耐震補強用合板耐力壁マニュアル
日本合板工業組合連合会
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
合板耐力壁マニュアル
日本合板工業組合連合会（Japan Plywood Manufacturers' Association）以下、日合連）は、我が国の 
合板製造業にかかわる全国的な中央団体であり、昭和 40 年 7月に設立されました。会員は全国を4 地区に分
けたその地区を管轄する各合板工業組合となっており、これら 4 地区合板工業組合所属の組合員（合板メー
カー）は令和 2 年 4 月現在で 29 企業、39 工場（合板製造工場 32・二次加工合板工場 7）となっています。日
合連は、我が国の合板産業の発展を図るために必要な各種事業を行い、会員およびその組合員の経営の安
定と合理化を図ることを目的としています。
この度、日合連では「耐震補強用合板耐力壁マニュアル」を作成いたしました。1995 年 1 月の兵庫県南部 
地震（阪神大震災）での甚大な被害を受けて、1995 年 12 月には「建築物の耐震改修の促進に関する法律 
（耐震改修促進法）」が施行され、現行の建築基準法の耐震基準を満たさない建築物については積極的に
耐震診断や改修を進めることになりましたが、木造住宅の耐震改修はいまだに十分に進んだとは言えない状
況にあります。
そこで日合連では、木造住宅の重要な耐震要素である構造用合板張り耐力壁を、耐震改修にも使いやす
い形で提供することといたしました。木造住宅の耐震性能の向上に、より一層寄与することを目的に、耐震補
強用の様々な耐力壁の仕様を考案し、（一財）日本建築防災協会の防災技術評価を受けて性能を評価して
頂きました。新築の木造住宅とは異なる納まりや現場での作業性などを考慮し、数多くの仕様の耐力壁を準
備しております。本マニュアルの耐力壁を使用して、1 棟でも多くの木造住宅に耐震改修を実施して頂くことを
願っております。
2020年4月1日
合板耐力壁マニュアル改訂委員会
委員長渋沢 龍也
C O N T E N T S
第 1 章合板の基礎知識・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11.1合板の製造と仕組み・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11.2合板の特徴・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 21.3合板の種類・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
第 2 章構造用合板とは・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 32.1構造用合板の種類・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 32.2強度等級（1 級と 2 級）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42.3接着耐久性（特類と 1 類）・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 52.4構造用合板の許容応力度と弾性係数・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 52.5構造用合板のくぎ接合短期許容一面せん断耐力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 82.6構造用合板の健康安全性・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
第 3 章構造用合板による耐震補強の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 123.1木造住宅の耐震補強の基本・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 123.2合板による耐震補強の特徴・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 123.3耐震補強における合板張り耐力壁の基準耐力と基準剛性・ ・・・・・・・・・・・ 12
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 164.1使用可能な条件について・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16（1）・設計者の条件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16（2）・実績の報告・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16（3）・クレーム処理体制・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 164.2適用可能な建物・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 174.3耐震診断から補強工事・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17（1）・事前調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17（2）・耐震診断・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17（3）・補強設計・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 18（4）・基礎の仕様・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 184.4使用材料・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 194.5耐震補強の仕様と性能・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20（1）・耐震補強壁の概要と性能値・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20（2）・耐震補強壁の壁長さ制限・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 33（3）・開口壁の取扱い・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 34（4）・同一壁面における併用・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 34（5）・柱頭柱脚の接合・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 35（6）・間柱の取り扱い・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 35（7）・柱の仕口について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 35（8）・柱の強度的欠点、断面、仕口について・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 36
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 415.1使用可能な条件について・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 41（1）・施工者の条件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 41（2）・実績の報告・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 41（3）・クレーム処理体制・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 415.2施工上の注意点・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42（1）・施工上の注意・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42（2）・基礎の仕様・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42（3）・柱の仕口について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 43（4）・柱の強度的欠点、断面、仕口について・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 435.3各仕様の施工方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 44（1）・厚さ12mmの構造用合板を張る上下開口付き耐震補強壁・ ・・・・・・・・ 44（2）・厚さ12mmの構造用合板を張る無開口耐震補強壁・ ・・・・・・・・・・・・ 57（3）・厚さ24mmの構造用合板を張る無開口耐震補強壁・ ・・・・・・・・・・・・ 61（4）・上下開口付き耐震補強壁における柱脚金物の納まり・・・・・・・・・・・・・ 65
第 6 章日本合板工業組合連合会への登録方法・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 67第 7 章耐震診断と補強の例・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 717.1現況診断・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 717.2補強設計・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 717.3補強計算結果・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 737.4耐震補強の実例・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 74
付録・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 105⃝構造用合板製造者一覧・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 105⃝関係資料・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 106
