「裸で出勤するように」 上司のこんな命令はあり？
「この銀行で働く全員、月曜には裸で出社するように」。銀行の管理職がこんな命令をしたとする。はて。雇用する側が労働者にこんな要求をしてもいいのだろうか。実際の話として。もし駄目だというなら、いったい合理的な服装規定と非合理な服装規定の違いはどこにあるのか。線はどこで引くのか。BBCのデイビッド・エドモンズが考えてみた。
問： タトゥー、十字架、頭に巻くスカーフ、ひげ、ハイヒールの靴。以上の共通点は？ 答： いずれも解雇の理由となり、雇用主と従業員の間で争いになった。 ロンドンでは2015年、ハイヒールを履いていないからと帰宅を命じられた受付係がいた。ベルギー人では女性の受付係が、頭に巻いたスカーフを理由に解雇された。逆に、身に着けていた十字架のせいで解雇された人もいた一方で、同僚のタトゥーに抗議した従業員は忍耐が足りないと烙印を押された。ひげを禁止した会社も、これまた批判の標的にされた。 いずれの場合も要するに、人を雇う側は、雇われた側の身なりについてどこまで要求できるのかという問題だ。雇い主は自分の好きな服装規定を、思うままに、従業員に強制しても良いのだろうか。 私たちはこの問題をどう考えたらよいのか。どのような服装規定なら、合理的なのか？ まず、分かりやすいのは、服装が仕事に直接関係するケースだ。ディズニーランドで働いているなら、ミッキーマウスの着ぐるみを着るよう言われるかもしれない。医者ならば医療着を着なければならない。この決まりには、反論の余地はなさそうだ。俳優ならば、何があっても衣装は着なくてはならない。建設作業員のヘルメット着用は必須だ。 ケンブリッジ大学の哲学者クレア・チェンバース博士によると、基本的な制服にも通常、問題はないはずだ。 「雇う側は、店舗やホテルで働く従業員にひと目見てそれと分かる服装を期待するかもしれない。警察官や救命監視員には当然、それとわかる格好が必要だ」 制服ではない、「プロフェッショナルらしい服装」の決まりとなると、意見が割れてくると博士は言う。雇い主としては除外したい服装や外見はあるだろう（「短パン禁止」、「ポニーテール禁止」など）。その一方で、これは絶対に着てもらいたいというアイテムもあるはずだ（「ジャケット必須」など）。 チェンバース博士は、こうした服装規定は二重に検証するべきだと提唱する。まず、その規定は特に有害ないしは居心地の悪いものかどうか。第二に、差別的で抑圧的かどうか。 この基準をあてはめると、女性のハイヒールを必須とするより、男性にネクタイを要求する方が、問題となりにくいだろうと博士は言う。 「男性にネクタイ着用を義務付けるのは性差に基づく要求だが、抑圧的ではない。ネクタイは権力や専門職などを連想させるので。ネクタイをしても男性は品位を落とさない。少し窮屈かもしれないが、身体に深刻な害を与えたりはしない」 一方で、女性にハイヒールを履くよう要求することは、「体に対して実際に有害で窮屈な状態を強いるものだ」とチェンバース博士は言う。 「脚と背中が痛くなることがある。性差別的で抑圧的な規範を連想させるアイテムでもある。女性がハイヒールを履くことは性的魅力を強調し、女性を性的対象として物体化する方向に寄与する」 当然ながら、考慮すべき要因はほかにもある。たとえば、問題の会社が公的機関なのか、民間企業なのか。公的機関の雇い主には、「服装規定によって特定の集団を排除せず、全ての市民が平等に雇用機会を持つようにする」義務が、民間よりも多くあると博士は考える。そのため、社会の少数派や、社会の恩恵を受けてこなかった人種に対して不利な服装規定を、公的機関が導入するのは、民間よりも害が大きい。 もう一つ、その服装規定が社会でどれだけ普及しているかも考慮する必要がある。たとえば、ある一つの業界の1社だけが不自然な色に染めた髪の毛を禁止したとしても、紫色の髪の人への影響は、全業界の全企業が禁止するよりも少ない。 さらにもう一つ重要なのは、服装規定がどれだけその人の生活や人格を侵害するかどうかだ。男性にひげを剃るよう期待するというのは、体の一部、もしくは体の延長部分を取り除くよう求めることだ。対して、女性が職場でスカートを義務付けられて不快だとしても、帰宅すれば着替えられる。一方で、男性が毎晩ひげをまた生やすのは、それほど簡単ではない。さらにひげには、宗教的、民族的要因が関係する場合もある。例えば、男性にきれいににひげを剃るよう強く求めると、ひげを生やすことが宗教的に不可欠なシーク教徒を実質的に排除することになる。 宗教や文化を象徴するものは、その人の根本的な信条を反映し、その人のアイデンティティの根幹に相当する場合もある。それだけに、かなり大変な問題だ。通常は、何らかの妥協点は見いだせるはずだ。結局のところ、小さな十字架のネックレスはそれほど邪魔になるものではない。 全身のほとんどを覆い隠す「ブルカ」は、小学校教師として効果的に働く妨げになるという意見の人もいるだろう。しかし世界には、小学校の先生が毎日ブルカを着ている地域もあるのだが。その一方でブルカについてはしばしば、これとは別の反対意見が出てくる。いわく、ブルカは父権的社会の抑圧の象徴なのだと。そして、あえてブルカを「選んで」来ている女性は、真に自律的な存在になっていないというのだ。 これは危険な考え方だと、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの哲学者アン・フィリップス教授は指摘する。まず、ブルカと例えばミニスカートの違いが明確ではないというのが、理由の一つだ。確かに、ブルカもミニスカートも、男性優位社会の産物なのかもしれない。しかし、「このような服装の人はただ洗脳されているだけだと、いったいどんな根拠があって言えるのか」と教授は問いかける。私たちは究極的には、その女性本人の言い分を聞くしかない。 「他人の行動について当人の説明は信じないという態度には、問題がある。あの人は自分が何を着るか自分で決められずにいるなどと、傍から思いこんではならない」 ブルカをめぐる議論が相次ぐのは、ここ数十年でいかに、西側の自由民主主義国家が多文化社会になったかの表れだ。さらに、労働者の間の厳格な上下関係が概ね崩れ、地位の低い者が高い相手に対してやたらかしこまるという風潮も薄れてきたため、労働者は上からの頭ごなしな命令を前ほど素直に受け入れなくなっている。 以上のような理由から、はっきり言えることが少なくとも一つある。働く人間の服装についての論争は今後も、最新ファッションのように入れ代わり立ち代わり出現するはずだ。 （英語記事 Can an employer demand that you go to work naked?）