【月次レポート】
基準価額と純資産総額の推移基準価額・純資産総額
ファンドの騰落率
分配金（税引前、1万口当たり）
*以下、「上場投資信託証券（ETF）」ということがあります。
楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド
分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
当初設定日2018年1月10日
追加型投信/海外/株式/インデックス型
分配金再投資基準価額を基に算出しております。
2021年6月30日
≪愛称：楽天・バンガード・ファンド（米国高配当株式）≫
※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）で
ご確認ください。
騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算しておりません。
※※ インデックスは、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）で
す。当初設定日の基準価額に基づき指数化しています。
※※ 追加設定の計上タイミングと主要投資対象の購入処理のタイミングのずれ等により、主要投資対象の比率が100％超となり、「短期金融資産等」の
比率がマイナスになることがあります。
比率は、ファンドまたはマザーファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
10,000
11,000
12,000
13,000
14,000
15,000
2018/12018/112019/102020/82021/6
純資産総額（億円）：右目盛基準価額（円）：左目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛インデックス：左目盛
基準価額12,909 円△130 円
純資産総額48.54 億円+0.89 億円
当月末前月末比
設定来高値13,182 円
設定来安値7,307 円
当月中高値13,182 円
当月中安値12,593 円( 2021/6/21 )
( 2021/6/4 )
( 2020/3/24 )
( 2021/6/4 )
組入資産比率
楽天・米国高配当株式インデックス・マザーファンド100.0%
短期金融資産等0.02%
合 計100.0%
ファンドインデックス
1ヵ月△1.0%△1.0%
3ヵ月+3.3%+3.4%
6ヵ月+24.4%+24.9%
1年+41.0%+41.8%
3年+36.3%+38.8%
設定来+29.1%+33.0%
設定来分配金合計額0円
決算期分配金0円0円0円
2018年7月2019年7月2020年7月
組入資産（マザーファンド）比率
バンガード®・米国高配当株式ETF*98.7%
短期金融資産等1.3%
合 計100.0%
株式先物1.5%
【月次レポート】
バンガード®・米国高配当株式ETF
当ページの内容は作成基準日の前月の数値です。2021年5月末現在
組入上位10銘柄
業種別構成比
出所：バンガード社のホームページ掲載データおよびBloombergのデータを基に楽天投信投資顧問が作成
業種は、業種分類ベンチマーク（ICB）基準による分類です。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
比率および構成比は、それぞれETFの純資産総額および組入株式に対する各資産の評価額の比率です。また、各項目の比率は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
0%5%10%15%20%25%30%
テクノロジー
通信サービス
投資銘柄数414
銘柄業種比率
JPMorgan Chase & Co.金融3.7%
Johnson & Johnsonヘルスケア3.3%
Home Depot Inc.一般消費財2.5%
Procter & Gamble Co.生活必需品2.4%
Bank of America Corp.金融2.4%
Comcast Corp. Class A通信サービス1.9%
Exxon Mobil Corp.エネルギー1.8%
Intel Corp.テクノロジー1.7%
Verizon Communications Inc.通信サービス1.7%
Cisco Systems Inc./Delaware通信サービス1.7%
【月次レポート】
【FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）について】
対象指数に連動する上場投資信託証券（ETF）を主要投資対象とします。・ 「楽天・米国高配当株式インデックス・マザーファンド」を親投資信託（「マザーファンド」）とするファミリーファンド方式で運用しま
す。また、マザーファンドへの投資を通じて、上場投資信託証券（ETF）に投資します。
ファンドの特色
「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」は、米国株式市場における高配当利回りの銘柄を対象とし、REITを除く銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数です（2020年12月31日現在）。なお、「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）」は、委託会社が「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。
● 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。
・ 有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
当ファンドは、FTSEインターナショナルリミテッド（以下「FTSE」といいます。）、ロンドン証券取引所（以下「LSEG」といいます。）（総称して、以下「ライセンス供与者」といいます。）のいずれによっても、支援、推奨、販売または販売促進するものではありません。ライセンス供与者は、「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」（以下、「本指数」といいます。）の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。本指数はFTSEによって編集および計算されます。ライセンス供与者は、本指数の誤りについて何人に対しても責任を負わず（過失の有無を問わず）、かつ本指数の誤りに関して通知する義務を負いません。FTSE®はLSEGの商標であり、FTSEがライセンスに基づき使用しています。
● 米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指します。
「Vanguard」（日本語での「バンガード」を含む）商標は、The Vanguard Group, Inc.が有し、楽天投信投資顧問株式会社および承認された販売会社にのみ使用許諾されたものです。また、当ファンドは、The Vanguard Group, Inc.およびVanguard Investments Japan, Ltd.より提供、保証または販売されるものではなく、また投資に関する助言を受けていることを表すものでもありません。したがって、TheVanguard Group, Inc.およびVanguard Investments Japan, Ltd.は当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
・ マザーファンド受益証券を通じて、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）（以下、｢対象指数｣ということ
があります。）に連動する投資成果を目指します。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
原則として、為替ヘッジは行いません。
【月次レポート】
《基準価額の変動要因》
【価格変動リスク】
【株価変動リスク】
【為替変動リスク】
【流動性リスク】
【信用リスク】
【カントリー・リスク】
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
《その他留意点》
当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
● 有価証券の貸付取引等において、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不
履行になる危険のこと）が生じる可能性があります。
