定価2,860円(税込)『組織変革論』はステレオタイプに喧伝されている「Z世代論」に対して、『Z世代化する社会:お客様になっていく若者たち』(東洋経済新報社)で、大人(旧世代)からするならば異形に映る「Z世代」の諸相が、実のところ社会の動きをより敏感に捉え、反映しているに過ぎないという意味で社会全体に及んでいると指摘する著者による、学生を対象とした組織変革に関する「教科書」である。著者は『組織変革論』の「まえがき」で述べているが、「経営戦略論」や「経営組織論」は豊富だが、「組織変革」をメインに据えた教科書は見当たらない。時として不合理・不条理とも思われる事象が発生する企業組織の現場で、日々に組織の変革課題に直面している企業人にとって同書は、次の一手を思考する端緒を与えてくれる。学術的な書籍としてではなく、自己の属する企業組織での業務課題を日々検証し振り返ることができる肩ひじを張らない「読み物」として構成されている。ともすると企業組織では「変革」が規定の事柄として位置づけられる。世の中には「変わらないこと」で成功しているケースもあれば、「変わること」で逆に失敗するケースもあまた存在している。ビジネスにおいても同様である。組織の変革には常に内部軋轢が伴うものであり、組織を構成する一人ひとりにとっては「変革主体」となるよりも、その組織からさっさと離脱した方が楽であることは確かである。従って、あくまで「組織変革」を思考するとは、当該組織から安易に離脱(離れられない)できないことを自覚している者による「変革しなければならない」という意思による企画であり、内部軋轢を承知しつつ周囲を巻き込んでいくプロセスでもある。「組織変革」とは「変革」が必要であると確信し、組織のために汗をかくことを厭わない(コミットメントする)覚悟のある者のための手段であって方法ではない。著者は変わることが「個人や組織が経験を通じて学習し、その結果として行動や思考パターンが修正されるプロセス」であると論じる。不確実性やリスクが伴うこのプロセスは、組織を構成するメンバーが実際の業務やプロジェクトを通じて学び、その経験を基に新しい知識やスキルを獲得するプロセスでもある。著者は組織が変革するためには、この経験学習が不可欠であり、組織のメンバーが自ら経験したことを振り返り、そこから得た教訓を組織全体に共有することが重要だとも強調する。同時に個々のメンバーの学びが組織全体の知識や能力として定着し、組織全体が持続的に成長・変革していく「組織学習」のプロセスが特に重要であるとも強調する。『組織変革論』は、「変革」を表面的な改革ではなく組織の内発的な学びを通じて進化するプロセスとして捉え、変革の持続可能性を高めるための理論と実践を結びつけるリソースをコダック、GE、シャープ、キャノン、日産などの実例を取り上げ提供してくれる。企業組織において安易な離脱を選択せず、変革の主体たらんと覚悟する者に非常に有益な視点を提供してくれる一冊だ。定価1,980円(税込)『企業変革力』『リーダーシップ論』などの著書で知られるジョン・P・コッターの著書である。コッターは脳科学の知見から人間は不安や脅威を感じると、自己防衛に多くのエネルギーを割かれてしまい、士気が下がり、生産性が落ち、目の前の課題に目が向きにくくなる「生存チャネル」と呼ばれる生存本能(メカニズム)とが備わっていると説く。「生存チャネル」が強まれば思考が鈍り、視野が狭くなり、チャンスを逃す可能性があるとのことだ。一方で人間には「繁栄チャネル」というメカニズムもあり、脅威ではなく機会に目を向けて新しいチャンスを察知したならば、不安や怒りよりも情熱や興奮が高まりチャンスへの好奇心により視野が広がり、協力意欲が高まるとのことだ。現在はVUCAの時代と呼ばれる混沌として曖昧模糊とした時代である。30年も長期低迷している日本社会において、企業人には「繁栄チャネル」のメカニズムをフル回転させることが必要なのだろう。企業組織を構成するトップから末端に到るまで、あらゆる階層に「繁栄チャンネル」の強い働きが果たして駆動するのであろうかという疑問も湧いてくる。組織を構成する一人ひとりの生育履歴や組織内における現状の既得権、日本社会に発生している如何ともし難く定着し始めた格差や世代間の軋轢などを考えるならば、"言うが易し行うが難し"もまた現実ではないか。