞を採取し、iPS細胞をつくる。iPS細胞は様々な細胞になるうえ、無限に増やせる性質がある。この性質をいかして大量の免疫細胞に変化させ、患者に戻して、がんを退治する方法の確立をめざす。免疫細胞は一つの細胞ごとに攻撃する対象が異なる。がん組織に含まれる免疫細胞はがんを攻撃しているとみられ、治療効果の高い免疫細胞を見つけやすい。攻撃対象を認識する仕組みはiPS細胞になっても保たれるため、再び免疫細胞に変化させた後も、がんを攻撃することが期待できるという。日経)アステラス製薬はがん治療向けに患者の体内で放射線を出す薬を開発した。薬はがん細胞にピンポイントでくっつく。がんを見つける診断薬と、がんを攻撃する治療薬を開発する。体外から放射線を照射する従来の治療に比べ、健康な臓器を傷つけるリスクが少ない。早期の実用化を目指し、同様の薬で先行する海外勢を追う。アステラスは大腸がん、肺がん、乳がんなど向けに「放射性医薬品」と呼ばれる薬の候補物質を開発した。診断薬と治療薬でそれぞれ実用化を進めている。動物実験などで安全性を確認したうえで、近く臨床試験(治験)に入る。放射性薬にはがん細胞のたんぱく質にくっつく抗体と、放射線を発する物質とが含まれる。アステラスは抗体を作る技術を持っている。放射線技術の進展で放射線の種類が増え、用途に応じた薬の開発が可能になったことも背景にある。放射性薬は点滴のように静脈に注射して投与する。(PET)と呼ばれる診断装置で観察する。読売)大阪市民病院機構は1日、市立総合医療センター(都島区)で昨年7月に受診した60歳代の女性のがんを見落とすミスがあったと発表した。女性は7か月後にがんと診断され、今年5月に死亡。センター側は治療の遅れが死亡につながったとして、女性の遺族に謝罪した。発表では、女性は2006年から子宮筋腫の治療でセンターに通院。19年7月、子宮の摘出手術に伴ってコンピューター断層撮影法(CT)検査を受けた際、放射線診断科の医師が、画像診断報告書で肝臓がんの疑いを指摘したが、婦人科の担当医がこの記載を見落とし、治療せずに女性を退院させたという。今年2月、女性が体調不良を訴え再びCT検査を受けたところ、肝臓付近のがんが肥大化し、肺や骨などに転移しているのが見つかった。女性は抗がん剤治療を受けていたが今年5月に死亡した。19年に指摘された段階で精密検査を受けていれば、摘出できた可能性もあったという。同病院機構は「単純な見落としで、医師間の連携も不足していた。深くおわびし、再発防止に努める」としている。日経ヘルスUP)先端的な抗がん剤などが次々に登場するなかで、小児用の薬がなかなか増えない。患者数が少なく臨床試験(治験)がしづらいうえに薬の形状や量の工夫に手間がかかり、製薬会社も敬遠しがちなためだ。個人輸入し、用量や服用期間がわからないまま不安を抱きながら使っている患者もおり改善を求める声は多い。2006年のクリスマスイブに5歳の娘、一乃さんが腹痛を訴えたのを浦尻みゆきさんは鮮明に覚えている。近所のクリニックの診断は便秘。様子を見ることにしたが、5日後に体調が急変して専門病院の救急を受診し、神経芽腫というがんが破裂したことがわかった。神経芽腫は0~4歳の乳幼児に多い病気だ。発症するのは年間約200人という珍しいがんで、診断時には全身に転移していることも多い。治療はまずシスプラチンやシクロホスファミドなど既存の抗がん剤を組み合わせて投与するのが一般的だ。必要に応じて放射線も併用する。自身の血液を作るもとになる造血幹細胞をあらかじめ採取、保管しておき、抗がん剤治療後に移植する方法もある。病変部を摘出できる場合は手術もする。浦尻さんもこうした治療を経験し、いったん回復した。ところが4年8カ月後に再発し、厳しい治療を繰り返して何とか切り抜けた。再発防止用の薬として米欧で使われているレチノイン酸のことは知っていた。にきびの飲み薬で日本では承認されていない。最初の治療後は使わなかったが「自分を責め、今度は絶対に使うと心に決めていた」。医師に相談し個人輸入して服用した。そのおかげか、2度目の再発は起きていない。「レチノイン酸は米欧では神経芽腫の再発を防ぐのに使うのが当たり前」(国立成育医療研究センターの富沢大輔小児がんセンター診療部長)。