学びの見える化にお困りごとはありませんか。成果が出る人だけを評価する仕組みでよいのだろうか。日本企業全体で課題の大きい、「学ばない社員問題」がある。これらは日本企業の人材育成投資が進まない負のサイクルにつながっているのではないだろうか。コロナ禍を通じて様々なEdtechサービスが台頭し、社内での学びの民主化が進んでいる。学ばない社員は一定数出る可能性はあるが、学びの環境が整いつつある。サービス導入後の運用に大きな課題がある企業も多いが、個人へのインセンティブ対応や環境風土づくりが成功のヒントである。予測不可能なこの時代に必要な学びのあるべき姿とは何なのか。そのために企業として何を対策としてとっていく必要があるのだろうか。2003年にアクセンチュア(株)製造流通業本部に入社。同戦略グループに転属後、フロンティア・マネジメント(株)を経て、2013年6月に株式会社フライヤーを設立。著書に『ビジネスエリート必読の名著15』(自由国民社)、『最高の組織』(自由国民社)、共著に『7人のトップ起業家と28冊のビジネス名著に学ぶ起業の教科書』(ソシム)、『ターンアラウンド・マネージャーの実務』(商事法務)がある。「サービスについてもっと詳しく知りたい」など、ご質問やご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。お問い合わせはこちら。