1級の対策にも使えます。第1年度期首に取得した市場販売目的のソフトウェア60,000円を見込販売数量(第1年度18個、第2年度4個、第3年度2個)により減価償却を行う場合、第3年度のソフトウェア償却費は5,000円である。第3年度の見込販売単価は2,000円である。第1年度のソフトウェア償却費は60,000円÷24個×18個=45,000円となり、未償却残高は60,000円-45,000円=15,000円となる。第2年度のソフトウェア償却費は見込販売数量による場合、15,000円÷6個×4個=10,000円となるが、未償却残高を残存有効期間で除した額7,500円(=15,000円÷2年)を上回るために、償却費は10,000円となり、未償却残高は15,000円-10,000円=5,000円となる。未償却残高5,000円が、第3年度の見込販売収益4,000円(=2個×2,000円)を超過する。そのため、超過額1,000円を一時の費用または損失として処理するため、第2年度末のソフトウェアの未償却残高4,000円が、第3年度のソフトウェア償却費となる。講師業務の傍ら、監査法人にて監査業務にも従事。総合問題なるほど解法ナビ』(中央経済社)がある。