アップルのメールアプリにぜい弱性 企業幹部らハッキング被害
アップルのiPhoneやiPadに搭載されている携帯端末基本ソフト「iOS」の欠陥が、数百万人のユーザーをハッキングの危険性にさらしている可能性が出てきた。
携帯電話セキュリティー会社ZecOpsが公表した調査結果によると、電子メールアプリ「Mail」のバグによって、洗練されたサイバー攻撃に対して端末がぜい弱になっているという。 報告書の中でZecOpsは、少なくとも6人の高名な人物が、このバグを利用したハッキング被害に見舞われたと「確信している」と述べている。 アップルの広報担当者はロイター通信の取材で、今後行われるiOSのアップデートに、このバグの修正が含まれる予定だと話した。 ZecOpsは3月中にアップルにこのバグを報告していた。アップル側はそれまで欠陥を認知していなかったという。 日本企業幹部も被害に ハッカーはまず、iPhoneやiPadの電子メールアプリ「Mail」のアカウント宛に、一見何も書かれていないメッセージを送信する。このメールを開封するとMailアプリが作動しなくなり、ユーザーは再起動を強いられる。この再起動の間に、ハッカーは端末上にあるユーザー情報にアクセスできるという。 このサイバー攻撃がほかと異なるのは、ユーザーが外部ソフトウエアをダウンロードしたり、マルウエアを含むウェブサイトを閲覧することなく、ハッキングが可能になってしまう点だ。こうした一定のアクションを必要とする攻撃は、その段階を追跡することで攻撃元を特定することができる。 ZecOpsは、最新版のiOSであってもこのハッキング被害にあう可能性があると指摘。これまでにフォーチュン誌の大企業ランキングに掲載されている北米企業の人物や、日本の携帯電話会社の幹部、サウジアラビアやイスラエルのIT企業の従業員、欧州のジャーナリスト、ドイツ人1人などが被害にあったと報告した。ZecOpsは被害者の身元を明かしていない アップル製品は通常、他社製品よりもセキュリティー面で優れているとされている。専門家からは、今回の件はぜい弱性を見つけることが非常に困難なことを示しているとの声もある。 （英語記事 Apple iPhone at risk of hacking through email app）