05:36:14ID:A1MzIxOTg(1/1)NG報告>>1意外とトランプさんって平和主義者で在任初期に武力を使ったのは確か中東某国にミサイルを数発飛ばしたくらいしかなくてあとはなんでもディールですましてる。中国や北朝鮮みたいな国でも最初はキチンと話し合いをしてる。北朝鮮なんか話し合いが進んで在任中北朝鮮はミサイル飛ばしたりなんて事も殆どなかった。なんかものすごく好戦的に見えるけどね。現在中東で戦争始まりそうだしウクライナや中国周辺などもそうだけど戦争が始まりそうな雰囲気があるけど意外とトランプさんのなんでもディールで上手くいきそうな感じはするよね。09:36:10ID:k1NTE2MDI(2/2)NG報告まぁ、習近平もウクライナ戦争でのロシアの惨状を見たら、とてもじゃないけど台湾有事で西側と事を構える気になどならんだろう。アメリカ軍慰安婦の碑、中国式のお墓、ライダイハン像を建てたい気分です。アメリカも中国も韓国も後ろめたい事をしているのですから、歴史問題で日本を握るのは止めといた方が良いと言っても良いのです。中国が台湾に侵攻して戦争が勃発すれば、韓国が大きな打撃を受けるだろうhttps://www.mk.co.kr/jp/world/10918247中国が台湾に侵攻して戦争が勃発すれば、韓国が大きな打撃を受けるだろうという見通しが出た。韓国は国内総生産(GDP)が20%以上減少し、台湾に続き2番目に経済的被害規模が大きいという分析だ。1月9日(現地時間)、ブルームバーグ通信傘下の経済研究機関であるブルームバーグ·エコノミクスは1月13日、台湾の総統選挙を控えて台湾の地政学的危機が激化する恐れがあるとし、中国が台湾に侵攻して戦争が発生する場合と戦争なしに中国が台湾封鎖に乗り出す場合に対する展望を出した。報告書によると、中国が台湾に侵攻して戦争が勃発すれば、世界経済GDPの10.2%に当たる約10兆ドルの費用が発生しかねない。2020年の新型コロナウイルス感染症のパンデミックや2009年のグローバル金融危機の時、世界経済のGDPが5.9%減少したことより大きいわけだ。貿易、半導体と金融衝撃によってGDPがそれぞれ4%、17.8%、1.5%減少するものと推算された。中国が台湾に侵攻すれば、中国人はド貧民になる。中国系資本は100%差し押さえるからな。レイシズムとか言うなよ。中国人の政府がやることの責任は中国人が取ればいい。13:45:46ID:M1NjQzNzM(5/5)NG報告>>45うむむ。米国に寄付させるぐらいして欲しいっすね(笑)>>46萌えるな。在韓日本大使館の近くには駐車禁止な。14:25:56ID:cyMDA3MTE(1/3)NG報告>>52支那という地域が、古代から易姓革命を繰り返してきた地域という事を忘れるべきではないでしょう。中華人民共和国が、国家という認識を持つから判断を間違えるのよ。軍閥という名の義和団の作った国の様な物だからね。国際法や約束が通用しないのも、そういった理由なのよ。ヨーロッパや日本の様な建国やその歴史が無いのよ。ゴロツキが大きくなり国家の体を成し、力が衰えたり下克上で易姓革命を繰り返してきた地域。この地域って、蟲毒の壺と考える事も出来るよね。擁護出来ないと言っても差し支えないみたいなのです。中国にはドイツ、ブラジル、ナイジェリア、アメリカなどをモデルケースにして、連邦共和制国家に移行して欲しいと、願っている限りです。17:13:47ID:I4MTI1NTY(1/1)NG報告>>46相次ぐ火災事故により、韓国ではEV(電気自動車)の販売が激減この8月、韓国の第2の都市、仁川で発生したベンツEVの火災事故に続き、相次いでEVの火災事故が起きたことで、EVに関して消費者は不安を募らせている。それだけでなく、EVの急発進事故も発生した。これはEVのワンペダルの操作ミスが疑われており、まさにEVにとって「泣きっ面に蜂」といった形である。開き、「対策として電気自動車を販売するメーカーは、バッテリーの主要情報を公開することを義務化する」と発表した。仁川で発生したEVの火災事故車に搭載されていたバッテリーは、中国のパラシスバッテリーであることが判明した。「なぜ高級車ベンツに安物の中国産バッテリーが搭載されている?」という疑問と、中国産に対する不安感が同時に起こった。韓国の自動車大手である「現代自動車」は、新しいEV「キャスパEV」や「EV3」の発売を控えており、EVの火災事故による消費者の不安をかき消すために連日のように「安全技術」を発信した。すると、韓国産バッテリーを搭載したEVの販売は増え、中国産バッテリーを搭載しているEVの販売は急激に減った。引き続き起こったEVの火災事故の車のバッテリーは韓国産であったため、人々はEVに対するフォビア(恐怖症)さえ起こしている。数年前、BMWの自動車が火災事故を立て続けに起こして、その時、危険だということで地下の駐車場に止められなかったことがあった。今回の仁川でのEV火災もアパートの地下駐車場で起こったため、地下駐車場にEVを止めようとすると、住民から抗議されるという。業界によると、韓国のEV市場はキャズム(大衆化直前の一時的需要鈍化)に火災フォビアまで重なり、昨年上半期は前年に比べ約14パーセント増加していたEV販売量は、今年の上半期には減少となっていたが、今後はさらにEV市場は悪化すると見られている。台湾、中華民国に依る台湾接収などを根拠に台湾の領有権を主張するなら、同じく、日本、アメリカ、イギリス、ロシア、スペイン、ポルトガル、オランダなども台湾の領有権を主張する資格や権利などがあると言っても差し支えないみたいなのです。よって、如何に中国の主張が支離滅裂か、分かります。日本にも関税を掛けるかもしれませんので、警戒するべきです。忘れては行けないと思われます。