患者や家族の組織、神経芽腫の会のアンケート調査によると、回答者の約9割がレチノイン酸を「内服した」、または「内服中」と答えた。6割近くは個人輸入していた。Yahoo)-この春に出た著書を読みました。がんやウイルス感染症の予防には、野菜スープが効果的だと紹介されています。詳しく教えてください。「私は元々ウイルス学、細菌学が専門です。ウイルスなどが体内に侵入すると白血球が活性酸素を放出して撃退します。ところが活性酸素が増えすぎると正常な細胞も傷つき、炎症を起こしてがんや肺炎などの原因になります。「スープというのもポイントです。野菜を生で食べても成分が細胞内に閉じ込められたままですが、熱を加えると細胞壁が壊れて溶け出し、吸収されやすくなりますから」-新型コロナでも効果は期待できるのでしょうか。「これまでインフルエンザウイルスで研究してきましたが、コロナウイルスも性質が似ているので、効果は期待できます。「新型コロナは、インフルエンザよりは強力かもしれませんが、今ほど怖がらなくてもいいのではないでしょうか。重症化はウイルスと細菌の混合感染で起こります。コロナでの混合感染の状況はまだ分かりませんが、(細菌に効く)抗生物質を使うことで、混合感染による重症化や敗血症が改善する可能性は強いと思います」-先生はうがいについても、その効果をPRされています。「家ダニのふんに含まれるプロテアーゼというタンパク質分解酵素が、ごく微量でもウイルスの増殖を100倍ぐらい増強します。うがいでこうした物質やウイルスを減らせば発症を予防できます。のどの乾燥を防いで、粘膜の繊毛細胞がウイルスを排出する機能も保持できます。日経)北海道新聞の記者だった2003年に悪性リンパ腫の3期と診断された。背中と胃の痛みに悩まされており、原因が分かって納得した。厚生労働省担当として仕事に夢中になっていたときだった。「どうして......」。国立がん研究センター中央病院での精密検査で、最も進行した4期と確定診断された。リンパ腫は胃や肺などに広がっていた。結婚1年余りで38歳だった。「将来は子どもを産みたい」と主治医に伝えたが「まず自分の命を大切に」と諭された。諦めきれず、夫とインターネットで検索した。米国では治療前に精子や卵子を凍結し、治療後に子どもを授かった体験談をいくつも探せた。日本では探せず落胆していたとき、卵子凍結に関する新聞記事を思い出した。切り抜きを入れる箱をガサゴソと探して見つけた記事には「卵子を凍結保存する人が増えている」などと書いてあった。訪れた不妊治療専門の診療所は受精卵の凍結を勧め、抗がん剤治療の日程を延期した。凍結した4つの受精卵に希望を託し、がんセンターに入院した。治療は抗がん剤6回と、認可されて間もない分子標的薬を4回。最初の抗がん剤2回と分子標的薬2回は入院して治療を受け、その後に外来で2回治療を受けた後、職場復帰した。「早く復帰しなければ取り残される」。焦りで頭がいっぱいだった。残りの治療の日は休むことに上司は理解を示してくれた。多くの仲間にも助けられた。記者がごった返す中、政治家にICレコーダーを向けたが、治療で抜けた頭髪をカバーしていたカツラが取れそうになった。民放テレビの女性記者は「私がカツラを押さえてあげるわ!」と明るい声で叫んだ。私も周りの記者たちも大笑いした。働きながらの治療は大変だった。取材中に吐き気をもよおし、トイレに駆け込んだ。集中力が続かず、焦りから夜は寝られない。味覚もおかしくなった。若かったから相当無理をした。そんな中、追いかけていた年金改革の節目の記事を書けたときは本当にうれしかった。1964年札幌市生まれ。2003年に悪性リンパ腫を発症し翌年退社。がんの再々発や難病を克服し、17年からフリーの記者として活動を再開。「がんと生き、母になる―死産を受け止めて」(まりん書房)を19年3月に出版。読売)「高橋さん、もうすぐ29歳になられるんですね。がん検診を受けたことはありますか」2016年の秋、かゆみの治療のために通院していた産婦人科の医師に勧められ、軽い気持ちで検診を受けた。子宮頸がん検診は、20歳以上での受診が推奨されている。