海外保険にはいろいろな種類があり、保障の内容から費用、また保障期間まで大きく異なっています。現地での生活に慣れるまでは、肉体的にも精神的にも疲労が出やすいので、なるべく日本国内にいる間に保険への加入を済ませておきましょう。想定外のトラブルに備えて期間の限られた海外旅行では、観光地として整備されているなど、比較的安全な地域で楽しむことが多かったため、海外で病院に行くようなトラブルに見舞われなかったかもしれません。日本国内であまり体調を崩さない人にとって、保険は必要不可欠なものに感じられないかもしれません。実際の生活となれば、ローカルの乗り物に乗る機会も増え、ルールが守られていない交通状態の被害に遭うことや、日本では拡大していない感染症に罹ってしまうことも想定されます。そのトラブルが、いつ起きるのかは予測できません。日本の主要国際空港では海外旅行保険に加入できるカウンターまたは自動販売機が用意されています。手続きも簡単で、保険証券もその場で発券されるなどメリットの大きい保険です。空港で海外旅行保険に加入する場合は、保障期間と保険利用時の支払方法に着目しましょう。医療機関に行った際、キャッシュレスでの対応が可能な保険なのか、それとも先に立て替えて、後日、保険会社に請求する方法なのか?オススメなのはキャッシュレス対応の保険です。海外で支払われる保険の約73%は、ケガや病気による治療または救援費用で、先に立て替えなければならない保険だと、場合によっては1,000万以上も掛かることがあります。空港で用意されている保険には種類に限りがあります。海外旅行用なので、保障期間が短いものが多く、時間を見つけて保険会社に相談した方が、より充実した保険を契約することができます。クレジットカード付帯の海外旅行保険クレジットカードに付帯されている海外旅行保険は、海外旅行者向けであることが多く、保障期間が最大90日間に限定されているタイプがほとんどです。長期滞在を考えるのであれば、それまでの「つなぎ」としては、カバーできるかもしれません。注意点は付帯されている保険の利用条件がカードによって異なること。海外渡航費用を該当カードで支払っている場合のみ保険が使えるケースもあります。救急車の利用費や入院の際の保障範囲など、あらかじめ確認をしておき、保障範囲が限られているようであれば、別途、海外保険に入っていた方が安心です。海外赴任や現地採用者など、海外で働く方の多くは企業が保険を用意してくれます。保険の種類によっては、使える病院が限られていたり、月ごとの利用限度回数に上限が定められていることもあります。会社の担当者にしっかりと確認をしておきましょう。個人で保険に加入する場合、国によっては現地で加入できる保険は沢山あり、特に日本人が多い地域では、日本語のパンフレットや日本語での説明を受けることが可能です。手続きに時間が掛かるケースや日本国内からの申し込みに限定している会社、現地の言語にしか対応していない会社など、当初の想定とは異なる状況になることも考えられます。移住後に、現地で加入できる保険がなかったことも踏まえ、先に日本で加入しておくと、到着直後に起きてしまった事故やケガなども保障されるので、より安心です。生命保険の海外移住手続き現在、生命保険に加入している人は、どのような手続き行えば良いのでしょうか?保険会社によって、手続き方法や提出書類が異なり、帰国を前提としている長期滞在者と帰国の予定のない永住者では、手続きの手順そのものが異なるケースもあります。渡航中には保険金の増額ができないことも多いので、海外移住が決まったら、すぐに保険会社へ相談をしましょう。生命保険は海外旅行保険とは性質が異なるため、基本的にキャッシュレスのサービスは行っておらず、全代金を病院に支払わなければなりません。渡航前に新たな生命保険に加入する場合、滞在国や仕事内容によっては加入ができない保険もあり、その判断は保険会社によって違います。出国前の手続き一般的な渡航に関する流れとしては、まずは海外への住所変更を行います。保険会社によって必要書類が異なるので早めに連絡をしましょう。海外移住後に住所や連絡先の変更があった場合は、その都度、届け出を行います。帰国後も帰国届が必要ですが、ステップとしてはこの程度で、あまり難しくはありません。保険料の支払い方法については、変更がなければそのままで、その他、代理人による支払いを認めている会社もあります。保険会社によっては長期滞在分をまとめて支払うことも可能です。海外からの保険請求手続き海外移住中の保険請求は、各保険会社によって異なりますが、概ね3つの方法に分かれています。簡単な方法が海外から直接請求する方法で、入院や手術などの証明書や事故に遭われた際の交通事故証明書など、海外の病院および警察に発行してもらいます。日本に帰国してから請求することも可能ですが、この提出証明書に不備や不足が生じた場合、海外の機関に証明書を発行してもらうまでに時間を要するケースがあり、さらに海外郵送に対応していないと断られてしまう懸念もあります。その他、代理人を介して請求する場合、委任状が必要となり、保険会社によっては、請求者との関係を証明できる書類などが求められることもあります。現地から保険請求手続きや保障内容の照会をする場合に備えて、保険証券や約款を提携しておくと良いでしょう。内容によってはコピーでも大丈夫なこともあるので、その点も各保険会社に忘れずに確認しましょう。帰国後の手続き帰国後は帰国届にて、新たな連絡先を登録するだけで手続きは終わります。渡航前のように事前に確認しておきたいこともなく、簡単に手続きを完了させられます。手続きが簡単なことと帰国後の安堵感から、帰国届の提出を忘れてしまう人が多く、保険各社では通知物の誤配送を防止するためにも、早めに手続きを済ませるように注意を促しています。