愛知教育大学保健環境センター紀要Vol . 9
研 究 論 文
X 大学におけるブタH1N1 インフルエンザ流行と濃厚接触者休業措置の効果
久永 直見1)， 岡田暁宜1)， 荒武幸代1)，和 田花 奈1)，
榊原洋子1)，亀 山重人1)， 岩崎公 弥1)
1. はじめに
2009年度 のH1N1プ タイン フルエン ザ（以 下，
新 型I F）流行期間中，感染 拡大抑制のため に，多
くの学校 で発症 者 と接触 した 人 の休業 措置 が取
られた。し かし ，濃 厚接 触者 の定 義， 休業 期 間
に関す る国の基 準 はな く，最 終的 判断 は， 各学
校 で行 なった。X 大学で も，独 自の判断で，濃厚
接触者休業 措置を実施し た。
本小論 の目的は，X 大 学における新 型I F感染予
防対 策 と患者発 生 の状況 を報 告す るこ と， なら
びに濃厚接 触者 休業 措置 の感染 拡 大抑 制効 果 を構 証し， 今後 のイ ンフ ルエ ン ザ対 策 の参考 資料
とすることであ る。
2009年3 月にメキシコで判明した新型I Fの流行
が，米国等に拡がり，パンデミックに至る過程を後追いする形で，X大学では, 2009年5 月に学長を本部長とする新型I F対策本部が設置され，逐次，感染拡大を抑制するための広報，発症者の把握，ならびに休業等の措置が実施された。これら一連の活動を振り返り，X大学の保健管理部署に蓄積された情報を整理，分析した。
（1 ）X大学における新型I F感染予防対策
X 大学の新型I F対策本部は，表1 に示すように2009
年4 月28日から2010年4 月10日までの間に10
回にわたり，感染予防や発症時の対応に関す
る全学向け広報・要請を行った。実施対策としては，衛生習慣励行の呼びかけ，マスク・消毒液の備蓄・援供，発症時の大学へ の連絡要請，
平成22年12月6 日受理1)愛知教育大学保健環境センター
濃厚接触者の休業，学援閉鎖などがある。同時にX大学は，個人お よび集団の発疱判明時は，患者や集団の構成員に連絡をするなどにより，流行状況の把握に努めた。
（2 ）患者 の発生 状況
X 大学が把 握し た範 囲で の最初 の患者発 生は ，
学生 が2009 年6 月29 日， 附属 学校生 徒が8 月7
日， 附属学 校教 職員 が9 月17 日，大 学教 職員 が
9 月27日であっ た。 また，X 大学生の初 の集 団発
疱 が2009 年8 月15 日からあ り， 附属 学校 で の初
の学援 閉鎖が2009年10月2 日からあっ た（表1 ）。
2009 年6 月1 日から2010年1 月31 日 まで にX 大学
が把 握し た新 型I Fお よびその疑い の発症者 数（発
症 率） は，大学教職員18 人( 4. 5%) ,附属学 校教
職員17 人( 8. 6%) ,大 学生389 人( 9. 0%) ,附属
学校園生徒1348人( 41. 0%)であった。 附属 学校
園で の発 症率 をみ る と，小 学校 と特 別支 援学 校
が50 ％前 後， 幼稚 園 と高校 が30 ％弱 ，中 学校 は
中間で35％弱であっ た（表2 ）。
X 大学 の学生，大学教 職員 ，附属学校教 職員 に
おけ る2009 年8 月9 日以 前の発 症者 は表1に記
し たよう に学 生2 名 と少数 であ る。塵 団 発症 が
判明 した8 月10 日～16 日 の週以 降 につい て， 週
ご との発 疱者 数の推 移を2010 年1 月31 日 まで 図
学生 につい ては 週10 人以 上発 症し た時 期が3
回あ り，9 月 下旬～11 月 中旬 の発症 が主 であ っ
た。 10月12 日～18 日の週 の62 人がピ ークであ っ
た。 最初 の週10 人以上 の発 生 はク ラブ合 宿 や遠