ファッション誌の専属モデルなどを務めた後、女優としてデビューし、ドラマに映画にと多忙な毎日を送っていた。ジムで体を鍛えるなど健康には人一倍気を使っていた自信もあり、「安心を買う」くらいのつもりだった。ところが、予定の1週間後よりも早く、「病院に来てほしい」との電話。駆けつけると、「ちょっと結果が良くなかったので、大きな病院に行ってほしい」と言われた。その時点でも、まだ気持ちには余裕があった。周囲に、再検査を受けたが「結局は大丈夫だった」という友人が多かったためだ。数年前に、子宮頸がんワクチンの予防接種を受けていたのも理由だった。がんではないものの、一歩手前の状態で、ほうっておくと、がんに進む可能性がある。「がんになるのは嫌なので、手術を受けたいです」。心配はそれでは終わらなかった。(PMDA)との事前相談を開始した。日本での第1、第2相試験が不要になる。早ければ2020年中に開始できる見込みだ。VB―111は、ウイルスベクターの中に血管を新生する内皮細胞を選択的に細胞死させる遺伝子を組み込んだ医薬品。がん細胞に栄養がいかなくなり、死滅させられる。VB―111が引き起こした免疫反応が、がん細胞を攻撃する作用も期待できる。原発巣である卵巣がんおよび転移したがんを治療できる可能性がある。臨床試験の対象は標準治療薬の一つであるプラチナ製剤が効かなくなった卵巣がん。プラチナ製剤やタキサン系抗がん剤は2割の人には効かず、効いた7―8割の人も半数以上が2年以内に悪化するという。臨床試験は30例程度になる見込み。松山哲人社長は「卵巣がんは治療法が見つからず悩む人が多い。新たな選択肢として提供できるようになれば」と話す。VBLが実施中の試験において、中間報告で効果が確認されたため、日本から参加する。ナノキャリアは1996年設立の創薬ベンチャー。独自技術「ミセル化ナノ粒子」を保有し、がん領域を中心に医薬品の研究開発を進めている。これまでは副作用から抗がん剤使用をためらう患者はトラスツズマブの使用もできず、無治療になっていた。乳がん治療の選択肢を広げる研究成果という。十六日付の米専門誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー」電子版で発表した。乳がんの発生原因の一つとされる「HER2」(ハーツー)遺伝子の活発化を防ぐトラスツズマブは、抗がん剤との併用が標準治療になっている。抗がん剤は脱毛や吐き気、発熱、貧血といった副作用が出ることが多く、「使わないがん患者は少なくない」(沢木医長)という。同意を得た上で、トラスツズマブ単独と抗がん剤との併用を比較した。同意を得た上で、トラスツズマブ単独と抗がん剤との併用を比較した。治療開始から三年間、再発せずに生きられる人の割合は単独、併用とも全体の九割でほとんど効果は変わらなかったという。再発した患者数がいずれも少数にとどまったため、統計的に「併用と変わらない」とまでは証明できなかったが、「単独でも一定の効果は生じる」と結論付けた。単独の場合は副作用がほとんど発生せず、アンケート方式で確認する「生活の質」(QOL)も単独の方が低下しにくかった。県がんセンターでは今後、トラスツズマブ単独での使用もしていくという。NHK北海道)「大腸がん」の進行を抑えることができるたんぱく質の働きを、北海道大学の研究グループが詳しく解明し、新たながん治療の開発につながるのではと期待されています。築山忠維助教らの国際共同研究グループです。研究グループは、大腸にある「RNF43」というたんぱく質に注目して、大腸がんの進行にどのように関わっているのかを詳しく調べました。その結果、「RNF43」は、通常、「リン酸化」という反応を起こして、がん細胞の増殖を抑える働きをしていますが、変異が起きて「リン酸化」しなくなると、がん細胞の増殖をむしろ活性化させてしまうことがわかりました。「RNF43」に変異が起きても、「リン酸化」の反応さえ起こせれば、がん細胞の増殖を抑えられるとしています。研究グループによりますと、「RNF43」の変異は、大腸がん以外にも胃がんやすい臓がんなど特に消化器官系のがんで確認されていて、築山助教は、「道のりはまだ長いが、新たな治療法の開発に向けて、さらに研究を進めていきたい」と話しています。