ついて書かれています。資産を増やす方法とリスク>><<資産運用を始めたい方に、誰にでもできる投資の概要とリスク、資産運用の基本的な考え方を紹介します。投資信託の真実>><<初心者がはじめ易い投資信託の概要と商品の選び方や購入方法を解説します。※登録されたメルマガは以下から解除することができます。>>そんな日経新聞の記事を見て驚きました。記事をよく読んでみて納得しました。投資信託を購入した人の半数が損をしているようです。私は投資信託は比較的堅実な投資の手段だと思います。それは、低額しか投資できない個人でも、バランスよく多くの銘柄や金融商品に投資でき、一定額ずつ積み立てる事で、ドルコスト平均法も活用できるからです。長期的に継続すれば、ほぼ間違いなくある程度の利益を得ることができる商品です。構成金融商品を入れ替えてくれるので本業があり、マメに市場動向を確認できない人には、理想的な投資商品だと思います。それなのに、「半数が損をしている」のはなぜなのでしょうか?結論から言うとその大きな原因は、長期保有している人が少ない事にあります。具体的には1銀行が解約と新たな投資信託の購入を勧めている彼らは販売手数料を収入源にしていますから。銀行にとっては、投資信託を購入してもらうタイミングしか利益になりません。その上、個人の資産情報を持ち大きな信用を持っています。現在保有のものを解約させてでも。積極的に購入を勧めているようです。2販売手数料が高い投資信託が勧められているこれも1と同じ理由です銀行が顧客の利益よりも自身の利益を優先しているということです。多く売られているこの商品は「分配」という言葉がポイントです。この商品が利益が出ていても出ていなくても分配する商品として理解している人が少なすぎます。利益が足りない状態で「分配」を続ければだんだん基準価額がすり減っていって実質的は資産が減少する訳です。4信託報酬が高い投資信託が多く売られている信託報酬とは、投資信託の運用会社に支払う手数料のことです。これが高い分運用成績が良ければいいのですが必ずしもそうとは言えません。信託報酬は「毎月分配型」の方が、が高い傾向にあります。様になってしまう訳です。日経新聞の記事は金融庁の発表が基になっています。金融庁のレポート(pdf)気になるのは、調査の対象となった「投資信託の顧客」の年齢層です。このレポートでは不明ですが高齢者が多いのではないでしょうか?高齢者は長期投資できませんし彼らは銀行が好きで、ネット証券を調べる方も少ないでしょう。ネット証券は手数料が安く、へんな勧誘もされません。購入している方も多いのではないでしょうか。本来、投資信託は長期の積み立てて使えば、かなり優れた金融商品なのです。リーマンショック前にインデックスファンドを購入した友人は一時40%も資産価値が下がって落ち込んでいましたが損切りせずにいたところ現在はしっかり利益が出ています。得しているのか損しているのかも知りたいですね。銀行での調査では残念な結果になっていますが手数料の低い投資信託の長期保有による資産形成の効果は大きい事を知って下さい。