当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。聡このところ米国株式市場ではディフェンシブ銘柄の株価堅調が目立っています。株価を抑えていた長期金利のピークアウトや株式市場のボラティリティ上昇が要因と見られ、いましばらくパフォーマンス改善が続く可能性が高そうです。そこで、米国市場の代表的なディフェンシブ銘柄をご紹介いたします。サービス」「公益事業」に加え、不動産投資信託(REIT)からなる「不動産」などのパフォーマンスが改善して、注目を集めています。牽引した上昇相場の中でも低調に推移してきました。株価は3/23(金)に底入れして、全般相場が軟調な中でも堅調です。S&P500指数と比較した相対株価では3/9(金)に底入れして、上昇基調は既に3週間継続しており、しっかりしたアウトパフォームのトレンドが出ていると言えそうです。パフォーマンス改善の要因は、(1)配当利回りに注目して投資されることが多く、株価を抑えていた米長期金利のピークアウトが魅力度を高めていること、(2)株式市場でボラティリティが上昇した状態が続いていることから、景気への感応度が低く株価の下値不安が小さい「ディフェンシブ」セクターへの資金シフトが起こっていること、と考えられます(図表3)。今後についても、(1)、(2)の要因とも、これらセクターの株価を支えると見込まれます。長期金利については、当面は低下が続く可能性が高そうです。需給面からは、株式のボラティリティ上昇が、安全資産である債券投資へのシフトにつながり、金利の低下を促しているようです。ファンダメンタルズ面からも、景気の水準は依然として高いものの、ピークアウトの可能性を示唆するものも散見されます。4月の米消費者物価指数は、携帯電話料金の引き下げから1年経過することが押し上げ要因となって上昇する可能性に注目が集まっていますが、同指標が発表される5/10(木)までまだ時間があります。テクニカル面でも、16年11月にトランプ大統領誕生を受けて米10年国債利回りは2.4%前後から2.9%前後まで上昇したことから、「半値押し」の2.6%前後まで低下する可能性がありそうです。株式市場のボラティリティについては、トランプ大統領が対中関税を発表して急落した3/22(木)、3/23(金)が当面のピークだったとみられます。米中の貿易交渉が続く中で、懸念が完全に沈静化するわけではなく、警戒は続きそうです。ディフェンシブセクターの株価は、相対的に強いだけでなく、絶対株価でも上昇が期待できそうです。図表2:米国の業種指数の推移(11業種指数から抜粋)注:不動産事業は一般的には「ディフェンシブ」ではありませんが、米国の「不動産」セクターは不動産投資信託(REIT)からなり、配当利回りを軸に動く傾向があるため、まとめています。※BloombergデータをもとにSBI証券が作成ディフェンシブセクターのファンダメンタルズを確認ディフェンシブセクターのファンダメンタルズはどうでしょうか?確認してみましょう。17年のEPS増加率は、「生活必需品」が前年比2.4%増、「電気通信サービス」が同1.3%増、「公益事業」が2.4%増と、S&P500指数の同9.8%増に比べて冴えず、株価のパフォーマンスが低迷したのも無理はないと思われるものでした。18年は図表4の通り、法人税減税の効果もあってEPSの増加率は、「生活必需品」が前年比11.5%増、「電気通信サービス」が同14.9%増、「公益事業」が同7.8%増など高い伸びが見込まれています。この業績が今後実現する確度が高くなっていくとすると、株価も評価しそうだと思えるものです。3%台と有意に高くなっています(図表5)。「電気通信サービス」が5.6%と一段高いのは、携帯電話事業の競争激化によってこのところ業績動向が厳しく、他のセクターに比べて業績の安定感に欠けるとの見方が反映されているようです。ここまでセクター名でお話してきましたが、抽象的でモヤモヤしていると思われているかもしれませんので、少し説明しておきましょう。「公益事業」は、電力企業が中心となっています。家庭向けの電力販売は、天候の影響を受けますが景気変動による影響は小さく、需要は安定しています。産業向けは景気によって販売量が変わりますが、電気料金は認可制となっており、競争も限定的であることから、業績は一般的な事業会社に比べて安定しています。