Yahoo)「がん治療」についての様々な噂がネットには広がっています。その中に「WHO(世界保健機関)は抗がん剤使用を禁止している。抗がん剤は米国で使われていない。抗がん剤治療を受けてはいけない」というのがあります。この話はネットを中心に大きく広がっていて、YouTube動画や書籍などにも登場します。そのため、患者さんから「この話は本当でしょうか?」と質問を受けることもしばしばあります。実際に、この話を信じて抗がん剤治療をやめてしまったという患者さんまでいます。この噂は本当でしょうか?事実はどうなのかを詳しく解説したいと思います。<抗がん剤とは何か?>まず、抗がん剤とは何かという話から始めます。抗がん剤とは一般的にがん細胞を殺す目的で使われる薬の総称です。ホルモン剤、免疫チェックポイント阻害剤など、いろいろな種類の薬が含まれます。古いものは何十年も前から使われているものもあるし、近年に開発された新しい薬もあります。医療者の中には細胞障害性薬のみを抗がん剤と呼ぶ方もいます。一般の方は細かな区別をせずに、がんに使う薬全般を抗がん剤と呼ぶことが多いので、今回はがんに使う全ての薬を含めて、抗がん剤と呼んで解説を進めていきます。<WHOは抗がん剤を推奨している>本題に入ります。WHOは抗がん剤を禁止しているのでしょうか?結論から言うと、WHOは禁止などしていません。WHOのがん治療に対しての見解は、こちらのWHOサイトに明確に示されています。行うことが大事である」「WHOは30種類の抗がん剤を必須の薬剤としてリストアップしている」などと書かれています。WHOは世界各国の医療がスムーズに進むように、膨大な数がある医薬品の中から、用意すべき必須薬をリストアップするという作業をしています。2015年の必須薬リストの中には、30の抗がん剤を入れています。このリストは2019年に改定されて、さらに抗がん剤が追加されています。WHOは抗がん剤を禁止するどころか、むしろ抗がん剤治療を強く推奨しています。日経XTECH)電気自動車などに使われる「炭化ケイ素(SiC)半導体」技術が、中性子を照射して体内のがんを死滅させるがん治療装置の小型化に貢献している。福島SiC応用技研(福島県双葉郡)がSiC半導体を活用し、治療に必要な中性子を発生させる加速器の小型化に成功した。従来のがん治療用の加速器と比較して、10分の1の大きさになる。がん治療用の加速器が小型化すると、装置を導入する病院側の費用を抑えられるメリットがある。大きい加速器を利用する場合、中性子などが外に漏れないようにするため遮蔽用の建物を建設する必要がある。一方で福島SiC応用技研の場合は装置そのものを遮蔽すればよく、医療機関は既存の部屋に装置を設置できる。建物を新たに建設する必要がないため装置の導入コストを下げられる。福島SiC応用技研は臨床用の中性子照射装置の製造を完了した。治験を開始し、2024年に医療機器としての承認取得を目指す。2020年9月4日には、アステラス製薬のコーポレートベンチャーキャピタル(CVC)などを対象とする第三者割当増資で31億円の資金調達を完了。調達した資金は治験費用と海外での医療機器としての認証取得に充てる。Therapy:BNCT)向けの中性子照射装置である。BNCTはがんに取り込まれやすいホウ素(B)の同位体であるホウ素10(10B)と、中性子による核反応を応用した治療法。患者はあらかじめ10Bを含んだ医薬品を点滴し、体内のがんに10Bを取り込ませる。その後、照射装置で体外から中性子を当てる。照射する中性子線はエネルギーが小さく人体への影響はほとんどない。ところが10Bとは核反応を起こし、強力な粒子線(アルファ線と7Li粒子)を発生させる。これらの粒子線は体内では半径10マイクロメートル程度の限られた範囲しか広がらないため、10Bを取り込んだがん細胞を特異的に破壊する。BNCTについては2020年3月に国内で初めて10Bを含む医薬品と中性子照射装置が承認され、その後保険適用された。