IT投資を検討するときに抜け落ちている視点がある。それは、投資における“方向”と“位置”を把握するということ。この2つを見いだすと、投資対効果は飛躍的に大きくなる。Service)と自社内運用のどちらが投資対効果の観点で有効かといった比較を行った。その続編となる本連載では、中堅・中小企業にとって今後有効と思われるIT投資のトピックを具体的に取り上げ、「実際問題として何をしたらいいのか?」というテーマでさらに深く切り込んでいく。複合機活用を予定している。いずれもコスト削減と業績改善の双方に有効な手段であるが、それを認識して実践している場合とそうでない場合とでユーザー企業の業績差が大きいソリューションでもある。IT投資の実践的なノウハウを示す上では最適な題材といえる。具体的なトピックの解説に入りたいところだが、第1回となる今回は、連載の大きな前提として読者に常に意識しておいていただきたい事柄について説明する。これは、各回に共通するテーマである。ITの投資」ITに対して投資をする場合、その理由(目的)は大きく2つに分けられる(図1)。1つは、「自社の本業に寄与するIT活用」だ。CRM(顧客関係管理)を導入して顧客応対の品質を向上させたり、商談の成約率を高めたりといったものはこれに相当する。ITの投資」と呼ぶことにする。2つ目は、「ITのためのIT投資」である。ITを安全かつ効果的に活用するためには、それを補助する仕組みが必要になることが多い。PCからの情報漏えいを防止するためのセキュリティ対策がその一例だ。ITの投資」と呼ぶことにする。IT投資には目的に応じた2つの種類があるユーザー企業は誰しも「もっと本業の役に立つIT投資をしたい」と考えている。実際には現時点で保持しているIT資産の維持に多くのコストを費やし、新しい活用方法へと踏み出せないでいる。ITの投資」の混同にある。言い換えると、自社が行おうとするIT投資がどちらなのかをきちんと把握することが大変重要になる。ITの投資」のいずれかに分類されるとは限らないという点だ。ITの投資」ととらえられることが一般的である。取引先の信用調査を本業とする企業にとっては、セキュリティ対策を厳格に実施し、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)などの認証を得ることが本業における信頼向上に直結する。同じIT導入トピックであっても、自社の業種・業態によって意味合いが大きく変わってくるのである。設定を有効にする必要があります。過去最高の投稿数達成でXは生き延びるか?2024年の米大統領選の当日、Xの利用者数が過去最高を記録した。米大統領選で共和党のトランプ前大統領が勝利した。製造IT流通IT医療ITTechTargetサービスホワイトペーパーホワイトペーパーキーワードRSS一覧プレゼント&モニターITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。