合板の基礎知識1
合板の基礎知識
1.1合板の製造と仕組み
日本の合板業界は、合板用原木を輸入材から国産材への原料転換を積極的に進めており、製材用には使わ
れない原木（間伐材・やや曲りのある材・小径木等）を安定的に使用している。合板の製造工程は、図 1-1
のようになっている。
工場に運ばれた原木は、皮を剝き所定の長さに玉切り（切断）し、針葉樹材は切削しやすくするため蒸煮
処理する。玉切りおよび蒸煮処理をした原木は、大根のカツラ剝きのように原木を回転させながら切削機で
剝いて、厚さ数 mm の薄い単板（たんぱん：ベニヤ）にする。切削した単板は、表・裏板用および中板用
に分類し、乾燥機で乾燥させる。
乾燥した単板は、板面品質基準に従って選別し、中板用単板は、節・腐れ・穴等の欠点部分を取り除き補
修する。表・裏板用、中板用と仕分けした単板は、繊維方向を互い違いに重ねて仕組みを行い、接着剤を塗
布する。接着剤を塗布し重ね合わせた単板は、常温で圧締して仮接着させた後に、加圧・加熱し、接着剤を
硬化させて『合板（ごうはん）』に成形する（図 1-2）。
接着成形された合板は、四方の端を切断し所定の寸法にした後、上面・下面を研磨して仕上げ、JAS 規格（日
本農林規格）に基づく検査を一枚一枚実施している。
図1-2合板の構成（5 プライ合板の場合）図1-1合板の製造過程
1.2合板の特徴
木材は、古代から人間の生活と密着して利用されてきた。人々の生活に和やかな住環境を与え、特に日本
のような高温・多湿の環境では欠かせない材料であった。そんな木材の優れた特性をすべて備え、さらに、
木材の持ついくつかの欠点を製造技術で補正して、木材より強い・幅が広い・伸び縮みの少ない優れた材料
に作り上げたのが『合板』である。
❶ 重さの割にその強さが大きい
❷ 広い面積が得られる
❸ 伸び縮みが少ない
❹ 切断、くぎ打ちが容易である
❺ 面としての強さが得られる
❻ 木材だから熱伝導率＝小 , 比熱＝大
❼ 乾燥木材だから電気伝導性が少ない
❽ 木材だから音・機械的振動の吸収性がある
❾ 木材だから視覚・触感に優しい
❿ 木材だから和らかな感覚を与える
以上が合板の一般的特長だが、合板を使用するにあたって特に注意することはその接着耐久性能である。
合板は単板を接着剤で貼り合わせて作るが、合板の種類によって耐久性の異なる接着剤が使用されている。
そのため、使用環境や使用目的に合致した合板を選んで使うことが重要で、住宅の構造部位では必ず JAS 
規格にもとづく構造用合板を使用する必要がある。
1.3合板の種類
JAS 規格に規定される合板には次のものがある。
・構造用合板
・化粧ばり構造用合板
・コンクリート型枠用合板
・天然木化粧合板
・特殊加工化粧合板
構造用合板とは2
構造用合板とは
構造用合板とは、建築物の構造上重要な部位に使用する合板をいう。板面の品質は 9 つに分類され、アル
ファベット 2 文字（A-B ～ D-D）の記号によって、表板・裏板の板面の品質を表している（表 2-1）。A がもっ
とも欠点が少なく、D がもっとも下位の等級である。一般に流通している針葉樹合板の板面の品質は C-D
等級である。また、規定される強度試験の種類によって 1 級と 2 級の等級があり、接着剤の耐久性によっ
て特類と 1 類の類別がある。
JAS の基準に合格した構造用合板には JAS マークが印字されている（図 2-1）。国内で製造している構造
用合板の標準寸法と生産品目は表 2-2 の通りである。3 × 6 ＝ 910 × 1, 820mm サイズは、全ての合板製造メー
カーで生産しているが、3 × 8 ＝ 910 × 2,430mm 以上の長尺と言われるサイズを生産している製造メーカー
は限られている（p.105 の構造用合板製造者一覧を参照）。
表2-2JAS構造用合板の標準寸法と生産品目
図2-1JAS表示例（構造用合板2級）
表2-1 JAS構造用合板の板面の品質に関する記号
2.1構造用合板の種類
等級板面の品質
F ☆☆☆☆
ホルムアルデヒド放散量等級
寸法：幅×長さ
製造者名板面の品質
合板の種類略称
構造用合板（低ホル）910 × 1,820ｍｍC・D〇〇合板株式会社〇〇工場
樹種国産材スギ、カラマツ、アカマツ、トドマツ、ヒノキこれらの樹種の複合
例）カラマツ─スギなど外国産材ラーチ、ベイマツ、ラジアータパイン、ラワン
強度等級1 級、2 級
接着耐久性特類、1 類
ホルムアルデヒド放散量F ☆☆☆☆（平均値 0.3mg ／ L 以下、最大値 0.4mg ／ L 以下）
F ☆☆☆（平均値 0.5mg ／ L 以下、最大値 0.7mg ／ L 以下）
厚さ5mm、5.5mm、7.5mm、9mm、12mm、15mm、18mm、24mm、28mm、30mm、35mm
910mm × 1,820mm、910mm × 2,430mm、910mm × 2,730mm、910 ｍｍ× 3,030mm
1,000mm × 2,000mm、1,000mm × 2,430mm、1,000mm × 2,730mm、1,000mm × 3,030mm
1,220mm × 2,440mm、1,220mm × 2,730mm、1,220mm × 3,030mm
さね加工あり、なし
1 級は基本的に特注となる。原木事情や市況により、生産可能な品目は変わる。取扱い樹種・サイズ等は、日本合板工業組合連合会、各地区合板工業組合または傘下メーカーにお問い合わせください。
2.2強度等級（1 級と 2 級）
合板の強度等級には 1 級と 2 級がある。現在、一般に流通している構造用合板は JAS 規格における 2 級
である。1 級の製品の流通量は少なく、基本的に特別注文となることに注意が必要である。
JAS 規格上の 1 級と 2 級の違いは、規定されている強度試験などの種類であるが、壁・床・屋根の下地
材などの用途を考えて基準が作られている 2 級では、一般的な使い方では強度は十分な余裕があるため、義
務づけられている強度試験は 0°（長手）方向の曲げ剛性試験のみとなっている。表 2-3 に JAS 構造用合板
2 級の曲げヤング係数の基準を示す。
1 級の構造用合板は高度な構造的利用を考えて基準が作られており、各種の強度を担保するため、0°方向、
90° （短手）方向のそれぞれに関する曲げ剛性試験・曲げ強度試験に加え、面内せん断試験が義務づけられ
ている。1 級の規定は主としてラワン（南洋材）合板を対象としていたため、曲げ性能は表板・裏板の板面
の品質によって基準値が異なっている。板面の品質によらず、実験によって担保する曲げヤング係数と曲げ
強さを記号 E と F で表示するものもある。針葉樹合板の場合は、1 級は基本的に E-F 表示の製品となる。なお、
強度等級によっては、特別注文であっても製造できないものがある。表 2-4 に板面の品質にしたがって曲げ
性能の基準が異なる 1 級の曲げヤング係数、曲げ強さ、面内せん断強さの基準を、表 2-5 に曲げ性能を記号
E と F で表す 1 級の曲げヤング係数、曲げ強さ、面内せん断強さの基準を示す。
表2-3JAS構造用合板2級の基準
表2-4強度等級が板面の品質（A-B～D-D）で異なるJAS構造用合板1級の基準
厚さ （mm）
曲げヤング 係数 （103N/mm2）
6.0 未満6.5 
6.0 以上 7.5 未満6.0 
7.5 以上 9.0 未満5.5 
9.0 以上 12.0 未満5.0 
12.0 以上 24.0 未満4.0 
24.0 以上 28.0 未満3.5 
28.0 以上3.3 
厚さ （mm）
曲げ強さ（N/mm2）曲げヤング 係数 （103N/mm2）
面内せん断 強さ （N/mm2）
A-B B-B
A-C B-C C-C
A-D B-D C-D D-D0°90°0°90°0°90°0°90°6.0 未満42.08.038.08.034.08.08.50.5
6.0 以上 7.5 未満38.014.036.014.032.014.08.01.07.5 以上 9.0 未満34.012.032.012.028.012.07.02.09.0 以上 12.0 未満32.016.028.016.026.016.06.52.512.0 以上 15.0 未満26.020.024.020.022.020.05.53.515.0 以上 18.0 未満24.020.022.020.020.020.05.04.018.0 以上 21.0 未満24.020.022.020.020.020.05.04.021.0 以上26.018.024.018.022.018.05.53.5
A-B ～ D-D：合板の等級（板面の品質による）。0°，90°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行および直交する場合。
第 2 章構造用合板とは
構造用合板とは
2.3接着耐久性（特類と 1 類）
合板の接着部分の耐久性には、特類、1 類、2 類の類別がある。構造用合板は、特類または 1 類のいずれ
かとなっているが、現在国内で製造されている構造用合板は、ホルムアルデヒド放散量の規制の影響もあり、
特類が主流となっている。断続的に湿潤状態となる場所において使用する場合は 1 類、常時湿潤状態となる
場所において使用する場合は特類の接着耐久性が確保されている必要がある。したがって、特類の構造用合
板は、室内の間仕切壁、床の下地板だけでなく、外壁や屋根の下地材板にも用いることができる。
なお、合板は時間が経つと接着剤が剝がれてしまうので住宅の重要な部分に使うべきではないという大き
な誤解もあるが、これは 1990 年以前の軸組構法住宅の床組や小屋組の下地板に構造用合板の JAS 規格に適
合しない耐水性の乏しい合板が多用されてきた状況下で生じたものである。それらの合板は水分や湿気の多
い環境では剝がれてしまうタイプの接着剤を用いた合板であった。JAS 規格に適合した特類または 1 類の
構造用合板の接着耐久性は、非常に高いもので、JAS 規格で定める連続煮沸試験、スチーミング繰り返し
試験、減圧加圧試験に合格するものとなっている。
2.4構造用合板の許容応力度と弾性係数
建築基準法では、構造用合板の許容応力度や弾性係数に関する規定はない。
2 級の構造用合板の主要な用途は、壁・床・屋根の下地であり、合板を張った壁・床・屋根の強度は実験
的に評価され、特に合板の許容応力度が必要とされなかったため、その許容応力度は提案されていなかった。
しかし、建築基準法の改正により構造計算で壁・床・屋根の設計を行うことが可能になったことから、日本
建築学会編「木質構造設計規準・同解説」において 2 級の構造用合板の基準許容応力度の値が提案された。
この基準許容応力度の値は、JAS 規格に基づき、最も強度の低い樹種であるエンゲルマンスプルースで製
造された合板を対象に、0°方向および 90°方向のそれぞれについて強度が最も低くなる単板構成を仮定して
誘導されているが、実際に使用される樹種は一般にエンゲルマンスプルースより強度が高いこと、0°と 90°
の両方向が最弱単板構成となることはありえない（例えば 0°方向の最弱単板構成は 90°方向の最強単板構成
となる）ので、提案されている値は相当の余裕を持った値である。ここでは、製材等においては告示により