医薬品を開発したのはステラファーマで、装置を開発したのは住友重機械工業である。頭頸部がんの患者を対象としており、福島県にある南東北BNCT研究センターなどで保険診療扱いの治療が始まった。日本でのBNCTの実用化に続けと、様々な企業が中性子照射装置の開発に取り組んでいる。福島SiC応用技研もその1つだ。ダイアモンド)健康に良いとされる豆腐などの「大豆食品」。乳がんなど一部のがんの発症リスクを下げる効果が報告されている。ところが、国立がん研究センター「多目的コホート研究(JPHC)」から、膵臓がんに関しては逆に発症リスクを高める可能性を示唆するデータが報告された。今回の報告は、1995年と98年、食事に関するアンケート調査に回答した9万0185人(年齢45~74歳)を対象に、大豆食品の摂取量と膵臓がんとの関係を追跡調査したもの(追跡期間中央値は16.9年)。追跡中に577人(男性314人)が膵臓がんを発症。回答から(1)総大豆食品、(2)納豆、みそなどの発酵性大豆食品、(3)豆腐、油揚げ、豆乳などの非発酵性大豆食品の摂取量を計算し、摂取量が最も少ない群から最も多い群まで4グループに分け(四分位)、膵臓がんの発症リスクを比較した。最低のグループ(第一分位)を1とすると、最も摂取量が多かったグループ(第四分位)は膵臓がん発症リスクが1.48倍と最も高く、摂取量が多いほどリスクが上昇することがわかった。摂取量と発症リスクとの関連は認められなかった。製品ごとでは、豆腐の摂取量が多くなるほど膵臓がんリスクが上昇するという、いささか衝撃的な結果がでている。研究者は「動物実験レベルでは非加熱の大豆入り飼料で下痢や膵臓の腫れが認められている。大豆に含まれる消化酵素阻害成分の影響があるかもしれない」と推測している。豆類に関しては、欧米の先行研究で、むしろ膵臓がんを予防する効果が報告されている。本研究は一度のアンケート調査から摂取量を推計しており、追跡期間中の「食の変化」は反映していない。短絡的に「食べてはいけない」と思い込まず、ほどほどの量を心がけるといいだろう。福島県の同罹患率を比較してみることにした。男女ともにさまざまな年齢層で、全国平均を上回っている年齢階級が散見される。次に、全国と同じ割合で福島県でも胃がんが発生していると仮定して、実際の罹患数と比較してみる検証を行なった。ratioを計算する方法だ。全国平均を100として、それより高ければ全国平均以上、低ければ全国平均以下を意味する。福島県の胃がんについて、08年から17年までのSIRを計算してみた結果は、次のとおり。119・6国立がん研究センターでは、SIRが110を超えると「がん発症率が高い県」と捉えている。福島県における胃がんのSIRは11年以降、男女とも全国平均を上回る高い値で推移しており、特に16年の女性では139・4というひときわ高い値を記録している。続いて、このSIRの「95%信頼区間」を求めてみた。疫学における検証作業のひとつであり、それぞれのSIRの上限(正確には「推定値の上限」)と下限(同「推定値の下限」)を計算し、下限が100を超えていれば、単に増加しているだけではなく、確率的に偶然とは考えにくい「統計的に有意な多発」であることを意味する。その結果、福島県においては12年以降、6年連続で男女ともに胃がんが「有意な多発」状態にあり、それが収まる兆しは残念ながら一向に見られないことが判明した。胃がん以外にも、甲状腺がん、前立腺がん、胆のう・胆管がんなどについての詳細な記事は9月11日発売の『週刊金曜日』9月11日号に掲載される。星野歩子准教授らと米コーネル大学は血液中の微粒子からがんの有無や種類を診断する手法を開発した。乳がんやすい臓がんなど16種類のがんについて、90%以上の精度で見分けることができる。将来の早期診断に役立つ成果だという。血液中にある直径50~150ナノ(ナノは10億分の1)メートルの微粒子「エクソソーム」に注目した。細胞から出たごみを処理する役割で、血液1ミリリットルあたり数百億~数兆個ある。研究チームは16種類の様々な進行度のがん患者と健常者のエクソソームの中にあるたんぱく質を機械学習させて、判別に有効なたんぱく質を絞り込んだ。