征で 集団発 症したこ とによっ てい た。X 大学にお
け る流行 の主 体 をな す2 番 目 の時期 は， 全 国の
流 行 に重な る。し かし ，発 症 のピ ーク となっ た
週 は，全 国の場 合，11月23 日～29 日で，X 大学の
ピ ークは5 週間早かっ た。X 大学 の3 番目の時期
は， クリスマス会等での集団発症 によっていた。
大学教 職員 では12 月28 日～1 月3日の週 の3
人， 附属 学校 教職員 で は10 月26 日～11 月1 日 の
X大学におけるブタH1N1インフルエンザ流行と濃厚接触者休業措置の効果
表1 ．X 大学のブタH1N1 インフルエンザ流行対策
2009.  3 上旬高病原性トリインフルエンザの流行に備え，X 大学では，「新型インフルエンザ対策ガイドライン」
作成に着手。
2009. 3メキシコでブタH  1 N1 インフルエンザ流行が始まる。
2009. 4 . 20米国疾病対策予防センターが新型インフルエンザ患者発生を発表。
2009. 4 . 25WHOが，国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態発生と発表。
2009. 4 . 28日本政府が「新型インフルエンザ対策本部」を設置。
厚生労働省が，地方自治体に発熱相談センターと発熱外来設置を依頼。
X大学長からの全学向け通知第1報：海外渡航の届け出，渡航中の感染予防等を要請。
2009. 5. 12X大学新型インフルエンザ対策本部（学長が本部長）を設置。同第2報
：①新型I F 蔓延国・地域への渡航自粛，秘それ以外の患者発生国への渡航・帰国届，③大
学構成員全員の衛生習慣励行等を要請。
2009. 5 . 24X大学保健環境委員会にて「X 大学新型インフルエンザ対策ガイドライン」を決定。
2009. 5 . 16神戸市で初の国内感染者確認。
2009. 5 . 19同第3報：①国内の患者発生地域への出張自粛，図健康異変時は，構疫所，保健所の発熱センター，
大学に通報等を要請。
2009. 5 . 26同第4報：①海外渡航自粛解除，②国内の患者発生地への出張自粛解除。
2009. 6 . 1愛知県初の発症確認。
2009. 6 . 2同第5報：感染拡大の状況により，授業，学外実習等を中止がありうる旨を通知。
2009. 6 . 29X大学生初の発症。
2009. 7 . 2同第6報：X 大学保健体育科2 年生全員の4 日間拍校停止。発症疑い時は保健所，大学に連絡し自
宅休養を要請（※）。
2009. 7 . 24X大学役員会：各科あるいはクラスの欠席率が20％になったとき休業を考慮, 30% になったときに
は原則として休業とすることを決定。
2009. 7 . 23同第7報：X 大学生の2 人目の発疱。重ねて※ を要請。
2009. 7 . 31患者増加のため，保健所の発熱センター廃止。
同第8報：①渡航・帰匡1届不要，秘発症疑い時は，速やかに医師受診し，インフルエンザと診断さ
れれば，型を問わす，大学に連絡，③発症者は7 日間または症状消失後24 時間のいすれか長いほう
の期限まで自宅療養，④患者・感染者との濃厚接触疑い者は出校自粛等を要請。
2009. 8. 7X大学附属学校生徒初の発症。
2009. 8 . 15X大学生初の集団発疱。
2009. 8. 20同第9報：夏季休業中の感染予防を要請。
2009. 9 . 29本部長から教職員向けの通知：濃厚接触者の定義と該当者の自宅待構。
2009. 10. 2X大学附属学校初の学級閉鎖。
2009. 12. 1本部長から教職員向けの通知：濃厚接触者の自宅待構を中止。
2010. 4. 8同第10報：X 大学における流行状況。流行終息につき，①今後は通常のインフルエンザと同じ扱い
（解熱後2 日まで自宅休養）とするが発症を大学に届出，②濃厚接触者の休業は不要，③衛生習慣励
