地震に強い家で安心な暮らし「引用」https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240131/k10014341451000.html能登半島地震の被害2024年1月1日、新年を迎えて早々に地震は起こりました。みなさまにとってもまだまだ記憶に新しい災害だと思います。この大地震によって、数多くの建物が倒壊し下敷きになってしまった方も多いと言われています。亡くなられた方の約半数が下敷きになってしまったことによる「圧死」や、下敷き後の救助に時間がかかってしまったことによる「低体温症」や「凍死」だったと言います。この建物、特に家屋の倒壊はなぜ起こってしまったのでしょうか。倒壊してしまった理由とは能登半島地震で家屋が倒壊した原因は、木造住宅の低い耐震化率が考えられます。自治体によっては、住宅の半数程度が国の耐震基準を満たしていないという状況です。地震による被害が大きかった石川県珠洲市では、去年5月に震度6強、その前年にも震度6弱の地震があったため、建物の疲労があったと分析されています。このような既に地震の影響を受けた木造住宅は、地震に対する耐久性が低く、構造的な問題が生じやすいことが指摘されています。耐震化の重要性を再認識し、適切な対策を講じることが、今後の地震リスクを軽減するために必要です。新耐震基準の真相とは現在の家屋には新耐震基準というものが設けられています。これは震度7クラスの地震に「1度だけ耐えられる」ことを前提としたものです。これは、地震によって仮に建物が傾いたとしても、すぐに倒壊には至らずに住人の命を守ってくれる、というような意味です。裏を返せば、その後に繰り返される地震(余震)によって、建物が倒壊する可能性はあるということです。報道では新耐震以降の建物が倒壊した、ということがある種の驚きとともに伝えられていますが、見方を変えれば当然起こりうる事態だということが言えます。第三者機関による厳密な調査により、地震が起きたときの強さについて、等級1~3の数字で示しています。家を建てるときや購入するときに間取りや内装は目で見ることで判断できますが、「地震に対しての建物の強さ」などはなかなか判断できません。安心のためにも耐震等級にこだわって家を建てることも考慮していきましょう!地震が多い日本では、耐震性能の高さによって住宅の価値が大きく左右されます。住宅は地震から家族を守ることはもちろん、地震のあとも安全に住み続けることのできる「強さ」が必要です。住まいの耐久性を高めることで、資産としての価値も上がります。耐震等級について耐震等級1耐震等級1は、現在の建築基準法で定められた最低限の耐震性を満たしていることを表します。最低限とは数百年に一度程度発生する地震(震度6強~7程度)で、倒壊・崩壊しない程の強さです。震度6強~7といえば、最近でいうと東日本大震災や熊本地震などのレベル。このような大地震で建物が損傷したとしても、人命が損なわれるような壊れ方はしないよう設計されています。耐震等級2耐震等級2は、等級1の1.25倍の地震力に耐えられる強度です。震度6強~7レベルの1.25倍の力に対して、倒壊・崩壊しないような強度が求められます。災害時の避難場所として指定されている学校・病院などの建物では、耐震等級2以上が確保されるようになっています。長期優良住宅の認定にも、耐震等級2以上が必要です。耐震等級3最も高いレベルが耐震等級3で、等級1の1.5倍の地震力に耐えられる強度です。震度6強~7レベルの1.5倍の力に対して、倒壊・崩壊しないような強度が求められます。耐震等級3は、災害時の救護活動の拠点となる消防署・警察署などの建物の基準にもなっています。現在は1981年6月1日以降に建築された建物については、評価書の有無に関わらず、耐震等級1レベルの耐震性を持っています。それだけでは安心しきれないと思います。耐震等級3があれば絶対に平気なのかと言えばそうとは言い切れないことも事実です。揺れに耐えるのが耐震等級ですが、その揺れ自体にも対策が必要になるのです。耐震と制震を兼ね備えることでより地震に対して強いお家が出来上がります。plusでは、地震の揺れを吸収し、繰り返される地震動にも耐えられる高い耐震性能を備えています。