コッターも著書の中で「チャンスを追求する姿勢を全社的に浸透させることをいっそう難しくしているのが、いわゆる『ミドルマネジメント』に関わる問題だ。トップが打ち出した複雑な変革プロセスに対する抵抗は、現場レベルよりも、トップの二層、三層下の階層の方が強いように見える」として、ミドルマネジメント層の「生存チャネル」の働きが往々にして変革を進める際の"変革の桎梏"になる傾向を指摘している。そのうえで「この問題の解決策は生存チャネルを鎮静化させ、繁栄チャンネルを活性化させるメッセージを強化すること以外にない」と強調し、この層に変革に参加することの重要性を促す。同時に企業組織の上層部に対し改革を行うには、この生存チャンネルに配慮した環境をつくることが重要であると説いている。確かにその通りなのだろう。これはあくまでも組織を構成している一人ひとりが独立した個人として組織と向き合っていることが前提でなければならない。そもそも同質性の高い日本社会にあって、日本の企業組織はことさらに"家的つながり"に模倣させ、組織に「企業一家的」な同質性を重んじてきた。この中で組織を構成する一人ひとりも実のところこの同質性による恩恵を享受してきたきらいがあるのも確かだ。この意味で本書を読んで単に「生存チャンネル」に配慮した環境づくりをしていくうえでも、先ずは一人ひとりが徹底的に「生存チャンネル」に抗っていく意識づけを重視する必要が急務であると強く思った。いずれにしても人と組織の在り方にさまざまな示唆と刺激を与えてくれる秀逸の一冊だ。定価3,740円(税込)企業にとって人材は経営資源の中で唯一の生物である。人材は少子高齢化問題を論じるまでもなく、人為的に再生産することができない。従って、採用した人材に対する育成の成否が企業の栄枯盛衰を決する。これまで企業の人材開発に関する学説や言説はあまた存在するし、書店のビジネス書コーナーにも人材開発を題材にした書籍が溢れている。多くの言説やビジネス書で語られる事柄は、いわゆる「日本的経営」を体現してきた大規模企業での調査が基本になってきたといっても過言ではない。このため、この範疇にない中小企業の経営者や人材開発に携わる者にとっては、自社の実態との比較で乖離感や違和感を抱くのも当然である。中小企業に就労する人口は日本の全従業員数の68.8%を占めている。この現実からするならば、本書の聞き取り調査への回答にある「中小企業の中間管理職は、経営者・経営層が企画した内容をはやく、無駄なく実行することには長けているが、部下を動かせない」「中小企業にとって新卒・若年層の育成は、自分で経験学習を回せる者が育つ。すべてが自己努力になってしまう」等々の内容には、思わず留飲を下げる思いもあるかもしれない。中小企業の人材育成に携わっている者にとっては、中小企業において「人が育ちにくい構造などいまさら指摘されることもないことだ...」との思いも抱くであろう。各章で紹介される聞き取り調査で語られる実態を通して、改めて自社の抱える人材育成の課題整理の必要性とあり方を痛感するはずだ。現場で機能せず個人の「経験学習」に依拠している現実が中小企業と相似的であると感じずにはいられないはずだ。企業組織における人材開発は、個々人の学習意欲に基づいた「経験学習」のみに依存しているならば、現場における「職場学習」の意義が途切れるばかりではなく、現場マネジメントがますます人材育成の課題と乖離することになる危険性がある。定価2,420円(税込)「旬の言説」に飛びつきたくなることは、ある意味で人の「性」ともいうべき思考方法なのかもしれない。本書は近過去を振り返り、当時メディアで取り上げられた「旬の言説」が人びとに思い込みを誘発し、思考や判断のバイアスとなってきた経緯を「同時性の罠」と呼び3つに収斂されるという。同時に「同時性の罠」を回避し適確な判断にもとづいた意思決定に向けた思惟と考察を与えてくれる。飛び道具トラップ目を惹くテクノロジーやビジネスモデルといった「これからはこれだ!」的な飛び道具めいた言説。激動型トラップ同時代の人々は時代の変化に過剰に反応し「今こそ激動期」という思いこみに囚われてしまう。遠いもの(海外企業、事例など)は良く見える。本書の帯に謳われている「われわれが歴史から学ぶべきことは、いかに人々が歴史から学ばないということだ」(ウォーレン・バフェット)は、ともすると思考停止に陥りがちになる昨今の傾向への警告でもある。定価2,200円(税込)時代の変化が激しくとも人は、自分の生きてきた時代を正当化したがるのかもしれない。