ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】このページではJavaScriptを使用しています。シニアエコノミスト)クリップTweetPocketコロナ禍3年目を迎え、米国では徐々に「アフターコロナ」の世界へ進もうとしている。したなかで、小売市場は全体的に力強い成長を示している。コロナ禍では従前から取り組んできたEC事業や受け取り手段の拡充への投資が実を結び、EC売上高の急増によって全体の業績を伸ばした企業が多い。業態、主要企業ごとの動向を確認しながら、米小売市場の今と今後の展望を考察していきたい。小売販売総額は前年から約10%増に2021年の米国小売業の販売総額は対前年比10.5%増の3兆8178億ドル(約477兆2250億円:1ドル=125円で換算)。コロナ禍での内食需要の高まりなどに伴って同6.3%増となった20年よりも対前年比伸び率は大きくなっている。食品スーパー(SM)は20年の“コロナ特需”からやや落ち着きを見せた。Food)では、21年の販売額が20年を下回ったものの、コロナ禍以前の水準は大きく上回っている。ハイパーマーケット(HM)のウォルマート(Walmart)、ターゲット(Target)、ミシガン州を拠点に中西部6州で展開するマイヤー(Meijer)では販売額が21年も引き続き伸びており、いずれもコロナ禍以前の19年から2ケタ増となった。米小売市場はコロナ禍の特需を経て、引き続き堅調な伸びを示している。リアル店舗のみならず、各社がEC強化の取り組みを推進したことが業績に寄与している米国では物価上昇の影響により消費者の節約志向が高まっているものの、価格訴求型の業態で二極化の傾向もみられる。会員制ホールセールクラブ(MWC)最大手のコストコ(Costco)では20年に引き続き、販売額の対前年比伸び率が2ケタとなった。ドイツ系ハードディスカウントストア(HDS)のアルディ(Aldi)も店舗数を米国38州2100店舗以上に増やし、販売額を順調に伸ばし続けている。Tree)では販売額の対前年比伸び率が続きを読むには...この記事はDCSオンライン+会員限定です。会員登録後、DCSオンライン+を契約いただくと読むことができます。DCSオンライン+とは?DCSオンライン+会員の方はログインしてから閲覧ください。取得後、スタートアップの支援や経営戦略の立案などの実務経験を経て、2008年、ジャーナリストに転身。食を取り巻く技術革新や次世代ビジネスの動向をグローバルな視点で追う。usお問い合せプライバシーポリシーサイト・リンクポリシーコーポレートサイト雑誌取扱店舗1970年4月に設立された「流通ビジネスを元気にする」流通情報出版社です。ツールの企画制作、セミナーの企画運営など、流通業界を中心に幅広く事業を展開しています。Mediax興味のあるジャンルや業態を選択いただければDCSオンライントップページにおすすめの記事が表示されます。