90%以上の精度でがんの有無を見分けられ、がんの種類の特定もできた。すい臓がんのように、見つけにくいがんの早期発見に役立つ。全身の様々な場所に転移するが、どの種類のがんがもとなのか分からない「原発不明がん」の特定にも役立つという。朝日)宮城県立がんセンター研究所長の島礼(ひろし)さん(64)は、がんの仕組みを解明し、治療につなげようと、基礎研究に没頭して40年近くになる。院生3年目、国立がん研究センターの研究職の募集を目にし、28歳で東京に飛んだ。半年間の短期契約だったが、見込まれて結局11年間過ごした。新薬につながった成果もあった。PARPという酵素がDNAの修復に重要な役割を果たすことを突き止めたのもその一つだ。この発見を土台に、後にPARPの働きを止める薬が開発された。DNA修復に異常が起こったために発生したがん細胞は、さらにPARPの働きを止めると、DNA修復が完全にストップしてしまい、がん細胞自身が死に至るのだ。その薬「オラパリブ」は、2018年から国内でも一部の乳がん患者らが保険で使えるようになっている。日経)がん患者の7割強を占める高齢者の健康状態や認知機能などを事前に詳しく調べ、一人ひとりの「耐える力」を把握して治療をする動きが活発になってきた。高齢者は同じ年齢でも健康状態などの個人差が大きく、抗がん剤の効き方や副作用など体への影響や負担の違いが生じやすい。超高齢化社会のがん治療として普及する兆しが出てきた。福岡県に住む90歳代の男性は舌がんを患い、九州がんセンター(福岡市)を受診した。高齢のため、主治医は一度は切除手術をためらったが、健康状態などを調べると運動能力や持病の重さ、精神状態や家族の支援には問題がなかった。手術をして術後の経過は良好、抗がん剤で治療中だ。朝日)厚生労働省の部会は4日、従来の治療が効かなくなった頭頸部(けいぶ)がん患者の新たな治療法となる「光免疫療法」で使う新薬「アキャルックス点滴静注」の製造販売の承認を了承した。最終段階の臨床試験(治験)の結果を待たずに承認する特例制度を適用した。光免疫療法で使う製品が承認されるのは世界で初めて。近く正式に承認され、今秋中にも公的医療保険が適用される見通しだ。楽天メディカルジャパンが今年3月に厚労省に承認申請した。頭頸部に発生した扁平(へんぺい)上皮がんが再発するなどし、手術や放射線治療などの従来の治療が効かなくなった患者が対象だ。扁平上皮がんは、体を構成する組織のうち臓器の内側の粘膜組織から発生するがん。口の中、舌、のどなどに発生する。頭頸部がん患者(年約2万8千人)の約9割を占めるとされる。Yahoo)残念なことだが、「患者にとって安くて有効な治療法」なのに、手間暇がかかる割に公的保険の点数が低く、病院が儲からないという理由で廃れてしまうがん治療法がある。それが「温熱療法(ハイパーサーミア)」だ。がん細胞は熱に弱く、42・5度以上で死滅することが多いという特性に着目して、「がん細胞の温度だけを上昇させてがんを死滅させたり、弱らせたりする」治療法である。「日本ハイパーサーミア学会第37回大会」(9月12日~10月12日、WEB開催)副大会長で放射線治療専門医の黒﨑弘正医師が言う。「ラジオ波や温水を使った温熱療法は、殺細胞効果はもちろん、抗がん剤や放射線の効果をアップさせる併用療法として十分な効果があります。がん研究センターなどの治験で、がんの病勢の抑制や患者生存期間の延長効果などが立証された治療法だ。【募集】がんと戦う医師、がんサバイバーを取材します!取材記者も募集中!がん治療に取り組む医師、がんから社会復帰できた「がんサバイバー」の方を取材しています。自薦、他薦を問いませんので、是非、ご紹介ください。医療知識のある取材記者も募集しています。セミナー、イベントなどに関する情報を広く募集しています。脱毛、抜け毛が始まり、約10~14日でほぼ髪の毛がなくなります。朝起きると枕が髪の毛だらけ!帽子をかぶると防止が抜け毛だらけ!脱毛、抜毛でお困りの方のために開発した不織布でできた伸び縮み自在のヘアキャップです。色はブラックですので、帽子の下にかぶっても目立ちません。通常の衛生管理用のヘアキャップとしても使えます。