Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにEnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。企業が事業活動を継続していくためにも、そして顧客や投資家から信頼を得ていくためにも、サイバー攻撃による被害を防ぐための仕組みや体制を構築することは欠かせない。近年では、サイバー攻撃に対する“抵抗力”や“回復力”を表す「サイバーレジリエンス」という取り組みも浸透しつつある。世間を騒がせる重大なインシデントが絶えない今、企業がすぐにでも取り組むべき対策とは何か。CoEのセンタ長を務める扇健一氏に話を伺った。4中小からグローバル規模まで、多様な悩みを解決可能サイバーレジリエンスに取り組む企業へ2つのメッセージサイバーレジリエンス、まずは何から始めるべきか?近年、世間に衝撃を与える重大なセキュリティインシデントが立て続けに起こっている。そのたびに意識の変化や対策の強化がなされてきた。最近は病院や港湾が攻撃を受けた事例があり、生活や経済を支える重要インフラの防御に対する意識が高まってきている。2024年の初夏に起こったとある出版・エンターテインメント企業へのランサムウェア攻撃は、企業のサイバーセキュリティ対策を喚起する転機として後々語り継がれることになるかもしれない。扇健一氏は、「もしサイバー攻撃によって企業の収益を支えるサービスに障害が発生すれば、収益悪化だけではなく株価や信用などにも悪影響を与えかねません。記載する企業も増えてきています」と話す。扇健一氏こうした環境の変化を受け、“サイバーレジリエンス”の強化に注目が集まっている。これは、サイバー攻撃の被害拡大やシステム障害などが起こっても、迅速に復旧・回復し事業を継続可能にするための取り組みだ。レジリエンスという言葉には、「回復力」や「耐久力」などといった意味がある。昨今、デジタルツールやリモートワークが浸透する中でアタックサーフェス(攻撃対象領域)が増えていることもあり、防御側は攻撃者に侵入された“先”の対策を考えておかなければならない。攻撃をブロックできればそれに越したことはないが、完全には防ぎきれず被害に遭うことも想定し、ダメージを局所化して迅速に回復できる力を蓄えておくことが必要なのである。具体的に何をどう強化すべきかは各企業の状況によって異なる。アセスメントなどを通じて、自社にどれだけ守るべき情報資産があるか洗い出しておく必要があるだろう。扇氏は手始めとして、IPA(情報処理推進機構)が発行している『中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン』に則った取り組みを推奨する。することで、自社が情報セキュリティのアクションを起こしていることを自己宣言できるのだ。情報セキュリティ5ヵ条に取り組めば一つ星、自社診断の実施と基本方針の策定をすれば二つ星を宣言できる。情報セキュリティ対策ガイドライン』)あくまで自己宣言ではあるが、このガイドラインには特に優先度の高い項目が盛り込まれているため、上記5つに本当に取り組んでいれば、かなりの効果が見込めるはずだという。5ヵ条のうち最初には「OSやソフトウェアは常に最新の状態にしよう!」とあるが、これが不十分だったゆえにランサムウェアやマルウェアの侵入を許してしまったケースは非常に多い。セキュリティ対策を施している企業も、この5ヵ条や自社診断と照らし合わせて十分かどうか確認してみてもよいだろう。システム子会社でシステムエンジニアを経験した後にIT系のライターとして独立。エンジニア視点で記事を提供していきたい。取材・記事も担当しています。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。SOC監視でリスク低減へ新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。