表2-5曲げヤング係数-曲げ強さを記号E-Fで表すJAS構造用合板１級の基準
（N/mm2）
曲げヤング係数
（103N/mm2）
0°方向90°方向0°方向90°方向
E50-F16016.0
単板数が 3 の場合：5.0
単板数が 4 の場合：6.5
単板数が 5 の場合：9.0
単板数が 6 以上の場合：10.0
単板数が 3 の場合：0.4
単板数が 4 の場合：1.1
単板数が 5 の場合：1.8
単板数が 6 以上の場合：2.2
E55-F17517.55.5
E60-F19019.06.0
E65-F20520.56.5
E70-F22022.07.0
E75-F24524.57.5
E80-F27027.08.0
0°，90°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行および直交する場合。
基準強度が示され、これに荷重継続時間に対する調整係数を乗じて許容応力度を求める方式であるのに合わ
せて、基準強度に相当する値を掲載する。なお、これらの値は接着製品であることを考慮して、JAS 規格
に基づき前述の様に算出した曲げの基準強度に対して、3 ／ 4 の低減係数を乗じた値である（せん断は低減
なし）。表 2-6 に構造用合板 2 級の基準強度と基準弾性係数を示す。
強度等級が板面の品質（A-B ～ D-D）で異なる 1 級の構造用合板の基準許容応力度も、日本建築学会編「木
質構造設計規準・同解説」において提案されている。なお、同書における「基準許容応力度」とは、250 年（半
永久的期間と仮定）を基準とした許容応力度であり、建物の使用期間に応じて数値を割り増す方式を採用し
ている。建築基準法の「長期許容応力度」は「基準許容応力度」の 1.1 倍に相当する。ここでは 2 級と同様
の方式で、基準強度に相当する値を算出し、これらの値も接着製品であることを考慮して、JAS 規格の強
度試験の適合基準に対して、曲げで 3 ／ 4、圧縮 3 ／ 3 . 5 の低減係数を乗じた値とした（せん断は低減なし）。
1 級の構造用合板の基準強度を表 2-8 に、基準弾性係数を表 2-9 に示す。また、1 級のうち曲げヤング係数と
曲げ強さを記号 E と F で表示するものの基準強度と基準弾性係数については表 2-10 に示す。
なお、日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」では、2 級の構造用合板において、樹種や単板構成
が特定できる場合の許容応力度（基準許容応力度）は、以下の式で計算することができるとしている。
f0 = FR0 / 8f90 = KFR90 / 8K：3plyの場合1.5、その他の場合1.0f0 、f90：0°方向、90°方向の基準許容曲げ応力度F：当該樹種の木材の曲げ強さの5%下限値（不明の場合はエンゲルマンスプルースの値43.9N/mm2を仮定してもよい）R0：0°方向有効断面係数比＝（繊維方向が表板のそれに平行な単板だけを有効と見なしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）R90：90°方向有効断面係数比＝（繊維方向が表板のそれに直角な単板だけを有効と見なしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）        
各荷重継続期間に対する許容応力度は下記で求める。    
長期許容応力度（50年相当）＝1.1／3×基準強度    
長期積雪時許容応力度（3ヶ月相当）＝1.43／3×基準強度
短期積雪時許容応力度（3日相当）＝1.6／3×基準強度
短期許容応力度（5分相当）＝2.0／3×基準強度 
前述の式により誘導した 24、28mm の構造用合板の強度を示したものが表 2-7 である。この値は、日本合
板工業組合連合会傘下の全合板メーカーが製造している 24、28mm の構造用合板の単板構成を調査し、そ
の最弱単板構成から誘導した値であり、その妥当性については、曲げ強度試験で裏付けを行っている。なお、
表 2-7 の曲げヤング係数は最弱単板構成の合板の平均値である。
なお、実際の設計にあたっては基準強度に荷重継続期間・寸法効果・含水率等の影響を勘案する係数を
乗じて許容応力度を決定することとされている。また、各合板の基準弾性係数は、表 2-3 ～表 2-5 に示した
JAS 規格の適合基準の値である。
f0 = FR0 / 8f90 = KFR90 / 8K：3plyの場合1.5、その他の場合1.0f0 、f90：0°方向、90°方向の基準許容曲げ応力度F：当該樹種の木材の曲げ強さの5%下限値（不明の場合はエンゲルマンスプルースの値43.9N/mm2を仮定してもよい）R0：0°方向有効断面係数比＝（繊維方向が表板のそれに平行な単板だけを有効と見なしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）R90：90°方向有効断面係数比＝（繊維方向が表板のそれに直角な単板だけを有効と見なしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）        
各荷重継続期間に対する許容応力度は下記で求める。    
長期許容応力度（50年相当）＝1.1／3×基準強度    
長期積雪時許容応力度（3ヶ月相当）＝1.43／3×基準強度
短期積雪時許容応力度（3日相当）＝1.6／3×基準強度
短期許容応力度（5分相当）＝2.0／3×基準強度 
第 2 章構造用合板とは
構造用合板とは
表2-7日本合板工業組合連合会試算による厚さ24、28mmのJAS構造用合板2級の強度と弾性係数
表2-8強度等級が板面の品質（A-B～D-D）で異なるJAS構造用合板1級の基準強度
表2-6JAS構造用合板2級の基準強度と基準弾性係数
厚さ（mm）
基準強度（単位：N/mm2）基準弾性係数（単位：103N/mm2）
曲げ面内せん断層内せん断
曲げヤング係数面内せん断弾性係数（0°，90°方向）0°方向90°方向0°方向90°方向
5.015.6
2.42.41.2
6.50.4
6.014.46.00.3
7.512.95.50.3
9.011.75.00.3
12.09.94.00.3
15.08.14.00.6
18.07.24.01.1
21.06.64.01.1
24.06.63.51.4
28.0 以上6.03.31.7
0°，90°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行および直交する場合。出典および誘導方法：日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」
厚さ （mm）
強度（単位：N/mm2）弾性係数（単位：103N/mm2）
曲げ※面内 せん断層内 せん断
曲げヤング係数※面内せん断弾性係数 （0°，90°方向）0°方向90°方向0°方向90°方向
249.97.52.41.24.62.20.42810.27.54.42.2
※出典：神谷 他：日本建築学会大会学術講演梗概集（北海道），C-1，P.109-110（2013）
厚さ（mm）
曲げ引張圧縮せん断
層内 せん断A-B B-B
A-C B-C C-C
A-D B-D C-D D-D
A-B B-B
A-C B-C C-C
A-D B-D C-D D-D
A-B B-B
A-C B-C C-C
A-D B-D C-D D-D
A-B B-B
A-C B-C C-C
A-D B-D C-D D-D
0° 90° 0° 90° 0° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90° 0° 45° 90°
5.0以上6.0未満331.5 6.0 28.5 6.0 25.5 6.0 19.5
10.5 18.0
10.5 16.5
10.5 13.5
7.5 12.0
7.5 12.0
1.42.81.41.32.61.31.22.41.21.21.51.26.0
6.0以上7.5未満328.5 10.5 27.0 10.5 24.0 10.5 16.513.5 15.013.5 13.513.5 12.010.5 10.510.5 10.510.5
7.5以上9.0未満525.5 9.0 24.0 9.0 21.0 9.0 18.010.5 16.510.5 15.010.5 12.07.5 12.07.5 10.57.5
9.0以上12.0未満524.0 12.0 21.0 12.0 19.5 12.0 15.013.5 13.513.5 12.013.5 10.510.5 10.510.5 9.010.5
12.0以上15.0未満519.5 15.0 18.0 15.0 16.5 15.0 15.013.5 13.513.5 12.013.5 10.510.5 10.510.5 9.010.5
15.0以上18.0未満718.0 15.0 16.5 15.0 15.0 15.0 12.016.5 10.516.5 9.016.5 9.012.0 7.512.0 7.512.0
18.0以上21.0未満718.0 15.0 16.5 15.0 15.0 15.0 15.013.5 13.513.5 12.013.5 10.510.5 10.510.5 9.010.5
21.0以上24.0未満719.5 13.5 18.0 13.5 16.5 13.5 15.013.5 13.513.5 12.013.5 10.510.5 10.510.5 9.010.5
24.0以上919.5 13.5 18.0 13.5 16.5 13.5 15.013.5 13.513.5 12.013.5 10.510.5 10.510.5 9.010.5
A-B ～ D-D：板面の品質単位：N/mm2
0°，90°，45°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行、直交および 45°の角度をなす場合。めり込みは面に直角方向の場合。出典：日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」
表2-10曲げヤング係数-曲げ強さを記号E-Fで表すJAS構造用合板1級の基準強度と基準弾性係数
表2-9強度等級が板面の品質（A-B～D-D）で異なるJAS構造用合板1級の基準弾性係数（板面の品質によらない）
2.5構造用合板のくぎ接合短期許容一面せん断耐力 
合板─製材のくぎ接合せん断性能は、初期剛性が高く、粘り強い。短期許容耐力は、一般に、最大耐力に
対して２倍以上の余裕がある。
構造用合板（側材）－軸材（主材）くぎ一面せん断接合部（図 2-2）の短期許容一面せん断耐力を『2018
年枠組壁工法建築物構造計算指針』（通称 緑本）に基づき算出すると、表 2-11 のようになる。（緑本 P.72 表 3.3.9
の値を 2/3 した値。表 3.3.9 にない数値は P.68 ～ P.69 の（3.3.1）～（3.3.4）式および P.72 の（3.3.9）式に基
づき計算。）
なお、これらの数値は耐力壁、床版、屋根における枠組材と面材のくぎ接合短期許容せん断耐力を想定し