この正当化は往々にして自分よりも歳の若の者に対して、時代変化を顧みることなく自分の価値基準で対応しようとすることにつながる。いつの時代にも繰り返される"大人"による「最近の若者は...」というステレオタイプの批評は、自分の生きてきた経緯や社会背景を無批判かつノスタルジックに受け入れることにもつながっている。これは自らの現状維持バイアスに結果的に通底していることなのかもしれない。現時点で安全地帯に身を処すことができている"大人"のエゴイズムと捉えることもできる。さまざまな切り口で社会変容に沿った若者の意識変容について論考していく。これらの論考は著者の意図か否かは別として、したり顔で「最近の若者は...」と憂いて見せる"大人"の側のお為ごかしを痛烈に批判するものとなっている。同時に今日の"大人"に対して今日の若者の置かれている状況が、本来自らが果たすべき役割を放棄してきた結果故の所産であることを思い知らせるものでもある。"大人"にとって安易に「若者は努力が足りない...」「若者の〇〇離れ」「若者の安定志向」云々とあたかも自分の若かりし頃と比較して、今日の若者の「ふがいなさ」を問題視しても全く詮無いことである。バブル経済が崩壊して以降の「断絶された世代」と論じたところで今更意味があることでもない。彼ら彼女らの生育過程で起こってきた日本社会の構造的な基盤変化は、今日の若者を「〇〇世代」などと安易にカテゴリー化する余裕さえもなくしているからである。今日の若者は日本社会に存在する格差問題の顕在化が認識され始めたころに産まれ、この格差がいわゆる「スクール・カースト」と呼ばれるように学校内にも浸透する過程を生きてきた。した過程で若者たちが「自分たちの生きる環境をこれ以上悪化させたくない、仕事も生活も普通の状態に保ちたい。普通の状態を維持することが難しく、いつそこから滑り落ちてしまうかわからない」という意識に染まるのは当然なのかもしれない。これを「若者の保守化」と批判することは、むしろ思考の停止でもある。否、こうした若者の意識に対して疑似的ではあれ、いわゆる「戦後民主主義の時代」を謳歌してきた=謳歌する余裕があった今日の"大人"が、軽々に批判・批評するおこがましさを恥じなければならない。この意味において本書は「今を生きる若者」がどのように生き、社会と接続していくのかという問いかけに対して、如何にして日本社会の一翼を担う者が思慮分別のある"大人"として応えうるのかという問題提起でもある。定価2,640円(税込)「シルバー民主主義論」とは、一般的に"既得権を守りたい高齢者が政治プロセスを支配することで、必要な改革の邪魔をしている"とする論調の象徴的表現だ。要するに選挙での投票行動などから高齢者に政策決定の主導権があり、政党はあくまでも高齢者に選ばれる"客体"に過ぎなくなり、「政治は高齢者の意向に反した改革を実行できない」というものだ。著者はシルバー民主主義が存在するとされ"事象"である「世代間格差の実態」について、各種の試算を用いて「現在生きている世代内における世代間格差」と「現在世代と将来世代の間の世代間格差」の二つが存在を示し、「前者の格差より後者の格差の方が大きい」と分析する。"鉄のトライアングル"の結果であると喝破する。これをぶっ壊すには、猛威を振るう「現在世代の民意」の制御を強調する。「現在世代の民意」について、改めてチャーチルの名言である「民主主義は最悪の政治形態らしい。これまでに試されたすべての形態を別にすればの話であるが」という真意について自問自答していくことも必要だ。定価1,650円(税込)小説の登場人物たちが「組織の理論」との狭間で葛藤するさまに会社勤めをしている読者は、自らの職場実態を投影しヒリヒリとした臨場感を持ちながら「サラリーマンの悲哀」を共感するかもしれない。共感だけでは「組織」と「個人」を単純に"二項対立"という位置づけに終わってしまう。ドラッカーではないが、「組織とは人間の成果である」という視点に立てば、まともな組織とは、"真摯さを絶対視"して成立しうるものだ。これは組織だけに求めるのではなく、組織を構成する一人ひとりが"真摯"であることによってのみ成立しうるのだろう。『七つの会議』は改めて自らの「働き方」を問い直し、最終的な「よりどころにすべきは何か」を考えさせてくれる。定価各刊2,200円(税込)若き日、徳川体制に疑問をいだいた尊王攘夷運動。