行は継続等を要請。
表2 ． X大学におけるブタH1N1インフルエンザ発症者数と発症率( 2009 年6 月1 日～2010年1 月31日）
大学生全体幼稚園 A小学校 B小学校 C中学校 D中学校
発症率％398184. 5198178. 643033899. 03287134841. 01554529. 081440149. 370036652. 351017834. 948716834. 5593152. 556215928. 3
愛知教育大学保健環境センター紀要Vol . 9
図．X 大学学生，大学教職員，附属学校教職員における週ごとのブタH 1 NIインフルエンザ
発症者（疑いを含む）数の推移
8. 10- 16 8. 17- 23 8. 24- 30 8. 31- 9. 6 9. 7- 13 9. 14- 20 9. 28- 10. 4 10. 5- 11 10. 12- 18 10. 19- 25 10. 26- 11. 1 11. 2- 11. 8 11. 9- 15 11. 16- 22 11. 23- 29 11. 30- 12. 6 12. 7- 13 12. 14- 20 12. 21- 27 1. 4- 1. 10 1. 11- 1. 17  1. 18- 1. 24  1. 25- 1. 31 
大学生大学教職員附属教職員
週の4 人が最多で，顕著なピークは認められなかった。
把握できた範囲では，最後の患者の発症 は，2010
年1 月31日であった。
（3 ）濃厚接触者休業措置とその効果
X 大学では，濃厚接触の定義を，「発症者から
半径2m 以内に3 時間以上いた場合, 原則として，濃厚接触と判定する」と決め，該当者は接触の日から4 日間，自宅待構することとした。このルールは，咳をしたときの飛沫の飛ぶ距離，感染から発症までの時間，接触時間を長くして濃厚接触該当者数が過多にならない ようにすることを考慮して決められた。ルールは，9 月29日から適用された。しかし，11月末になって，附属学校から，①ルールどおりだと教員の休業による授業進行への影響が大きい，秘N市教育委員会は，濃厚接触者の休業措置をとっ ていない，よって，③本学における措置を見直しできないか，との要望があった。
そこで，ます，濃厚接触ルール適用教職員か
らの発症状況を調べた。濃厚接触ルール適用教職員は9 月29日から11月27日までに45人い た。そのうち本人が発症したのは2 人( 4. 4%)であ
った。1 人は，子供が発症した5 日後に妻が発
症，妻の1 日後に本人が発症し， もう1 人は，夫が発症した3 日後に本人が発症していた。次に，濃厚接触ルールを適用されなかった教職員551
人 の同期 間の発症 者を調べ たところ20 人( 3. 6%)
であった。ルール適用と非適用との間に
発症率の有意差はなく，濃厚接触者休業の感染拡大抑制効果は明らかではなかった。この結果から，12月1 日以降は，①特段 の事情がない場合，濃厚接触者の休業措置はとらない，図 濃厚接触の届け出は続ける，③濃厚接触者は，接触した日を含めて4 日間，周囲に人がいる場合は，できるだけマスク着用にて執務する，④今後 の感染拡大状況をみて，必要があ れば，濃厚接触者への措置を見直すこととされた。
4 ． 考 察
新型I Fの重篤度が不明確で，流行の拡大と終息
の予測が難しい中で，日本政府，自治体，そしてX 大学を含む学校の対応は，通常の季節性インフルエンザ対策の強化実施を基本に，手探りで後手に回りつつ，進められた。新型I Fに関する情報の不足に加えて，季節性インフルエンザについても学援・学年・学校閉鎖決定基準1) や濃厚接触の判断基準2) が未確立であることが，科学
X 大学におけるブタH1N1 インフルエンザ流行と濃厚接触者休業措置の効果