て算出した。
ヤング係数面内せん断弾性係数曲げ引張および圧縮
0°90°0°90°0°45°90°
5.0 以上 6.0 未満38.50.55.53.5
0.42.50.4
6.0 以上 7.5 未満38.01.04.54.5
7.5 以上 9.0 未満57.02.05.53.5
9.0 以上 12.0 未満56.52.54.54.5
12.0 以上 15.0 未満55.53.54.54.5
15.0 以上 18.0 未満75.04.03.55.5
18.0 以上 21.0 未満75.04.04.54.5
21.0 以上 24.0 未満75.53.54.54.5
24.0 以上95.53.54.54.5
単位：103N/mm2
0°，90°，45°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行、直交および 45°の角度をなす場合。出典：日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」
基準強度（単位：N/mm2）基準弾性係数（単位：103N/mm2）
曲げヤング係数面内せん断弾性係数
0°方向90°方向0°方向90°方向（0°，90°方向）
E50-F16012.0
単板数が 3 の場合：3.6，
単板数が 4 の場合：4.8，
単板数が 5 の場合：6.6，
単板数が 6 以上の場合：7.5
2.41.2
単板数が 3 の場合：0.4，
単板数が 4 の場合：1.1，
単板数が 5 の場合：1.8，
単板数が 6 以上の場合：2.2
E55-F17512.95.5
E60-F19014.16.0
E65-F20515.06.5
E70-F22016.57.0
E75-F24518.37.5
E80-F27020.18.0
0°，90°，：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行および直交する場合。出典：日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」
第 2 章構造用合板とは
構造用合板とは
 ●構造用合板のくぎ一面せん断接合部の特徴
正確には、製材の樹種（比重）、合板の樹種（比重）、くぎの寸法によるが、概ね次のようになる（図 2-3）。
・ 厚さ 7.5mm の合板：くぎ頭が合板を貫通するパンチングシア。
・ 厚さ 9mm の合板：スギ・スプルースなどの比重の軽い合板ではパンチングシア、比重の重い合板では、
くぎの引き抜け。
・ 厚さ 12mm 以上の合板：くぎの引き抜け。厚さが 24mm を越えると、変形能力の高い理想的な性能を
示す。詳しくは「中層・大規模木造建築物への合板利用マニュアル」を参照のこと。
・くぎの縁端距離の不足：合板の切れ。所定の強度が得られない。
表２-１１構造用合板－軸材くぎ接合短期許容せん断耐力（N/本）
図2-2くぎの一面せん断接合部
合板厚さ （mm）くぎ種類
Dfir-L （ベイマツ、 アカマツなど）
Hem-Fir （ツガなど）
S-P-F （オウシュウアカマツ、 ラジアータパイン、 エゾマツなど）
JS I （ヒノキ）JS II （スギ）JS III （カラマツ）
N50380380360370350370CN50410400390400380400N65460450440440420450CN65510490480490470490
N50430420410420400420CN50460450440440420450N65500490480490470490CN65550540530540510540N75570560540550530560CN75680660640650620660
N65560550530540520550CN65620600590600570600N75630620600610590620CN75740720700710680720
N65620600580590560600CN65680660640650620660N75700690660680640680CN75810790770790750790
N65620600580590560600CN65680660640650620660N75710690660680640680CN75870840810830790840N90860840810830780830CN90990960930950900960
28 30 35
N75710690660680640680CN75870840810830790840N90860840810830780830CN90990960930950900960
構造用合板（側材）
軸材（主材）
2.6構造用合板の健康安全性
ホルムアルデヒドとは合板用接着剤の原料等として用いられている化学物質の名称である。ホルムアルデ
ヒドは常温では無色の気体で刺激臭があり、その 37％程度の水溶液はホルマリンと呼ばれている。
住宅の高気密化等に伴い 1990 年代にシックハウス症候群が社会問題となり、厚生省（現 厚生労働省）は
平成 9 年に、我が国で初めて化学物質の室内濃度指針値を策定した。その対象化学物質がホルムアルデヒド
であり、数値は 100μg/m3（0.1mg/m3）である。なお、室内濃度指針値とは、「ヒトがその濃度の空気を一
生涯にわたって摂取しても、健康への有害な影響は受けないであろうと判断される値を算出したもの」（厚
生労働省「シックハウス（室内空気汚染）問題に関する検討会中間報告書－第 8 回～第 9 回のまとめ」）で
あり、シックハウス症候群とは直接関係があるわけではない。指針値を超えたら直ちにシックハウス症候群
を引き起こすというものではなく、また、指針値以下だからシックハウス症候群にならないというものでも
ない。特に、「化学物質過敏症」と呼ばれる疾病については、指針値に基づいて健康被害を判断することは
困難であり、医学的な対応が必要とされている。
平成 15 年 7 月からは、シックハウス対策としての建築基準法改正により、建築材料及び換気設備に関す
る規制が行われている。その主な内容は、①ホルムアルデヒド発散建材の内装仕上げ材への使用面積制限と
同時に換気設備の設置の義務化、②防腐剤としてのクロルピリホスの全面使用禁止である。ホルムアルデヒ
ド対策としては、室内濃度が厚生労働省室内濃度指針値を上回らないようホルムアルデヒドを放散するおそ
れのある建築材料については、換気回数と当該建築材料のホルムアルデヒド発散速度に応じて、内装仕上げ
の使用面積が制限されている。
シックハウス対策としての建築基準法の改正と連動して平成 15 年に合板の JAS 規格におけるホルムアル
デヒド放散量区分も改正された（表 2-12）。表示記号は JIS 規格（日本産業規格）との整合性が図られ、放
散量区分は「F」と「☆」の数の組み合わせとなっており、基準に合格したものだけに JAS マークの表示が
認められている。JAS 規格におけるホルムアルデヒド放散量試験には一般に「デシケーター法」と呼ばれ
る方法が採用されている。試験片とともにデシケーター内に蒸留水を入れ、水中に吸収されたホルムアルデ
ヒド量を測定する（単位は mg/L）。基準値はデシケーター法による放散量の程度に従って区分されている。
合板の JAS におけるホルムアルデヒド放散量区分と建築基準法のホルムアルデヒド規制は対応している
（表 2-13）。最上位区分の F ☆☆☆☆の製品は内装仕上げとして無制限に使用することが認められており、 
図2-3くぎ接合部の破壊モード
第 2 章構造用合板とは
構造用合板とは
表2-12合板のJASにおけるホルムアルデヒド放散量区分
表2-13内装仕上げの制限（ホルムアルデヒド発散建築材料の基準等）
F ☆☆☆及び F ☆☆製品は換気回数に応じて使用可能面積が制限され、F ☆製品は内装材としては使用で
きない。なお、天井裏などには F ☆☆☆の使用が認められている。
ホルムアルデヒドの発散速度基準（＊1）
告示で定める建築材料内装仕上使用可能面積
名称対応する規格換気回数 0.5 回以上換気回数 0.7 回以上
5µg/m2h 以下規制対象外（上位規格）JIS､ JAS のF ☆☆☆☆面積の制限なし
5µg/m2h 超20µg/m2h 以下
第 3 種ホルムアルデヒド発散建築材料
JIS､ JAS のF ☆☆☆（旧 E0、FC0）
床面積の2 倍以内床面積の5 倍以内
小屋裏等では面積の制限なし
20µg/m2h 超120µg/m2h 以下
第 2 種ホルムアルデヒド発散建築材料
JIS､ JAS のF ☆☆（旧 E1、FC1）
床面積の約 0.3 倍以内床面積の約 0.8 倍以内
120µg/m2h 超第 1 種ホルムアルデヒド発散建築材料
JIS､ JAS のF ☆（旧 E2、FC2）使用できない
＊ 1：測定条件：温度 28℃、相対湿度 50％，ホルムアルデヒド濃度 0.1mg/m3（＝指針値）＊ 2：建築物の部分に使用して 5 年経過したものについては、制限なし。＊ 3： 告示で定める建築材料に対応する規格の他に、大臣認定を受けた建築材料として、第 20 条の 5 第 4 項の認定（上位規格）、  
第 20 条の 5 第 3 項の認定（第 3 種）、第 20 条の 5 第 2 項の認定（第 2 種）がある。
表示記号基準値（mg/L）
平均値最大値
F ☆☆☆☆0.3mg/L 以下0.4mg/L 以下
F ☆☆☆0.5mg/L 以下0.7mg/L 以下
F ☆☆1.5mg/L 以下2.1mg/L 以下
F ☆5.0mg/L 以下7.0mg/L 以下
構造用合板による耐震補強の概要3
1.1合板の製造と仕組み
・ 上部構造評点を 1.0 以上にする（建物の保有する耐力が必要耐力を上回るようにする）。
・ 保有する耐力を確保するために、壁などの耐震要素を増やす。壁を増やすときには配置バランスも考
慮する。また、耐震要素が本来の性能を発揮できるよう、周辺部材や接合部の補強も併せて行う。
・ 合板を張る耐力壁で補強する場合、くぎ頭部のめり込みや、くぎ打ち部の縁距離の確保などにも留意
・ 劣化箇所がある場合は、部材の補修・交換と共に、劣化の原因を取り除く。
・ 地盤が悪い場合には、地盤改修を実施する。ひび割れのある基礎や、無筋コンクリートの基礎、ある
いは玉石基礎等の場合は基礎の補強を検討する。
・ 屋根の改修による軽量化や外壁の剥落防止などについても必要に応じて検討する。
3.2合板による耐震補強の特徴
既存木造住宅の耐震補強では、構造用合板を利用するのが効果的である。
①構造用合板は、全国で入手可能でかつ安価である。
②施工が容易で、確実な補強ができる。
③補強方法の種類が多く、必要な仕様と強度に応じた選択ができる。
④真壁仕様では補強が容易である。
⑤ 大壁仕様や、既に筋かいが入っている場合であっても、構造用合板を張ることにより、さらに強くするこ
とが可能である。
⑥改修補強した壁の外周部などでは、基礎と柱を金物により固定することが耐震性を確実に高める上で重要
3.3耐震補強における合板張り耐力壁の基準耐力と基準剛性
耐震補強に使用できる構造用合板張り耐力壁は大きく分けて 3 種類ある（①～③）。一般的な新築の木造
