スケール4放課後児童クラブ」を活用した調査研究を開始しました。昨年秋より運営拠点にて半年間のプレ調査を行い、2024年度は全国から調査先拠点を公募。最大3年半に渡って調査研究を行います。日本では放課後児童クラブの量的不足も喫緊の課題として注目されていますが、全国に1万6千人以上いる学童待機児童の中には、質の不足により居場所を失っている子どもたちも数多く存在します。国は、「こどもの居場所づくりに関する指針」(2023年12月閣議決定)において、<居場所の質の重要性>と<検証の必要性>の高さをうたっていますが、有効な指標と評価方法は未だ確立されておらず今後の重要な検討課題に位置付けています。Scaleの略、読み:サッカーズ※)」を活用した調査研究を開始しました。Scaleの略)の姉妹版にあたるものです。)47項目のスケール(指標)で測定。国内での本格的導入や活用事例がほとんどない。スケール4放課後児童クラブ」を使った観察/保護者アンケートを対象拠点に対して2回ずつ行うことで、放課後の質を客観的に測り、それが子どもにとってどのような効果をもたらしているかを検証します。現在15拠点で放課後の居場所を運営する放課後NPOアフタースクールは、日本全国の放課後の居場所が、子どもにとって自由で豊かなものであることを目指し、子どもが主体的に過ごせる環境や仕組みづくりを推進してきました。本調査を経て具体的にどういった働きかけや環境設定が効果的であるかを明確にできる可能性があります。英米を中心とした海外での研究調査では、良質な保育が子どもの適応的な発達と相関があると示されており、日本での研究が進むことも期待できます。放課後NPOアフタースクールが調査研究を行うことで、全国各地の現場運営者が導入しやすい評価・振り返り手法を確立することで、今回は主に以下の観点を自治体や現場運営者が日々の運営に組み込めることを目指します。(当時)やコンサルティング企業等を経て現職。東京大学にて博士号取得。コロンビア大学にて博士号を取得。