当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響がおよぶ場合があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準
価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドはマザーファンドが投資する上場投資信託証券を通じて、対象指数に連動する投資成果を目指して運用を行いますが、
当該上場投資信託証券は対象指数と連動することが約束されているわけではないほか、当ファンドにおける資金流出入から当ファンドとマザーファンド間の資金移動までのタイミングのずれ、当ファンドにおける信託報酬やマザーファンドにおける売買コストをはじめとする当ファンドとマザーファンドの運営にかかる費用負担の影響等から、当ファンドの基準価額と対象指数との乖離が拡大する場合があります。
● 当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象としている他の
ベビーファンドにおいて、追加設定・解約や資産構成の変更等により資金移動等が起こり、その結果、マザーファンドの組入れ上場投資信託証券に売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。
ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券は、上場株式同様、市場で取引が行われ、市場の需給の影響を受けて価格が決定されます。需給環境の変化等により当該上場投資信託証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券に組入れられた株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。当該株式の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートの変動により基準価額は変動します。為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券の流動性は、需給環境や市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化、当該上場投資信託証券が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等の影響を受けます。当該上場投資信託証券の流動性が低下した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券に組入れられた有価証券の価格は、発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響を受けます。発行体の経営状態の悪化等により当該有価証券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券は、海外の金融・証券市場において投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合には、基準価額が大幅に下落する可能性があります。
【月次レポート】
販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。
《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
ありません。
■ 信託財産留保額
ありません。
《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
■ 投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.06％程度2021年1月末現在。今後、投資内容等によりこの数値は変動します。
■ 実質的に負担する運用管理費用
■ その他の費用・手数料
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
購入単位 ・・・
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料、外貨建資産保管費用、貸付有価証券関連報酬等が支払われます。※ 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
申込不可日ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日に当たる場合は、申込みの受付を行いません。
換金制限 ・・・
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.132％（税抜0.12％）の率を乗じて得た額とします。
お申込みメモ
投資対象とする投資信託証券における報酬を加味した実質的な信託報酬の概算値です。この値は目安であり、実際の投資信託証券の組入状況、運用状況によって変動します。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し
・・・ 取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情がある
ときは、委託会社は、受益権の取得申込み・換金請求の受付を中止すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換金請求の受付を取消すことができます。
換金代金 ・・・
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受
付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
・・・購入価額
換金単位 ・・・
換金価額 ・・・
委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、対象指数が改廃されたとき、この信託が実質的に投資対象とする上場投資信託証券が上場廃止となるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決算日 ・・・ 毎年7月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
信託期間 ・・・
年0.192％（税込）程度
ファンドの費用
課税関係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。
無期限（2018年1月10日設定）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。
収益分配 ・・・ 毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありませ
【月次レポート】
■ 委託会社楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者関東財務局長（金商）第1724号
一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
■ 受託会社三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）
・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。
○auカブコム証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第61号○○
岡三オンライン証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第52号○○○
株式会社ＳＢＩ証券金融商品取引業者関東財務局長（金商）第44号○
GMOクリック証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第77号○
ソニー銀行株式会社登録金融機関関東財務局長（登金）第578号
松井証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第164号○○
PayPay銀行株式会社登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
委託会社・その他の関係法人の概要
加 入 協 会 ：
商号等登録番号
一般社団法人日本投資顧問
一般社団法人
金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
楽天証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第195号○○○○
マネックス証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第165号○