住宅に使用される耐力壁仕様の他にも、国土交通大臣認定を取得した仕様や（一財）日本建築防災協会の性
能評価を受けた仕様など、様々な種類の耐力壁が用意されている。なかでも、居室側の壁の補強に適した上
下開口付き耐力壁は、室内側から床や天井を壊さずに補強できる仕様として利用価値が高く、様々なバリエー
ションが用意されている。また、24mm 厚の構造用合板を使用した耐力壁は基準耐力が高く、少ない補強箇
所で大幅な保有耐力の改善、あるいは壁の偏心の改善などをすることが可能である。
①（一財）日本建築防災協会の「2012 年改訂版木造住宅の耐震診断と耐震補強」（以下、診断法）に掲載
された耐震補強壁
診断法には、軸組構法、伝統的構法、枠組壁工法に適用可能な合板張り耐力壁の壁基準耐力（一般診断法
3.1木造住宅の耐震補強の基本
第 3 章構造用合板による耐震補強の概要
構造用合板による耐震補強の概要
および精密診断法 1）、壁基準剛性（精密診断法 1 のみ）が表 3-1、表 3-2 のように纏められている。また、
精密診断法 1 では、床勝ち仕様や準耐力壁仕様での基準耐力の修正や、くぎ種類およびくぎ打ち間隔の変更
による基準耐力の修正を行う事が可能である。詳細は診断法を参照のこと。
表3-1日本建築防災協会の一般診断法での壁基準耐力
工法接合具留付間隔（㎜）壁基準耐力（kN/m）
軸組構法構造用合板（耐力壁仕様）N501505.2（1.5）
伝統的構法構造用合板（準耐力壁仕様）3.1（1.5）
枠組壁工法構造用合板（耐力壁仕様）CN50外周 100 中間 2005.4
注：かっこ内は胴縁仕様の場合。出典：（一財）日本建築防災協会編：2012 年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法 指針と解説編，P.31, 2012.6
表3-2日本建築防災協会の精密診断法１での壁基準耐力および壁基準剛性
工法の種類仕様接合具留付間隔（㎜）壁基準耐力（kN/m）壁基準剛性（kN/rad/m）施工例（※ 1）
軸組構法・伝統的構法
構造用合板直張り
特類、２級以上、厚 7.5 以上
N50四周＠1505.2860A
ビス（Φ 2.8 以上、 長さ 28 ～ 40mm）3.41040ー
N50川の字＠ 1503.1470ー
構造用合板 受材仕様
四周＠ 1505.0910ー
構造用合板 貫仕様貫 3 本以上に ＠ 1503.0430B
構造用合板 受材仕様・床勝ち・上部開口川の字＠ 1504.0730ー
構造用合板 直張り
特類、2 級、厚 7.5 以上
CN50外周 100中間 200
5.4850ー
特類、1 級、厚 7.5 以上6.2900ー
特類、2 級、厚 9 以上6.2900ー
特類、1 級、厚 9 以上6.8950ー
出典：（一財）日本建築防災協会編：2012 年改訂版木造住宅の耐震診断と補強方法指針と解説編 ,P65 ～ 70,2012.6※ 1：図 3-1 の施工例
②国土交通大臣認定を取得した合板張り耐力壁
診断法の P. 37 には、国土交通大臣認定を取得した耐力壁の基準耐力の算定方法が記載されている。これ
に基づき、表 3- 3、表 3- 4 には国土交通大臣認定を取得した合板張り耐力壁の基準耐力を示した。また、大
臣認定耐力壁の壁基準剛性については、実験結果に基づき 1/200rad 変形時の耐力の平均値の 50%下限値（信
頼確率 75%）から算出した。このとき、一般的な誘導方法にならい、施工精度や雨濡れ等による剛性の低
減は考慮していない。
表3-312mm厚構造用合板張り大臣認定耐力壁の壁基準耐力と壁基準剛性
工法仕様くぎ種類くぎ問題（mm）倍率壁基準耐力（kN/m）壁基準剛性（kN/rad/m）認定番号外周中通り
大壁CN65100 以下
200 以下
4.0＊＊FRM-0335CN5075 以下3.87.41,500FRM-0416CN50100 以下3.16.11,220FRM-0415
大壁床勝ちCN65100 以下3.67.11,410FRM-0334CN5075 以下3.67.11,510FRM-0414CN50100 以下3.26.31,390FRM-0336
受材真壁床勝ちCN65100 以下4.0＊＊FRM-0339CN65100 以下3.67.11,240FRM-0483CN50100 以下3.56.91,350FRM-0338受材真壁CN50100 以下3.46.71,290FRM-0337
CN6550 以下
200 以下
5.09.82,110TBFC-0114CN5050 以下4.89.41,800TBFC-0112CN6575 以下4.58.81,650TBFC-0111CN65100 以下3.67.11,400TBFC-0113
壁基準耐力は、倍率× 1.96 で計算。壁基準剛性は、評価書の 1/200rad 時の割線剛性の信頼水準 75％の 50％下限値より計算（低減係数なし）。＊の値については（一財）日本建築防災協会より評価を取得しているので表 3-5 を参照のこと。
表3-424mm厚構造用合板張り大臣認定耐力壁（スタッドレス5+）の壁基準耐力と壁基準剛性
仕様くぎ種類くぎ間隔（mm）倍率柱脚柱頭接合用倍率壁基準耐力①（kN/m）壁基準耐力②（kN/m）壁基準剛性（kN/rad/m）設定番号外周
CN75100 以下5.0
＊＊FRM-0297
大壁床勝ち7.013.72,400FRM-0296
受材真壁5.9＊＊FRM-0298受材真壁床勝ち
壁基準耐力①は、倍率× 1.96 で計算。壁基準耐力②は、柱頭柱脚接合用倍率× 1.96 で計算。壁基準剛性は、評価書の 1/200rad 時の割線剛性の信頼水準 75％の 50％下限値より計算（低減係数なし）。＊の値については（一財）日本建築防災協会より評価を取得しているので表 3-5 を参照のこと。
③（一財）日本建築防災協会の任意評価を受けた耐震補強壁
① , ②以外の合板張り耐力壁で、（一財）日本建築防災協会の性能評価を受けた仕様の壁基準耐力、壁基
準剛性を表 3-5 に示した。全 18 仕様があり、上下開口付き仕様や入隅仕様、壁長 600mm 仕様など、診断法
には掲載されていないが実際の耐震補強において汎用性が高いと思われる仕様の評価を取得している。
12mm 厚構造用合板を用いた上下開口付き仕様では、室内側の壁を補強する際に床や天井を壊さずに施
工することを考慮し、横架材間の上下に隙間を設けた仕様を設定した。さらに、間柱を補強する仕様や、柱
を後付けする仕様など、様々なバリエーションを用意している。図 3-1 の（C）～（E）には、代表的な耐
震補強壁の施工図を示した。
12mm もしくは 24mm 厚の構造用合板を用いた無開口壁仕様では、表 3-3、表 3-4 に示す大臣認定耐力壁
では認められていない入隅仕様や壁長さ 600mm の仕様等で評価を取得した。
表3-5日本建築防災協会の評価を受けた構造用合板張り耐震補強壁の壁基準耐力と壁基準剛性
仕様くぎ種類くぎ間隔（mm）・外周壁基準耐力（kN/m）壁基準剛性（kN/rad/m）N値計算用等価壁倍率施工例（※1）
合板12mm上下開口付き壁
①両側柱大壁仕様
CN65100以下
6.69603.4C
②両側柱真壁仕様4.88002.4
③間柱補強大壁仕様6.38803.2
④間柱補強真壁仕様5.48602.7
⑤柱間隔2P大壁仕様5.18502.6
⑥柱間隔2P真壁仕様3.38601.7E
⑦後施工柱大壁仕様6.69603.4
⑧後施工柱真壁仕様-14.88002.4
⑨後施工柱真壁仕様-26.89803.5
⑩入隅大壁仕様6.18903.1D
合板12mm無開口壁
CN65100以下
7.81,4804.0
⑫入隅大壁仕様7.11,3503.6
⑬真壁床勝ち仕様7.81,3204.0
⑭真壁床勝ち600mm仕様6.21,0803.2
合板24mm無開口壁
CN75100以下
13.32,6006.8
⑯入隅大壁仕様11.92,3206.1
⑰真壁仕様11.62,0905.9
⑱真壁600mm仕様10.11,8205.2
一般診断法における耐力の上限は10kN/mとする。
※1:図3-1の施工例
第 3 章構造用合板による耐震補強の概要
構造用合板による耐震補強の概要
図3-1構造用合板張り耐震補強壁の施工例
（A）大壁仕様の一例
（C）上下開口付き両側柱大壁仕様（D）上下開口付き入隅大壁仕様
（B）真壁仕様の一例
（E）上下開口付き柱間隔２P真壁仕様
土壁の上に合板を大壁仕様で留め付ける場合の施工例。図のように床上からの施工となり横架材までくぎ打ちできない場合には、診断法に従い壁基準耐力の低減を行う必要がある。
床上から天井まで合板を張る仕様。開口寸法の上限に注意する。床上から天井まで合板を張る仕様で、入隅部分に施工する場合の仕様。床上から天井まで合板を張る仕様で、柱間隔が一間の場合の仕様。
土壁等を取り払い、受材真壁仕様で壁を設置する場合の施工例。横架材間にわたって合板を施工しない場合には、診断法に従い壁基準耐力の低減を行う必要がある。
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）4
1.1合板の製造と仕組み
合板張り耐力壁を使用する場合は、以下の設計者の条件を満たす必要がある。
（1） 設計者の条件
「国土交通大臣登録木造耐震診断資格者講習」（同等以上の内容を有する講習と国土交通大臣が認めたもの
を含む。）を受講した 1 級建築士、２級建築士、木造建築士であり、かつ日本合板工業組合連合会に登録し
た者であること。
（2） 実績の報告
本構法を用いて補強を行なった場合、所定の様式に従って、物件毎に設計者もしくは施工者のいずれかが
日本合板工業組合連合会に実績の報告をしていただく必要がある（p.70参照）。
（3） クレーム処理体制
クレーム等に対しては、図 4-1 のように対応すること。
①クレームが発生した場合、まず始めに施主から施工者に対しクレームの連絡が入る。
② 施工者は、そのクレームの原因が施工に起因するものであれば自主的に対応方法を検討して対処し、その
対応結果を設計者に報告する。設計および製品の品質に起因するクレームであれば設計者に連絡する。
③ 設計者は、施工者からの連絡に対し、設計に起因するクレームであればその対応方法を検討し施工者に対
し対応方法を指示する。施工者からの対応完了報告を以て日本合板工業組合連合会に対応結果を報告する。
製品の品質に起因するクレームであれば日本合板工業組合連合会に連絡する。
④ 日本合板工業組合連合会は、製品の品質に起因するクレームであればその対応方法を検討し設計者に対し
対応方法を指示する。また、設計者からのクレーム対応報告を管理する。
⑤ 設計者および施工者は、設計方法及び施工方法に関する技術的な相談事象が発生した際は、日本合板工業
組合連合会および東京合板工業組合に相談してその対応方法の助言を受ける。
⑥ 日本合板工業組合連合会と東京合板工業組合は、クレーム対応報告や技術的相談内容について定期的に情
報交換をし、常に最新の情報を共有し、必要な再発防止策に努める。
4.1使用可能な条件について
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
物件（施主）
日本合板工業組合連合会東京合板工業組合
