アーティスト50人以上、米政治集会で勝手に曲を使うなと署名 ジャガーさんら
ミック･ジャガーさん、ロードさん、シーアさん、ブロンディーさんといったアーティスト50人以上が、政治集会に自分たちに曲を無断で使わないよう米政界に求める書簡が28日、公開された（以下、敬称略）。
マーク・サヴェッジ、BBC音楽担当記者 ブロンディーのデビー・ハリーさん（左）、ミック・ジャガーさん（中央）、ロードさんら50人のアーティストが曲の無断使用をやめるよう米政界に求める公開書簡に署名した アーティストたちは公開書簡で、自分たちの曲の使用について新しい規則作りを要求。与党･共和党と野党･民主党に対して、選挙陣営が支持者集会などで楽曲を使用する際には、作詞作曲者やアーティストの同意を必要とするという「明確な方策を確立」するよう求めた。 2016年と今年の米大統領選の選挙運動では、候補者たちの選挙対策委員会が集会で流す曲をめぐり、しばしばアーティスト側が抗議する事態が起きている。 これまでにも、リアーナ、ローリング・ストーンズ、パニック！アット・ザ・ ディスコ、プリンスの遺産管理団体などが、ドナルド･トランプ米大統領に対して、集会での曲使用をやめるよう要請してきた。なかでもローリング･ストーンズは、法的措置も辞さないと警告している。 法的に言うと、アメリカの政治家は米著作権法にもとづき、録音された楽曲を支持者集会で自由に使うことができる。その場合は集会の会場が、アメリカ作曲家作詞家出版者協会（ASCAP）や放送音楽社（BMI）などの著作権管理団体を通じて、公共の場での演奏ライセンスを取得していることが前提条件だ。 ただし、アーティストの側にも、自分たちの許可なく楽曲が繰り返し使用されることで、自分のイメージや名誉に傷がつくと苦情を申し立てる権利がある。 今回の公開書簡は、アーティストの権利保護の非営利団体「アーティスト権利保護連合（ARA）」がまとめたもの。書簡の第3段落で、アーティストの名誉についてこう書いている。 「本人の意向と無関係にこうして政治に引きずり込まれることで、アーティスト個人の価値観が損なわれ、かつファンを落胆させ離れさせてしまうこともある。これには多大な道徳的な、そして経済的な損失が伴う」 「選挙運動やその他の政治活動に自ら進んで参加するアーティストにとっては、政治集会などで無断に楽曲を使われてしまうと、自分が発信するメッセージの混乱につながり、効果が薄れてしまう」 「音楽は、物語を強力に語り、気持ちを結びつけ、関係性を作り出す。そもそも、選挙陣営が音楽を使うのもそのためだ！ しかし、無断で使われた音楽は価値を失っている」 リアーナも以前、トランプ大統領に曲使用の中止を求めた ARAはこの公開書簡を、共和党と民主党の全国委員会、連邦上下両院の選挙委員会に宛てている。 「アーティストとして、活動家として、そして市民として私たちは、皆さんが支持する候補者全員が、選挙や政治的な場でアーティストや作詞作曲家の楽曲を使う前に、その許可を得ることを、約束していただきたい」 「皆さんの候補者を法的リスクや無用な騒動から効果的に守るには、そうするしかない。アーティストから支持されているかのようなふりをするとか、アーティストの表現をゆがめるとか、世間の目の前であまりに危ないまねをすれば、道徳的な泥沼にはまるだろう」 公開書簡に署名したアーティストたちは、共和･民主両党に対し、「こうした変化をどう実現するのか」を説明する回答を8月10日までに求めている。 書簡にはほかに、シェリル・クロウ、シンディ・ローパー、REM、アラニス・モリセット、T・ボーン･バーネット、エアロスミス、ニルヴァーナのボーカルだったカート･コベインの遺産管理団体などが署名している。 （訳注：Kurt Cobainの姓は日本で多い「コバーン」ではなく、原音に近く「コベイン」と表記しています） （英語記事 Mick Jagger and Lorde urge politicians to get permission for campaign songs）