科学的根拠に基づく健康情報紹介サイト『ロバスト・ヘルス』CLOSEバックナンバー無料電子書籍バックナンバー:2023年バックナンバー:2022年バックナンバー:2021年バックナンバー:2020年バックナンバー:2019年バックナンバー:2018年バックナンバー:2017年バックナンバー:2016年バックナンバー:2015年バックナンバー:2014年バックナンバー:2013年バックナンバー:2012年バックナンバー:2011年バックナンバー:2010年バックナンバー:2009年バックナンバー:2008年バックナンバー:2007年バックナンバー:2006年バックナンバー:2005年CLOSE患者と医療従事者の自律をサポートする院内情報誌『ロハス・メディカル』は、首都圏の基幹病院などに配置、正確で分かりやすい医療情報を発信しています。「私もそんなに詳しいわけではないけれど、具体的な障害は思いあたっていない。今でもPMDAのホームページに検索する形では出ている。それを丸ごと誰でも研究に利用できるような形にはなってない。)「卵巣がんの治療に関して、片木さんとも色々打ち合わせをすることがある。ジェムザールの安全性について、世界で使われるようになってから10年も経っている。卵巣がんの患者に対して安全性と有効性がどうなのかという科学的な議論がほとんどされていないにも関わらず、データがないから治験をやりなさいとバカの一つ覚えみたいなことになっている。現場にいる専門家からすればナンセンス。国立がんセンターには専門家がたくさんいるにも関わらず、PMDAとのパイプもほとんどないし、厚労省の審査課の人と話し合う機会もほとんどない。国立がんセンターを使ってもらいたい。非専門家の所で勝手な議論をしていて、専門家はこの病院にたくさんいるのに使われないというのが非常に残念。その辺りの所も独法化して、もっとスムーズにいけるようになってほしいなと思う。米国の例で言えば、NCAとFDAにきちんとしたパイプがあるから、年中そこで色々な薬の承認作業をしっかりやっている。皆さんは、国立がんセンターは政策提言をしているとか、厚労省としっかりしたパイプがあってやっていると思っていると思うが、実際のところはほとんどなくて、一般病院と同じ。国立がんセンターにいたことがある。本当に厚労省とのパイプはないに等しい。実際に日本に何が欠けているかというとエビデンスで、ナショナルプロジェクトとしてエビデンスをつくるべき。一つ、役人は国民に貢献するというのが仕事のはず。自分たちの家族を守るためじゃないということを忘れているんじゃないか。適応を広げていくというのはフェイズ2、3の話だろう。安全性というのはフェイズ1フェイズ1が確立されているなら、この疾患には効くか効かないかというスタディを国としてやっていけばいい。そこを日本の国としてやったことを世界にエビデンスとしてきちっと出していく。国として、そういう学術論文を書く人、もしくはプロジェクトをいつも持っていれば、常に国民に公開して行けるということになるんだろう。常にナショナルスタディのデザインを考えていて、エビデンスを幅広く出していくという感覚が必要。あと一つ副作用に関して言うと、国に届けない副作用もいっぱいある。私が千葉県がんセンターでみんなに言ったのは、患者さんが言わない副作用を見つけろということ。薬を変えなくても、基材をちょっと変える、たとえば生理食塩水を5%のブドウ糖に溶くだけでも神経痛なんか違ってくる。いった副作用対策は現場でできる。それをいっぱい集めると、がんの専門病院じゃないところでも副作用の少ない同じような抗がん剤治療ができる。体質とかナショナルプロジェクトとか言っているからできなかった。今日の話はそうじゃなくて、患者さんと共に個別の問題を解決して情報公開することで、よくしようということ。国立がんセンターは単なる一病院。