設計・施工・製品の品質に関するクレーム
クレームの対応報告
情報交換、および再発防止策の検討
設計・製品の品質に関するクレーム
製品の品質に関するクレーム
図4-1クレーム処理体制
4.2適用可能な建物
・ 在来軸組構法、伝統的構法、または立面混構造の在来軸組構法による部分であること。
（枠組壁工法、丸太組構法、旧 38 条認定および型式適合によるプレハブ工法の木造建築物は適用範囲
外とする。平面的な混構造も適用範囲外とする。）
・ 木造部分の階数が 3 以下であること。
・ 延床面積が 500m2 以下であること。
・ 900 ～ 1,000mm のモジュールであること。
4.3耐震診断から補強工事
（1） 事前調査
耐震診断の実施にあたっては、（一財）日本建築防災協会「2012 年版木造住宅の耐震診断と補強方法」の “ 第
8 章調査方法 ” に従って事前調査を行うこと。さらに、耐震補強をする際には、事前調査で劣化が確認さ
れた部分を中心にさらに入念な調査を行い、補強する軸組およびその周辺部材に腐朽・蟻害等の構造耐力上
支障をきたす劣化事象が確認された場合は、「2012 年版木造住宅の耐震診断と補強方法」の “ 第 6 章補強計
画6.2.5 劣化 ” を参考に、劣化している部位は交換するとともに、交換後に力学的な欠陥とならないよう交
換部材と既存部材の接合部を適切に補強し、併せて、劣化の原因を取り除くよう適切に補修等を行うこと。
（2） 耐震診断
耐震診断は、（一財）日本建築防災協会「2012 年版木造住宅の耐震診断と補強方法」の「一般診断法」ま
たは「精密診断法 1（保有耐力診断法）」により行うこと。
（3） 補強設計
・ 改修後の建物の上記の耐震診断による評点が 1.0 以上になること（できれば、1.5 以上となるよう補
強することが望ましい）。
・ 他の耐力壁・補強壁と併用し、一般診断法による場合は、足し合わせた壁基準耐力が 10kN/m を超
えても、10kN/m として設計し、精密診断法１による場合は、上限を 14 kN/m として設計すること。
・ 耐力壁を追加する場合、その配置バランスも考慮し、耐力要素の配置等による低減（偏心率と床仕
様による低減）がかからないようにする。
・ H12 建設省告示 1460 号に適合する柱頭・柱脚の仕口補強を行うこと。ただし、既存建物の当該部位
の状況により、算定した補強が行えない場合は、「許容引張耐力 3kN 以上の接合（一般診断法の「接
合部Ⅱ」）」を行うとともに、耐震診断基準による壁基準耐力・壁基準剛性は、基礎の仕様および接
合強度に応じた耐力低減を行うこと。
・ 仕様によって付帯されている異なる適用条件を適切に守ること。
（4） 基礎の仕様
本工法による耐震補強壁は、（一財）日本建築防災協会「2012 年版木造住宅の耐震診断と補強方法」に
おける基礎の仕様：基礎Ⅰおよび基礎Ⅱの仕様に対し適用することを標準とする。
基礎Ⅱに相当する無筋コンクリート基礎の建物に耐震補強壁を施工する場合、壁基準耐力の高い壁を施
工すると、地震力を受けた際に基礎が折損する可能性があるため注意を要する。
また、厚さ 24mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁は、壁基準耐力が非常に高いため、基礎Ⅰに
限定して適用可能とする。基礎Ⅱ、Ⅲの場合は適切に基礎の補強を行い、基礎Ⅰの仕様と同等にした場合
に限り使用できるものとする。
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
4.4使用材料
使用材料は表 4-1 の通りとする。
表4-1使用材料
柱、胴つなぎ、受材、後施工柱、添え柱
製材（JAS1 級、2 級または品質がそれらと同等の製材）、JAS 規格に基づく集成材または単板積層材。ただし、既存の柱と後施工柱にあっては、曲げ応力が大きくなる上下開口付近に構造上必要な強度を低下させる節、切り欠き、ほぞ穴等がないこと。
JAS 1 級または 2 級厚さ 12mm、24mm特類または 1 類（1 類は外壁の室内側または内壁に限る）日本合板工業組合連合会傘下の組合員（製造者）によって製造されたものに限る。
合板留め付け用くぎ合板 12mm：JIS A5508 に規定される CN65合板 24mm：JIS A5508 に規定される CN75
胴つなぎ、受材、添え柱の留め付け用くぎJIS A5508 に規定される N75、N90
上下開口付き補強壁の柱仕口補強金物、及び後施工柱の取り付け金物
・上下開口付き補強壁の柱仕口補強金物短期許容耐力が 6.2kN 以上の金物を仕口 1 箇所につき 2 個使用するか、短期許容耐力が 12.4kN 以上の金物を仕口 1 箇所につき1 個使用する。
・後施工柱の取り付け金物短期許容耐力が 6.2kN 以上の金物を仕口 1 箇所につき 2 個使用する。柱側のビスの本数を n 本とすると、横架材側は同じビス（胴径が同じであれば長さは長くてもよい）で n 本以上の仕様の金物でなければならない。
なお、上記金物はせん断応力に抵抗するためのものであり、柱の引き抜きに抵抗するための金物は別途、（一財）日本建築防災協会「2012 年版木造住宅の耐震診断と補強方法」に準拠して適切に補強する必要がある。
ビスの長さLｎ本
材質と胴径が柱側のビスと同じ長さL以上、本数ｎ以上
4.5耐震補強の仕様と性能
（1） 耐震補強壁の概要と性能値
本構法には、上下開口付き耐震補強壁と、無開口の耐震補強壁の合計 18 の仕様があり、大きく分けると
次の 1）～ 3）となる。
1） 厚さ 12mm の構造用合板を張る上下開口付き耐震補強壁
厚さ 12mm の構造用合板を、くぎ CN65、くぎ間隔＠ 100mm（外周）で打ち付けた壁で、上下に隙間
がある仕様。張り方（大壁、真壁）と柱材の断面等が異なる 10 仕様がある。
2） 厚さ 12mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
厚さ 12mm の構造用合板を、くぎ CN65、くぎ間隔＠ 100mm（外周）で打ち付けた壁で、上下の隙間
はない。大壁と真壁、入隅仕様、長さ 600mm の計 4 仕様がある。
3） 厚さ 24mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
厚さ 24mm の構造用合板を、くぎ CN75、くぎ間隔＠ 100mm（外周）で打ち付けた壁で、上下の隙間
はない。大壁と真壁、入隅仕様、長さ 600mm の計 4 仕様がある。
壁基準耐力、壁基準剛性を表 4-2 に示す。なお、柱頭柱脚接合部を N 値計算に基づいて算定する場合は、
表 4-2 に示す N 値計算用等価壁倍率を用いること。
表4-2壁基準耐力、壁基準剛性、N値計算用等価壁倍率
仕様くぎ種類くぎ間隔（mm）・外周壁基準耐力（kN/m）壁基準剛性（kN/rad/m）N 値計算用等価壁倍率
合板 12mm上下開口付き壁
①両側柱大壁仕様
CN65100 以下
6.69603.4
②両側柱真壁仕様4.88002.4
③間柱補強大壁仕様6.38803.2
④間柱補強真壁仕様5.48602.7
⑤柱間隔 2P 大壁仕様5.18502.6
⑥柱間隔 2P 真壁仕様3.38601.7
⑦後施工柱大壁仕様6.69603.4
⑧後施工柱真壁仕様 -14.88002.4
⑨後施工柱真壁仕様 -26.89803.5
⑩入隅大壁仕様6.18903.1
合板 12mm無開口壁
CN65100 以下
7.81,4804.0
⑫入隅大壁仕様7.11,3503.6
⑬真壁床勝ち仕様7.81,3204.0
⑭真壁床勝ち 600mm 仕様6.21,0803.2
合板 24mm無開口壁
CN75100 以下
13.32,6006.8
⑯入隅大壁仕様11.92,3206.1
⑰真壁仕様11.62,0905.9
⑱真壁 600mm 仕様10.11,8205.2
一般診断法における耐力の上限は 10kN/m とする。
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
1）・厚さ 12mm の構造用合板を張る上下開口付き耐震補強壁
仕様①～⑩は、既存の床・天井を壊さないで補強を行う方法である。厚さ 12mm の構造用合板を、くぎ
CN65、くぎ間隔＠ 100mm（外周）で打ち付けた壁で、上下に隙間がある仕様で、既存の天井・床を壊さず
に補強を行うことが目標である。張り方（大壁、真壁）と柱材の断面等が異なる 10 仕様がある。
壁長さについては、表 4-6 ～表 4-8 を参照のこと。共通仕様は表 4-3 の通りとする。
表4-3厚さ12mmの構造用合板を張る上下開口付き耐震補強壁（仕様①～⑩）の共通仕様
材料・方法仕様
上下の横架材間の内法寸法1,715 ～ 3,075mm。
上下開口の内法寸法下部開口は 150mm 以下。上部開口は 200mm 以下。上下の開口寸法は逆でもよい。
構造用合板の規格と寸法
1 級または 2 級、特類または１類。ただし、１類は間仕切り壁、または外壁の室内側に張る場合に限る。厚さ 12mm。高さ方向に継張りする場合、合板の高さ方向の寸法は 800mm 以上とする。ただし、高さ調整のための合板は 200mm 以上（１枚に限る）とする。
構造用合板のくぎ打ちくぎ CN65、間隔＠ 100mm 以下、縁距離 15mm 程度。ただし添え柱がある場合は添え柱の芯の位置。
既存の柱90 × 90mm 以上。ただし、柱の太さによって、連続できる壁長さが異なる。曲げ応力が大きくなる上下開口付近に構造上必要な強度を低下させる節、切り欠き、ほぞ穴等がないこと（P.36 の （8）を参照）。
90 × 90mm 以上（ただし、仕様⑨の後施工柱は 90 × 60mm 以上）。柱の一方または両方、もしくは柱間隔が広い場合の中間柱のいずれにおいても使用してよい。曲げ応力が大きくなる上下開口付近に構造上必要な強度を低下させる節、切り欠き、ほぞ穴等がないこと（P.36 の （8）を参照）。
間柱設けなくても良い。
表 4-1 の金物、または仕口 1 箇所につき許容せん断耐力が 12.4kN 以上となる方法で補強する。ただし、ほぞの断面寸法が 30 × 80mm 以上、ほぞの長さが 45mm以上で、かつ、2 本のくぎ N90 が横架材の側面からほぞを貫通する形で打ち込まれていることが確認できるとともに、壁長さが 2m 以下の場合は、金物を用いなくてもよい。くぎが打たれていない場合は、新たに打ち込んでもよい。
受材の断面寸法と接合方法見付け 30 ×奥行 45mm 以上。くぎ N75 間隔＠ 200mm 以下、または強度がそれと同等以上の接合方法で柱に留め付ける。
胴つなぎの断面寸法と端部の接合方法
見付け 90 ×奥行 45mm 以上。ただし、柱間隔 1800 ～ 2000mm の仕様の場合は見付け 90 ×奥行 60mm 以上。各端部ごとに、N75 を 2 本斜め打ち、または強度がそれ以上の方法で、柱、後施工柱、添え柱のいずれかに留め付ける。
①・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き両側柱大壁仕様
・ 既存の柱が 900 ～ 1,000mm 間隔で存在する場合の大壁仕様である。
