Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにIT部門から“組織変革”を~気鋭のトップランナーを訪ねる~EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。08:00サイバーセキュリティ脅威動向サイバーインシデント通知ITに依存した今日のビジネス環境では、サイバー攻撃は経営の根幹をゆるがす重大な脅威です。サイバー攻撃を未然に防ぐための準備を実施することに加え、サイバー攻撃を受けた際に、最適な対処・対応をいかに迅速に進めるかが重要になります。前回は、企業の経営層が脅威情報を把握することで、サイバー攻撃が発生したときにも迅速な対応が行えること、事業継続の判断に活用できることをお伝えしました。今回は、攻撃が発生したときに経営判断を下す時間を短縮するために必要な脅威情報の読み解き方を説明します。本記事はPwC『名和利男が説く「最新サイバーセキュリティ動向と経営者への提言」』の一部転載です。2サイバー脅威の基礎知識はなぜ重要か迅速な判断を妨げる原因は何か脅威情報は誰が知るべきか企業の事業活動では、インターネットの活用が不可欠になっています。サイバー攻撃を受けてインターネットやITシステムがダウンすると、事業活動に大きな影響が発生します。そのため経営層は、サイバー攻撃を受けた際、どのように事業に影響を与えるか、速やかに見積もることが不可欠です。多くの場合、サイバー脅威の情報を把握しているのはIT部門やCSIRTの方々が中心でしょう。彼らはシステムの安定運用や、発生したインシデントへの迅速な対応・解決などの業務を日々行っています。万が一、サイバー攻撃を受けてシステムに被害が発生した場合、IT部門やCSIRTは経営層に緊急連絡します。報告を受けた経営層には、被害状況の把握、事業継続の是非、代替手段の有無を迅速に判断し、発生原因や回復に至るまでの説明を行う責任が発生します。経営層が、「積極的な情報収集」を実施する必要がある[画像クリックで拡大表示]IT部門やCSIRTに説明を求めようとする経営者は、少なからず存在します。事業継続にかかわる対策方法や説明は、事業に参画していないセキュリティ担当であるIT部門やCSIRTには判断できません。状況を判断して、適切な対策を推進することは、事業部門の長たる経営層や執行役員の責任です。迅速かつ的確な判断を下せるように、経営者はサイバー脅威に関する情報を日々把握しておく必要があります。注目サイバーインシデント(事件・事故)/名和利男が説く「最新サイバーセキュ...もっと読むこの記事の著者PwCサイバーサービス合同会社(PwCサイバーサービス)PwCサイバーサービス合同会社PwCサイバーサービスは、サイバーセキュリティに関するサービスを提供する組織として2015年10月15日に設立されました。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。SOC監視でリスク低減へ新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。