的根 拠に裏 付け ら れた対応 をす るこ とを 困難 にし た。 イ ンフルエ ン ザ流行 は毎年 あ るに もか か
わらす，こ れら の基準 の根 拠と なる研 究が 十分
で ない3~ 5）こ と は，早急 に解 決 される べ き課題
と考えら れた。
X 大学 では，政府 ，自 治体が 出す指示 や情 報，WHO
や国立感染疱研 究所 が援 供す る情報， 国内
外 の文献 情報 を参考 にし て，対 策 をた てる努力
はし たが，担当 者に人 的，時 間的 ゆとり はなく，
科学 的根拠 に基づ く対 策 立案， 感染 予防 措 置や
発症 者の 自宅 休養 の徹 底 につい て は十分 と は言
いがたい。 発症者数の把握 につい ては，X 大 学が比較 的小 規援 で， 学生 の多 くが 協力 的であ っ た
ことから，漏 れは少ないと推測された。
濃厚接 触者 の自宅待構措置 につい ては，X 大 学
で採用し た基 準で は感染 拡 大防 止効 果があ る と
はい え ないこ とが示 唆 さ れた。他 の大 学等 にお
け る濃厚 接触 者対 策基 準の効 果 と比較 構討 す れ
ば，有用な結果が得 られるであろう。
5 ． 結 論
X大学における2009年度の新型I F流行とそれへ
の対策の経験を今後に活かすために，対策の流
れを振り返り，発症状況を分析した結果，以下
の知見を得た。
（1）大学構成員から最初に患者が発症したの
は， 把握 で きた範囲 では2009 年6 月29 日 であっ
た。 同じ く最後 の患 者の発 疱 は2010 年1 月31 日
であった。X 大 学における流行 は, 2010 年2 月 に
は終息し たものと推測 された。
( 2) 2009 年6 月1 日から2010 年1 月31 日 まで
の間の発症 率 は， 大学教 職員4. 5%,附属学 校教
職員8. 6%,大 学 生9. 0%,附 属 学 校 園 の 生 徒41. 0%
であっ た。
（3）濃厚接 触を，「発症者か ら半径2m 以 内に
3 時間以上いた場合，原則として，濃厚接触と判定する」と定義し，該当者は接触の日から4日間，自宅待構することとしたが，この措置を受けた教職員45人の発症率は4. 4%,濃厚接触と
さ れる状況を経験しなかった551 人の発症率は3. 6%
であった。発症率に有意差はなく，今回採
用した条件での濃厚接触者休業措置に感染拡大予防効果があるとは言えなかった。
今回構討し なかった附属学校生徒の発症者数
推移や学援・学年閉鎖の効果の構討は，今後の課題である。
1）文部科学省高等教育局私学部私学行政課・文
部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課事務連絡平成21年9 月24日，新型インフルエンザに関する対応Iについて
2）厚生労働省平成21年6 月19日，医療の確保，
構疫，学校・保育施設等の臨時休業の要請等に関する運用指針（改訂版）
3）永井崇雄，インフルエンザ流行の拡大防止策
としての学援 閉鎖 とその解除，綜合 臨床，49
:  272 － 276,  2000
4）和田紀之，学校保健の現場から一学援閉鎖と
その解除指針，綜合 臨床，49 :  293 － 300, 2000
5）神垣太郎，押谷仁，新型インフルエンザ流行
時における学校閉鎖に関する基本的考え方，平成21年度厚生労働科学研究費補助金（新興再興感染症研究事業）「新型インフルエンザ大流行時 の公 衆衛生対策 に関する研究」，
2009,  ht t p: / / www. mext . go. j p/ component /  
a_menu/ ot her/ det ai l / ＿i csFi l es/ af i el df i l e/ 2009/ 09/28/ 1279991_2_1. pdf( 最終 アクセス：
2011/ 1/ 24)