2014/05/27本記事では、日本を取り巻く雇用環境や日本の課題をデータとともにお伝えする。した」層は全産業平均で36.6%。しなかった」と回答している。※1:5年に一度実施。実施は産業間に3倍の開き産業による違いも顕著である。した」層が最も高い産業は教育・学習支援(66.5%)。低い産業は飲食・宿泊(21.7%)で、その差は3倍以上に上る。した」と回答した比率は、正社員比率が上がるにつれて高まる傾向にある。行なった」という回答について、自発的に行なったものか、勤め先が実施したものか等を聞いている。それによると、全産業において「自発的に行なったもの」が「勤め先の実施によるもの」よりも低い結果となっている。程度に過ぎず、職業能力開発の自発性の低さが伺える。能力開発には、実施有無に加えてその方向性も重要であろう。日本企業では、方向付けの役割を上司が担ってきた(※2)が、近年はその機能低下が叫ばれている。項目中経営トップと管理職自身との認識に最もギャップがある項目は「部下のキャリア・将来を見据えて必要な指導・育成をする」。約4割の事業所が「提供している」と回答している。その内訳をみると「上司との面談」(88.2%)が圧倒的に高い。成人の職業能力開発が公的に支援されており、近年注目を浴びている。制度が機能する背景には、主体的にキャリアを築こうとする自主の精神がある。(2003年)をみると、不満の有無に関わらず「転職する方がよい」というキャリア観を持っている層は91.7%に上り、アメリカなどを大きく上回る。『ミドルの未来』からの転載記事です。※文中の内容等はすべて掲載当時のもの。ポスト本記事はお役に立ちましたか?はいいいえコメントのご入力ありがとうございます。今後の参考にいたします。日々取り組んでいる調査・研究内容のレポートに加えて、研究員やコンサルタントのコラム、役立つセミナー・研修情報などをお届けします。