ひょんなことから水戸家に仕え徳川慶喜の下で幕臣となり、慶喜の弟の従者として第二帝政下のフランスへ。そこで接したフランス流資本主義とも言うべきサン=シモン主義の経済思想を学び、個の利益が公の利益につながるシステムこそ貴重だと悟る。そのパリで明治維新の報に接して帰国。その後実に500社を超える会社の設立に関わり「日本の資本主義の父」と称される渋沢栄一。高い倫理観ある「経済的人間」として資本主義黎明期の経済人への威光・警鐘は今に生きている。定価1,650円(税込)組織はあくまでもその存在そのものに価値があるのではなく、組織による成果に価値があり、あくまでもその「成果」を通じて社会に貢献するものである。ドラッカーが喝破するように組織は「目的」ではなく「手段」だ。組織を構成する個々が「合理的に判断」していると思っていても、全体として「不合理」となり、それが対外的には「不条理」となることがある。本書は過去の名だたる企業組織の「失敗事例」を通して「自律的人間」による批判的議論に基づくマネジメントの重要性を説く。今日の原発事故は典型事例となるだろう。定価1,540円(税込)社会のさまざまな問題解決に貢献していくという働き方を思考する「社会起業家」と呼ばれる若者たちが注目されている。「ボランティア活動と何が違うのか」との疑問を持つ人はいまだに多い。本書はこうした疑問に答えてくれる。「教科書」と銘をうってはいるが、単なる知識やブームの紹介ではない。定価1,320円(税込)『下流社会』の著者・三浦展が、最近顕著になり始めている新しい「消費の波」について分析する。アンケート分析を通して見えてくる「日本に生まれて良かった」「神社やお寺に行くとなごむ」「夏は浴衣を着て花火を見に行く」など日本志向や"日本ブーム"の現状の背景には、どのような心理状況があるのか。グローバル化が進行している中で、矛盾するかの「日本への回帰」とも思われる現象は、今後の消費行動にも変化をもたらすだろう。定価722円(税込)古今東西、いつの時代も大人にとって若者は、理解不能な存在なのかもしれない。高度成長時代を経験した日本の組織人・企業人にすれば、自分と比較するあまり仕事に対する最近の若者の価値観の変容についてなおさらだ。き方」に対する若者の価値観を知らずに自分基準だけを振り回しても意味がない。『広告』10月号の特集「2010年代の若者論」は、会社の経営者・幹部に大きな示唆を与える。定価935円(税込)エクゼクティブとは経営者やトップリーダー層を指している。日本の経営者やトップリーダーには5つの悪い「くせ」があると説く。1.軽薄な「現場主義」2.「長期的視点」の不在3.独自の工夫へのこだわり4.企業は人なり、で思考停止5.率先垂範の悪循環の5つとのこと。ひとは一つの成功体験を積むとどうしてもこの「成功」に固執しがちなものだが、これからの人材育成という視点で自らのマネジメントスタイルを見直してみるのも必要だ。定価880円(税込)中小企業ではトップの影響力が強すぎる傾向がある。ともするとこうしたトップの下では人は育たない。トップの価値観や見識を否定するものではないが、あまりに影響力の強いトップの下では社員は自らの思考を停止して、トップに依存し過ぎる状態に陥るものだ。その結果、なんでも言うことを聞く部下の存在はトップを裸の王様にしてしまう。トップの役割を果たし続けるため、まず部下を自立させるという発想が必要だ。定価814円(税込)マスコミにもてはやされ賞賛されていた企業や経営者が一夜にして、凋落するケースがあまた発生している。このようなことが引きも切らずに起こるのか。会社とはかくも簡単にダメになってしまうものなのか。その原因は一重に経営者の問題。若者の離職率を嘆く経営者が多いが、中小企業では会社≒経営者の側面が強い。会社を辞めると言うことは、社員が経営者を取り替える行為の一つとも見て取れる。定価1,760円(税込)社会起業家とは社会が抱えている課題の解決のために、いわば「社会貢献」を生業・仕事として行っているひとなのだが、従来の仕事観からは「ボランティアで喰っていけるのか」という素朴な疑問や本当に事業として成立するのかという疑問も生じてくる。着実にこうした事業に乗り出す若者が20代〜30代を中心に増加しているという。働く目的や意味を再考したり、事業としての成否についての疑問を解く手かがりとして好書の一冊。