「生活必需品」は、食品、飲料、タバコ、家庭用品、食品スーパーなどからなります。個人向けの商品・サービスで購入頻度が高いものを扱う企業群です。自動車は数年に一度と購入頻度が低いため、購入タイミングは景気の影響を受けることがありますが、そのような影響を受けにくいと言えます。「電気通信サービス」は、ベライゾンコミュニケーションズ、AT&T、スプリントなどからなります。17年12月期は、携帯電話分野の競争がヒートアップして安価な定額制プランが広がって業績が低迷しました。今年度についてはその影響が一巡することから、業績は改善が見込まれています。「不動産」は、不動産業は、一般的には景気敏感ですが、米国の「不動産」セクターの構成銘柄はすべて不動産投資信託(REIT)です。配当を目的に保有されることが多く、株価の動きは他の「ディフェンシブ」セクターと似た動きとなっています。このため、今回は「ディフェンシブ」にまとめてお話しています。図表5:業種指数の配当利回り比較(今期予想)※BloombergのデータをもとにSBI証券が作成ディフェンシブセクターの注目銘柄S&P100指数に採用されている、ディフェンシブセクターに属する19銘柄から、今期の予想配当利回りが3%以上の銘柄を図表6にリストアップ(セクターごとの時価総額順)しています。不動産については、該当銘柄が当社での取り扱いがないため、S&P500指数の採用銘柄を繰り上げて採用しました。勘案して注目銘柄(オレンジ色でハイライト)についてご紹介いたします。ギャンブル(PG)家庭用品の会社として世界最大です。おむつなどベビー用品など幅広い製品を世界中で販売しています。業績は緩やかに改善しつつあり、18年6月期のガイダンスは、オーガニックの売上成長が2-3%増、コアEPSは前年度比5~8%増の見通しです。売上成長を高めることが課題となっていますが、3月よりアクティビスト(物言う投資家)のネルソン・ペルツ氏が取締役として入っており、どのような変化が見られるか注目されます。インターナショナル(PM)米国以外を営業対象地域とし、主力ブランドとして「マールボロ」を擁する世界最大のたばこ会社です。「iQOS」など加熱式たばこの普及により紙巻きたばこの減少をカバーすることで成長を目指しています。注目されている米国での認可については、18年1/25(木)にFDA(米食品医薬品局)の諮問委員会が、「加熱式たばこは紙巻たばこよりも健康リスクが小さい」との同社主張を否決して、当初の楽観は後退しています。加熱式たばこの日本での普及状況や、多くの利用者の声からして、紙巻きたばこよりも健康リスクが小さいことは明らかとみられます。ブロードバンド接続、コンテンツ配信などのサービスを幅広く展開しています。主力のワイヤレス部門が市場飽和と競争激化で売上が停滞する中、インターネットTVの「Fios」、インターネットメディアの「Oath」など他分野の貢献によって増収確保に努めています。売上成長の引き上げを目指して5Gのブロードバンドサービスに積極的で、18年末までに3~5市場で商業サービスを開始する計画です。エナジー(DUK)米国大手の電力・エネルギー会社です。米国電力・ガス部門はノースカロライナ、サウスカロライナ、オハイオ、インディアナ、ケンタッキーの各州で電力事業を行い、天然ガスの輸送と販売も手掛けます。国内の商業資産や海外事業を売却して、米国内の規制事業に特化する方針転換を行いました。18年~22年にかけて370億ドルの成長投資を計画しており、EPSの年平均成長率は4~6%を目標としています。REIT(PLD)米国の物流不動産事業に従事する不動産投資信託(REIT)です。し、米州、欧州、アジアの21カ国で事業を展開します。3PL業など大規模な物流業務に携わる企業に賃貸しています。ネット通販の拡大が続いていることから、都市周辺での物流倉庫需要が強く、料金の引き上げによって既存施設の営業利益は4~5%の高い伸びを続けています。今期の減収予想は、非戦略資産の売却によるもので、業績の実態は良好です。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。ID?ログインお客さまサポートよくあるお問合せ・口座開設の流れ・NISA関連のお問合せ・パスワード関連のお問合せリクエストフォーム回答が必要なご質問は「お問い合わせフォーム」よりお問い合わせください。SBIベネフィット・システムズ決済代行サービスはゼウス。