●●●●●●●
●●●●●●●
①上下開口付両側柱大壁
構造用合 板
構造用合 板
胴つなぎ間柱
構造用合 板胴つなぎ
②・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き両側柱真壁仕様
・ 既存の柱が 900 ～ 1,000mm 間隔で存在する場合の真壁仕様である。
●●●●●●
●●●●●●
②上下開口付両側柱真壁
構造用合 板
構造用合 板
胴つなぎ間柱
構造用合 板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
③・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き間柱補強大壁仕様
・ 柱が 900mm 間隔で存在しない場合に、片方の端部は既存の柱とし、その柱から 900 ～ 1,000mm にあ
る既存の間柱（断面寸法が見付け 26 ×奥行 90mm 以上のものに限る）を利用して大壁を構成する方法
である。間柱は両側に添え柱を設けて補強する必要がある。
・ 既存の柱が 1,800 ～ 2,000mm 間隔で存在する場合は、中間部の間柱を補強して長さ 900 ～ 2,000mm の
大壁を構成することができる。
・ 柱仕口は必ず補強しなければならない。
・ また、900 ～ 1,000mm の単位に柱は 1 本以上なければならない。
●●●●●●●
●●●●●●●
③上下開口付間柱補強大壁
胴つなぎ間柱
構造用合板胴つなぎ
柱・添え柱(間柱)
④・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き間柱補強真壁仕様
・ ③と同様の真壁である。
・ 既存の柱が 1,800 ～ 2,000mm 間隔で存在する場合は、中間部の間柱を補強して長さ 1,800 ～ 2,000mm
の真壁を構成することができる。
・ 柱仕口は必ず補強しなければならない。
・ また、長さ 900 ～ 1,000mm の壁の単位毎に柱は 1 本以上なければならない。
●●●●●●●
●●●●●●●
④上下開口付間柱補強真壁
胴つなぎ間柱
構造用合板胴つなぎ
⑤・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き柱間隔 2P 大壁仕様
・ 既存の柱が 1,000 ～ 2,000mm 間隔で存在する場合に、間柱なしに大壁を構成する方法である。柱間隔
は 2,000mm 以下でなければならない。
●●●●●●
●●●●●●
⑤上下開口付柱間隔２P大壁
胴つなぎ間柱
柱構造用合板
⑥・厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き柱間隔 2P 真壁仕様
・既存の柱が 1,800 ～ 2,000mm 間隔で存在する場合に、間柱なしに真壁を構成する方法である。
●●●●●●
●●●●●●
⑥上下開口付柱間隔２P真大壁
胴つなぎ 間柱
柱構造用合板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑦ 厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱大壁仕様
・柱を後施工で設けて大壁を構成する方法である。
・後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
●●●●●●●
●●●●●●●
⑦上下開口付間柱補強大壁
胴つなぎ間柱
構造用合板胴つなぎ
⑧ 厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様 -1
・ 柱を後施工で設けて真壁を構成する方法である。
・ 後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
●●●●●●
●●●●●●
⑧上下開口付後施工柱真壁仕様-１
胴つなぎ間柱
構造用合板胴つなぎ
後施工柱(間柱)
受材補強金物
⑨ 厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様 -2
・� 柱を後施工で設けて長さ 1,800 ～ 2,000mm の真壁を構成する方法である。中間部には、やや奥行きの
小さな柱を後施工で設ける。
・� 後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
●●●●●●●
●●●●●●●
⑨上下開口付後施工柱真壁仕様-２
胴つなぎ間柱
構造用合板胴つなぎ
後施工柱(間柱)
受材補強金物
⑩ 厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き入隅大壁仕様
・� 入隅を大壁仕様とする場合、入隅柱の 2 面に受材を設け、柱の代わりに受材に合板を張り付ける。
・� 勝ち側の合板を入隅柱に張り付け、合板の上から受材を設けてもよい。
・� 壁長さは、モジュール（柱 ~ 入隅柱）の芯々距離とする。※
※（公財）日本住宅 ･ 木材技術センター「2017 年版木造軸組工法住宅の許容応力度設計」P.66 参照。
⑩上下開口付入隅大壁仕様
構造用合 板胴つなぎ
構造用合 板
⑩上下開口付入隅大壁仕様
構造用合 板胴つなぎ
構造用合 板
⑩上下開口付入隅大壁仕様
構造用合 板胴つなぎ
構造用合 板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
2）厚さ 12mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
天井と床を除去して横架材間に合板を張り付ける耐震補強・リフォーム用の耐力壁である。
壁長さについては、表 4-9 を参照のこと。共通仕様は表 4-4 の通りとする。
表4-4厚さ12mmの構造用合板を張る無開口耐震補強壁（仕様⑪から⑭）の共通仕様
材料・方法仕様
上下の横架材間の内法寸法1,715 ～ 3,075mm。
上下開口開口を設けてはならない。
構造用合板の規格と寸法
1 級または 2 級、特類または 1 類。ただし、1 類は間仕切り壁、または外壁の室内側に張る場合に限る。厚さ 12mm。高さ方向に継張りする場合、合板の高さ方向の寸法は 800mm 以上とする。ただし、高さ調整のための合板は 200mm 以上（1 枚に限る）とする。
構造用合板のくぎ打ちくぎ CN65、間隔＠ 100mm、縁距離 15mm 程度。
柱の断面寸法105 × 105mm 以上。ただし、既存の柱の場合は乾燥収縮などを考慮し 100 × 100mm 以上であれば可とする。
間柱の断面寸法と接合方法見付け 30 ×奥行 60mm 以上。各端部ごとに、N75 を 2 本斜め打ち、または強度がそれ以上の接合方法。
継手間柱の断面寸法と接合方法見付け 45 ×奥行 60mm 以上。各端部ごとに、N75 を 2 本斜め打ち、または強度がそれ以上の接合方法。
受材の断面寸法と接合方法見付け 30 ×奥行 45mm 以上。くぎ N75 間隔＠ 200mm 以下、または強度がそれと同等以上の接合方法で柱に留め付ける。
胴つなぎの断面寸法と接合方法見付け 45 ×奥行 60mm 以上。各端部ごとに、N75 を 2 本斜め打ち、または強度がそれ以上の接合方法。
⑪ 厚さ 12mm 構造用合板張り無開口大壁仕様
・ 標準的な大壁である。
・ 間柱を 450 ～ 500mm 間隔で設ける。
・ 壁長さが 600 ～ 700mm の場合は、間柱を省略することができる。
●●●●●●●
●●●●●●●
⑪無開口大壁
600～700mm
構造用合 板
柱構造用合 板
構造用合 板
構造用合 板
⑪標準的大壁（600～700）仕様
胴つなぎ間柱継手間柱
胴つなぎ間柱
●●●●●●●
●●●●●●●
⑪無開口大壁
600～700mm
構造用合 板
柱構造用合 板
構造用合 板
構造用合 板
⑪標準的大壁（600～700）仕様
胴つなぎ間柱継手間柱
胴つなぎ間柱
⑫ 厚さ 12mm 構造用合板張り無開口入隅大壁仕様
・ 入隅を大壁仕様とする場合、入隅柱の 2 面に添え柱を設け、柱の代わりに添え柱に合板を張り付ける。
勝ち側の合板を入隅柱に張り付け、合板の上から添え柱を設けてもよい。
・ 壁長さが 600 ～ 700mm の場合は、間柱を省略することができる。
・ 壁長さは、モジュール（柱～入隅柱）の芯々距離とする。※
※（公財）日本住宅 ･ 木材技術センター「2017 年版木造軸組工法住宅の許容応力度設計」P.66 参照。
⑫無開口入隅大壁仕様
600～700mm
構造用合 板
⑫無開口入隅大壁仕様
600～700mm
構造用合 板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑬ 厚さ 12mm 構造用合板張り無開口真壁床勝ち 900mm 仕様
・ 標準的な真壁床勝ちである。
・ 間柱を 450 ～ 500mm 間隔で設ける。
●●●●●●●
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柱床下地合板24～28mm
構造用合 板
受材間柱継手間柱
構造用合 板
構造用合 板
床下地合板24～28mm
胴つなぎ受材
⑭ 厚さ 12mm 構造用合板張り無開口真壁床勝ち 600mm 仕様
・ ⑬の短小壁である。
・ 間柱を省略することができる。
600～700mm
構造用合 板
3）・厚さ 24mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
天井と床を除去して横架材間に合板を張り付ける耐震補強・リフォーム用の耐力壁である。
壁長さについては、表 4-9 を参照のこと。共通仕様は表 4-5 の通りとする。
表4-5厚さ24mmの構造用合板を張る無開口壁（仕様⑮から⑱）の共通仕様
材料・方法仕様
上下の横架材間の内法寸法1,715 ～ 3,075mm。
上下開口上下部分には開口を設けてはならない。
構造用合板の規格と寸法
1 級または 2 級、特類または１類。ただし、1 類は間仕切り壁、または外壁の室内側に張る場合に限る。厚さ 24mm。高さ方向に継張りする場合、合板の高さ方向の寸法は 800mm 以上とする。ただし、高さ調整のための合板は 200mm 以上（1 枚に限る）とする。
構造用合板のくぎ打ちくぎ CN75、間隔＠ 100mm、縁距離 15mm 程度。
柱の断面寸法と間隔断面寸法は 105 × 105mm 以上。ただし、既存の柱の場合は乾燥収縮などを考慮し 100 × 100mm 以上であれば可とする。間隔は 1,000mm 以下。
間柱設けなくても良い。
継手間柱合板の水平方向の継ぎ手は間柱でなく柱とする。
受材の断面寸法と接合方法見付け 45 ×奥行 45mm 以上。くぎ N75 間隔＠ 200mm 以下、または強度がそれと同等以上の接合方法で柱に留め付ける。
胴つなぎの断面寸法と接合方法見付け 60 ×奥行 45mm 以上。各端部ごとに、N75 を 2 本斜め打ち、または強度がそれ以上の接合方法。
⑮ 厚さ 24mm 構造用合板張り無開口大壁仕様
・ 標準的な大壁である。
・ 間柱は設けなくとも良い。