国土交通省の「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」の報告書によると、震度7の揺れが2回続くような震災で建物の倒壊を防ぐには現行の耐震基準の約1.5倍の強度が必要であることがわかっています。これは耐震等級3の家に相当し、それ未満では倒壊の可能性があるということです。繰り返される地震動に耐えるためには、「耐震」だけでなく、「制震」や「基礎の強さ」が必要不可欠です。今、日本の住まいと住み方が変わろうとしています。それが、住宅の本格的なゼロ・エネルギー化への取り組みです。(ゼロ・エネルギー・ハウス)」で、石川県の寒さや土地柄を活かしたお家づくりをしましょう。(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)環境に配慮した暮らしのために、「住宅の省エネルギー化」が最重要課題のひとつとなっています。2025年に義務化が求められる省エネルギー基準よりも、さらにグレードの高いものが「ZEH基準」です。ZEHとは、高い「断熱」性能をベースに、高効率機器やHEMSによる「省エネ」、太陽光発電などによる「創エネ」を組み合わせることで、住宅の一次エネルギーの年間消費量が正味でおおむねゼロになる住まいのこと。ZEH支援事業による普及促進のための補助金制度※もあります。日本全国でZEHを建てられるようにバリエーションが追加されました。建設条件や地域、ご家庭ごとのニーズなどに合わせて幅広く対応ができるようになり、今後、ますます住宅の省エネルギー化が進むことが期待されています。※補助金事業は予算額・期間が定められています。ZEHは「断熱」「省エネ」「創エネ」でエネルギー収支をゼロにする住まいです。断熱性能の要件(高断熱外皮)断熱性能はUA値という指標で表し、地域によって異なるが0.4~0.6以下をクリアしなくてはなりません。4項目で、省エネ効果の高い設備やアイテムを導入することで、一次エネルギー消費量を20%以上削減します。創エネの要件(太陽光発電システム等の再生可能エネルギーシステム)ZEHの3本柱の一つ創エネルギーは、太陽光発電システムがメインとなり、家庭用燃料電池や蓄電池などを組み合わせることで、日常から非常時まで役立つ。高断熱住宅は居室間の温度差による急激な血圧上昇を防ぐほか、その総合的な効果により健康改善に結びついているという調査結果もあります。光熱費の削減ZEHにすることで、光熱費は一般的な在来住宅と比較して大幅に削減することができる。そのため、地球にも、そして家計にもやさしい住まいになる。太陽光発電による創エネと蓄電池による蓄エネを組み合わせれば、停電時でも生活に必要な電気機器を稼働させることが可能になるため、災害時にも心強い。高断熱に加え、自然の力を利用するパッシブデザインという設計手法により、省エネとともに、光や風の心地よさ、太陽の暖かさにより快適性も向上する。ZEHの未来とは?ZEHはもう、当たり前になります。地球温暖化ガスの排出量削減が世界的な課題とされているなか、政府が2030年までに新築住宅の平均での実現をめざしている「ZEH」。一次エネルギー消費量収支ゼロの住まいが、いまや当たり前になりつつあります。plusだからこそできるオリジナル工法により、心地よく、より快適な毎日を楽しめる、ハイレベルなZEHをお届けしています。『令和6年能登半島地震』についてこの度『令和6年能登半島地震』により、お亡くなりになられた方のご冥福をお祈りするとともに、被災になられた皆様、ならびにそのご家族の皆様には心よりお見舞い申し上げます。被災された皆様の生活が一日も早く平穏に復することをお祈り申し上げます。ボランティアの方々、またたくさんの支援やメッセージをありがとうございます。感謝の気持ちでいっぱいです。日を追うごとに、見えてくる被害の大きさに胸が締めつけられる思いです。断水や食料・物資の不足、ガソリンの不足等などもあり、"今すぐ力になりたい"思いがありますが、車両の渋滞が救命活動の妨げになるので今は見守ることしかできません。余震が続く中、不安が残りますが、私たちも同じ石川県民としてできる限りのことをやっていこうと思っております。耐震等級3・ZEH住宅・デザイン住宅を手がける工務店にご相談ください。お問合せ資料請求ContactPageTop。