2018年に起こるかもしれない「びっくり10大予想」を集めてみました。それぞれの予想を読み解くことで、共通のテーマが見えてきます。)から、その年に起こるかもしれない「びっくり10大予想」が発表されます。ブラックストーンのバイロン・ウィーン副会長が1986年から毎年発表しているものです。バイロン・ウィーン氏はびっくり予想を「起こりそうもないことの中から確率50%で起こりうる予想」だと定義しています。起こる可能性は低いけど、でも、もし当たったらみんなビックリするだろうという予想になります。本当にこのびっくり予想は当たるのでしょうか?過去に、バイロン・ウィーン氏は「2000年のITバブル」「2008年の米景気後退」等を的中させています。毎年、10個の予想のうち、1つぐらいは的中させています。そのため、完全に無視はできない状況になっており、年初には毎年、注目を集めています。去年のウィーン氏のびっくり予想の中には次のような予想がありました。<ウィーン氏の予想(2017年)>S&P500種株価指数は12%高。米主要企業の収益が拡大する。財政赤字の拡大への懸念を伴いながらもS&P500種株価指数は(16年末比12%高い)2500に上昇する。2017年のS&P500は2249ドルから2673ドル(18.8%高い)に上昇しました。ウィーン氏は見事に的中させています。見事に的中していた仮想通貨暴騰2017年に起きたことで最も目を引いたのは、ビットコイン等の仮想通貨の暴騰でしょう。2017年は「仮想通貨の元年」とも言える年だったと思います。どんな投資対象よりも仮想通貨に投資していた投資家がボロ勝ちしています。時価総額の大きいビットコインは1年で15倍になりました。時価総額2位のリップルは360倍、3位のイーサリアムは95倍です。時価総額の小さいマイナーなアルトコイン(通称「草コイン」)の中には、1年で1000倍以上も上がったものもあります。FXや株式投資をやっている人からすると、信じられないパフォーマンスだと思います。それでは、事前にこの仮想通貨の暴騰を言い当てていた会社はあったのでしょうか?先程のウィーン氏の予想には、仮想通貨については一切、触れられていませんでした。見事に的中させていたのは「サクソバンク」です。サクソバンクはデンマーク・コペンハーゲンに本拠を置く投資銀行で、毎年、尖ったびっくり予想を発表することでも知られています。2017年の大胆予想にて仮想通貨について次のように予言していました。来年のビットコインの価値が3倍となり、現在の700ドルから2,100ドルを超える水準まで容易に上昇する可能性があります。2017年、ビットコインはサクソバンクの予想を遥かに上回って一時1万9,511ドルまで上昇しました。いずれにしても、2017年の年初の時点では大半の人は仮想通貨がここまで暴騰するとは認識していなかったはずです。びっくり予想に仮想通貨バブルに言及していただけでも、凄いと思います。毎年、他社よりも尖ったびっくり予想を打ち出すサクソバンクです。各社のびっくり予想を集めたら、何か傾向が見えてくるのでは?びっくり予想は元々、当たらないことが前提になっています。そもそも、「びっくり」させる必要があるので、当然といえば当然です。それでは、このびっくり予想はまったく奇想天外な話が盛り込んで、みんなを驚かすことだけを目的にしているのでしょうか?いえ、そんなことはありません。ある程度、大局を読みながら、人々の予想を上回ることをわざと狙って打ち出しています。その予想の根本には何かしらのファンダメンタルズがあると思われます。予想の根本になっているファンダメンタルズを意図的に拡張して、未来を推定しているから毎年10個の予想のうち、1つぐらいは見事に的中できていると考えるべきです。そこで、私は各社のびっくり予想をまとめてチェックして、共通事項を見つけることによって、その予想のベースとなるファンダメンタルズを逆算で導き出せるのでは!?と考えました。各社のびっくり予想をチェックしていきましょう。(PR:ライフ出版)「日本衰退計画」の失敗と、2018年から始まる我が国の明るい未来=児島康孝2018年「カネ余り」の終わりの幕開け。嫌煙&愛煙は仲良く喧嘩しな。「ググれカス」はもう古い。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ナレッジクリエイション)消費税が上がると大企業が儲かる驚きの仕組み。警戒する米国の「ジャパン・ハンドラー」たち。「生活が苦しい」6割、エンゲル係数28%の衝撃。米国市場は「トランプ再選」を先読みか。動く?まだ買い?中国の大量買いと米大統領選の影響を分析=斎藤満トランプ敗北?米大統領選の歴史データ「13のキーワード」が示す結末。オリンパス」は買いか?株価が上がらぬ3つの要因。昔ビットコインを買ってたらいくら儲かってた?Bitcoinで金持ちになる方法なぜ今「FX投資」に脚光?ドル円の歴史的変動を味方に付ける投資術〜ゼロから始めるFX(1)=安恒理ウクライナ戦争で米ドル覇権は失墜へ。稼ぐなら海外FX...って本当?よく聞く「投資で儲かる話」の真意を初心者が考えてみる見えてきたドル円130円超の悪夢〜世界の中心で「指し値オペ」と「円安公認」を叫ぶ日銀=今市太郎ビットコインにはなぜ「常識」が通用しないのか?暗号通貨投資の基本戦略=メダカイギリスで撤廃が進む「セルフレジ」なぜ有人レジに回帰?逆行する日本に必要な視点とは=Mihoいま「オルカン」をお勧めしない理由。食用コオロギ養殖ベンチャー、創業3年足らずで破産。地元経済界などから融資を集める反面“クラファン大爆死”など一般消費者の理解は広がらず?ビル・ゲイツが「コロナワクチン入り野菜」開発へ。「江頭はお断り」エルメスの接客に怒りの声、でも実は店員は好意的?真相は人気カップルPornhuber「RYO&YUU」、公然わいせつ容疑で逮捕。狙われた日本のコンビニ文化。中国は本当に衰退しているのか?最先端テクノロジーで圧倒的優位に立つと言える根拠=高島康司なぜGoogleは採用も最強なのか。本当は怖い「推し活」。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2牛を殺せば助成金...政府に振り回される酪農家たち。過去最悪レベルの「牛乳ショック」...3貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本4中小企業には貸付、大企業には返済不要の出資。コロナ対策で見えた安倍政権の本性5日本国民はまるで政府のATM。給料の半分近くを税金と社会保険料で毟り取り、30年...6東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...7日本の貧困層は飢えずに太る。糖尿病患者の半数以上が年収200万円未満の衝撃=鈴木...8世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...9「水道はすべて民営化する」麻生太郎の腹の内と、日本を食い潰す外資の正体10日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。巴川コーポレーション—自己株式の取得とその具体的な取得方法ページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。