2018年を「eスポーツ元年」にしようとしているのは誰なのか2018-12-292018年を「eスポーツ元年」にしようとしているのは誰なのかEスポーツ「2018年は日本のeスポーツ元年と言われており」――今年のWebニュース記事でよく見かけるようになったキーワードです。2018年を「eスポーツ元年」と言っているのは誰なのでしょうか。「eスポーツ元年」はいつなのか、誰が言い始めたのか先日eスポーツイベントで雑談している際に質問されて簡単に答えさせていただいたのですが、みんな「eスポーツ元年」が好きすぎるのでより詳しく書いてみることにしました。「eスポーツ元年」は毎年登場するキーワードで、自分がやっている個人ニュースサイト『Negitaku.org』のアーカイブとしては「ゲーム批評」の2006年3月号にて『2006年はe-Sports元年だ』という特集記事が掲載されているという記録があります。2006年からの「eスポーツ元年」という表現を含むメディア記事を集めています。note.com自分が記録している中ではこのようになっていますが、もっと前から存在している言葉である可能性はもちろんあります。最初に言ったのが誰なのかは残念ながらわかりません。中村伊知哉教授です、というのが自分の答えになります。自分はこの「eスポーツ元年」というキーワードが毎年出てくるのが面白すぎて、ある時期からこのワードに関する情報を定期的にチェックしています。その中で最も頻繁にこの言葉を発信しているのが中村教授で、そもそも2017年に「来年を、日本eスポーツ元年として歴史に刻む年にしたい。」というツイートをされています。最重要は、社会的な認知を上げること。カッコいい、もうかる、大事だ、という認識を拡げること。今回の大会は、単なる一つの大会ではなく、大きな流れを作る一歩。来年を、日本eスポーツ元年として歴史に刻む年にしたい。2017年11月18日これを含め2017年に9件、2018年には28件のツイート、2件のブログ記事を書かれています。公の場でも「2018年をeスポーツ元年に」ということを発言され、それをメディアが拾っていくうちにいつのまにか「2018年は日本のeスポーツ元年と言われており」がテンプレ化したのが2018年に「eスポーツ元年」を含む記事が大量に出てくるようになった理由というのが自分の認識です。メディアデザイン研究科教授の中村伊知哉氏も登壇。昨年、「2018年を日本のesports元年に」と提言したことを、行政の動きやJeSU設立によるプロ化もあり実現したと結論付け、新たに「2020年には日本がesportsで輝く存在に」との目標を提示した。ファミ通.com2018年5月くらいから「eスポーツ元年」を含むメディア記事をハッシュタグ「#eスポーツ元年」と共にツイートして記録しているので、気になる方は合わせてチェックしてみてください。twitter.com以下は中村教授の発信記録です。ツイート2017年あいさつ4。最重要は、社会的な認知を上げること。カッコいい、もうかる、大事だ、という認識を拡げること。今回の大会は、単なる一つの大会ではなく、大きな流れを作る一歩。来年を、日本eスポーツ元年として歴史に刻む年にしたい。2017年11月18日VCのみなさま、日本のeスポーツは来年が元年になります。国際大会を開けるよう規制当局とのすりあわせが進み、団体の統合も行われてプロ化が本格化します。スタジアム作りやネット配信も進みます。2017年11月25日eスポーツについてインタビューを受けました。イベント実施→eスポーツ産業化。2018は日本eスポーツ元年。2018平昌プレ→2020東京プレ→2022アジア大会正式種目。→2024パリオリンピック正式種目化。来年を日本のeスポーツ元年にしたい。日本eスポーツ協会JeSPA理事会@浜松町。JeSPAを解散し、新組織を設立する件、了承。これで日本のeスポーツ団体は統一され、プロ認定、JOC加盟へ進み、おカネもかけられることになり、来年、eスポーツ元年を迎えます。これにてぼくの役割は終了。おつかれさまでした、ぼく。2017年12月4日Twitchの有料サービス開始。Prime」も特典追加になる。eスポーツ元年を迎える日本、準備が整ってきました。団体統合とプロ認定が実現する2018年、日本はeスポーツ元年となることが見込まれます。2020年、東京で国際大会を開きましょう。2024年パリ五輪での正式種目化を後押ししましょう。2017年12月8日eスポーツ3団体が統合、プロライセンス発行、その幕開けをニコニコ闘会議で行います。2018は日本のeスポーツ元年となります。2017年12月14日2018年、日本のeスポーツ元年です。団体が統合され、プロ化して、賞金規制も回避の道が開かれます。なるとわかったタイミングでこういうことをしてくださる。先月のeスポーツ統一団体「日本eスポーツ連合」の発足から、吉本興業の参入、そしてJリーグと日本のeスポーツ元年の動きが本格化してきました。2018年3月9日スポーツマネジメントに熱心な吉本興業がeスポーツ企業としてチャンピオンフラグを取るとともに、6000人の芸人を抱える吉本が新しい楽しみ方・鑑賞法も開発してくれることを期待します。2018年は日本のeスポーツ元年。日本がeスポーツ大国に成長することを祈ります。情報社会のeスポーツがITの先端を拓く。2018年3月16日ゲームライブ配信最大手Twitchが親会社Amazonとの連携を本格化。今年は日本のeスポーツ元年。日本での展開にも本腰が入ります。決勝大会に進出する6チームに日本eスポーツ連合がプロライセンスを発行。制度整備やプロチーム結成などのインフラは整い、大きな大会も開かれていく。政府・知財計画にもeスポーツ発展のための環境整備が盛り込まれる見通し。2018は日本のeスポーツ元年。