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合板
無開口大壁600mm
24mm構造用合板
24mm構造用合板柱
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24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合板24mm構造用合板
無開口大壁600mm
24mm構造用合板
24mm構造用合 板
24mm構造用合板
600～700mm
24mm構造用合板柱
●●●●●●
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑯ 厚さ 24mm 構造用合板張り無開口入隅大壁仕様
・ 入隅を大壁仕様とする場合、入隅柱の 2 面に添え柱を設け、柱の代わりに添え柱に合板を張り付ける。
勝ち側の合板を入隅柱に張り付け、合板の上から添え柱を設けてもよい。
・ 壁長さは、モジュール（柱～入隅柱）の芯々距離とする。※
※（公財）日本住宅 ･ 木材技術センター「2017 年版木造軸組工法住宅の許容応力度設計」P.66 参照。
⑯厚物入隅大壁仕様
600～700mm
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合 板
⑯厚物入隅大壁仕様
600～700mm
24mm構造用合板
24mm構造用合板
24mm構造用合 板
⑰ 厚さ 24mm 構造用合板張り無開口真壁 900mm 仕様
・ 標準的な真壁床勝ちである。
・ 柱を 900 ～ 1,000mm 間隔で設ける。
・ 間柱は設けなくとも良い。
⑰ 厚物合板床勝真壁900仕様
柱床下地合板24～28mm
24mm構造用合 板
24mm構造用合板
構造用合 板
24mm構造用合 板
床下地合板24～28mm
24mm構造用合 板
900～1000mm
⑱ 厚さ 24mm 構造用合板張り無開口真壁 600mm 仕様
・ ⑰の短小壁である。
600～700mm
24mm構造用合 板
24mm構造用合板
構造用合 板
24mm構造用合 板
床下地合板24～28mm
24mm構造用合 板
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（2） 耐震補強壁の壁長さ制限
上下開口付き耐震補強壁は、柱の仕口に働くせん断力と柱に働く曲げ応力の検討により、連続できる壁長
さに制限を設けている。耐震補強壁と同一面（軸組の反対面）に、柱の曲げ応力を発生させる壁があるか否
か、柱頭柱脚の金物の有無等により最大壁長さが異なるので注意すること。壁長さ制限は、柱頭柱脚の仕様
に応じて表 4-6 ～表 4-8 に示した値とする。また、無開口耐震補強壁に関しては表 4-9 に示すとおり、入隅
仕様や壁長 600mm 仕様については最大壁長さを設けてある。
表4-6上下開口付き耐震補強壁の最小・最大壁長さその1
（柱頭柱脚接合部の仕様が、短ほぞ加工*+2-N90程度以上である事が調査等により確認できた場合）
仕様最小壁長さ（m）
最大壁長さ（m）
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用していない場合
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用している場合（2.0kN/m 程度以下）
①両側柱大壁仕様0.93.01.9
②両側柱真壁仕様8.53.0
③間柱補強大壁仕様 **使用不可使用不可使用不可
④間柱補強真壁仕様 **使用不可使用不可
⑤柱間隔 2P 大壁仕様1.81.8使用不可
⑥柱間隔 2P 真壁仕様2.0使用不可
⑦後施工柱大壁仕様0.93.01.9
⑧後施工柱真壁仕様 -18.53.0
⑨後施工柱真壁仕様 -21.82.0使用不可
⑩入隅大壁仕様0.91.01.0
* ほぞは、断面 30 × 80mm 以上、長さ 45mm 以上でなければならない。
** 端部は柱に限る。
表4-7上下開口付き耐震補強壁の最小・最大壁長さその2
（柱頭柱脚接合部の仕様が確認できず、金物で補強する必要がある場合（ただし、柱断面は90mm角以上））
仕様最小壁長さ（m）
最大壁長さ（m）
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用していない場合
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用している場合（2.0kN/m 程度以下）
①両側柱大壁仕様
17.84.9
②両側柱真壁仕様制限無し27.5
③間柱補強大壁仕様 **2.00.9
④間柱補強真壁仕様 **2.01.9
⑤柱間隔 2P 大壁仕様1.82.02.0
⑥柱間隔 2P 真壁仕様4.02.0
⑦後施工柱大壁仕様0.917.84.9
⑧後施工柱真壁仕様 -1制限無し27.5
⑨後施工柱真壁仕様 -21.84.02.0
⑩入隅大壁仕様0.91.01.0
** 端部は柱に限る。
表4-8上下開口付き耐震補強壁の最小・最大壁長さその3
（柱頭柱脚接合部の仕様が確認できず、金物で補強する必要がある場合（ただし、柱断面は100mm角以上））
仕様最小壁長さ（m）
最大壁長さ（m）
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用していない場合
同一軸組内に、柱に曲げ応力を発生させる壁を併用している場合（2.0kN/m 程度以下）
①両側柱大壁仕様
制限無し制限無し
②両側柱真壁仕様制限無し制限無し
③間柱補強大壁仕様 **5.82.0
④間柱補強真壁仕様 **7.94.0
⑤柱間隔 2P 大壁仕様1.89.24.0
⑥柱間隔 2P 真壁仕様25.06.0
⑦後施工柱大壁仕様0.9制限無し制限無し
⑧後施工柱真壁仕様 -1制限無し制限無し
⑨後施工柱真壁仕様 -21.86.04.6
⑩入隅大壁仕様0.91.01.0
** 端部は柱に限る。
表4-9無開口耐震補強壁の最小・最大壁長さ
仕様最小壁長さ（m）最大壁長さ（m）
合板 12mm 無開口
⑪大壁仕様0.6制限無し
⑫入隅大壁仕様0.61.0
⑬真壁床勝ち仕様0.9制限無し
⑭真壁床勝ち 600mm 仕様0.60.7
合板 24mm 無開口
⑮大壁仕様0.6制限無し
⑯入隅大壁仕様0.61.0
⑰真壁仕様0.9制限無し
⑱真壁 600mm 仕様0.60.7
 （3） 開口壁の取扱い
一般診断法の場合、すべての仕様において窓型開口の場合は 0.6kN/m、掃き出し開口の場合は
0.3kN/m とする。
精密診断法 1 の場合、①～⑬および⑮～⑰の仕様に開口を設けたものも適用できる。ただし、少なくと
も片側には無開口壁がなくてはならない。窓開口の場合の腰壁の高さは 1,000mm 以上、窓開口の高さは
1,200mm 以下とする。掃き出し開口の垂れ壁の高さは 360mm 以上とする。連続する開口壁長の上限は
3,000mm とする。
（4） 同一壁面における併用
柱の曲げ応力を増加させない仕様に限定するとともに、耐力を参入しない場合であっても柱の曲げ応力
度の検定を行う。なお、間仕切り壁としてのせっこうボード準耐力壁との併用程度（壁基準耐力 2.0kN/m
以下）の場合は、柱の曲げ応力度の検定をせずに併用しても良い。
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（5） 柱頭柱脚の接合
柱頭柱脚は、H12 建設省告示 1460 号に適合する仕口補強を行う。N 値計算で用いる各仕様の等価壁倍
率を表 3-5 に示す。
ただし、既存建物の当該部位の状況により、算定した補強が行えない場合は、「許容引張耐力 3kN 以上の
接合（一般診断法の「接合部Ⅱ」）」を行うとともに、壁基準耐力・壁基準剛性は、接合強度に応じた耐力低
（6）・間柱の取り扱い
本マニュアルに記載の耐震補強壁は、間柱を用いない仕様で評価を取得しているが、既存間柱がある場合
にはそれを撤去する必要はない。また、新たに間柱を設置することも可能である。
間柱は面外方向への合板の孕みを抑制する効果があるので、間柱がある場合には、間柱に対しても合板を
くぎ打ちして緊結することが望ましい。間柱へのくぎ打ち間隔は、合板外周部のくぎ打ち間隔の 2 倍（外周
部が 100mm 間隔であれば、間柱部は 200mm 間隔）を標準とする。
間柱がある場合、胴つなぎ材と干渉する部分が生じるが、柱－間柱間に胴つなぎを施工する場合と、間柱
を一部切り欠いて胴つなぎ勝ちで施工する場合のいずれの施工方法も可能である。第 4 章では間柱勝ちとし
た場合の、第 5 章では胴つなぎ勝ちとした場合の納まり例を記しているので、適宜参照していただきたい。
 （7） 柱の仕口について
合板が横架材に張られていないために、柱の仕口にはせん断力が作用する。壁が長くなると柱 1 本が負担
するせん断力が大きくなり、補強壁が有する本来の耐力に達する前に柱の仕口が破壊することになる。この
ため、基本的に仕口を表 4-1 の金物、または強度がこれと同等以上の方法で補強することが必要である。た
だし、事前に念入りに調査を行い、ほぞの断面寸法が 30 × 80mm 以上、長さが 45mm 以上であり、かつ 2
本のくぎ N90 がほぞを貫通する形で打ち込まれていることが確認できれば、表 4-6 に示す壁長さ以下で使用
することができる。
金物を用いない補強方法としては、例えば図 4-2 の様な柱の両側面に当て木をするなどの方法がある。
202020
22.522.5
22.522.522.522.522.522.560240(mm)
8-N90千鳥@45mm 厚さ30～45
当て木当て木
金物を用いない補強法図4-2金物を用いない補強法
（8） 柱の強度的欠点、断面、仕口について
図 4-3 に示す通り、柱の合板がかからない部分には曲げ応力が発生し、その値は合板の上下端（特に上端）
付近で最大になる。そのため、この近辺には、曲げ強度を大きく低下させる大きな節や切り欠き、ほぞ穴等
があってはならない。また、壁が長くなって柱 1 本が負担するせん断力が大きくなると、柱の仕口のせん断
破壊や柱の曲げ破壊が生じる。さらに、同じ軸組の反対側に、床上から天井面まで石こうボードを張るなど
柱に曲げ応力を発生させる壁を配置すると、柱のせん断応力と曲げ応力が増大する。
このため、柱の仕口の現況、仕口の補強の有無、柱の断面、反対側の壁の状況に応じて壁の長さの上限を
規定している。
図4-3柱の曲げ応力の増大
合板の上下端付近（特に上端）で
柱の曲げ応力が大きくなる
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
上下開口付き壁の解説解説
（1） 上下開口付き壁のメカニズム
上部または下部に開口を有する面材張り壁では、柱にはせん断力と曲げモーメントが生じる。そのため、
柱の曲げ破壊や、柱仕口のせん断破壊を生じさせないようにすることが必要である。なお、開口のない通常
の耐力壁では、このような力がかかることはない。
曲げモーメントせん断応力度
上下開口壁に生ずる力の模式図
柱仕口に生じるせん断力
柱に生じる曲げモーメントとせん断力
図4-4上下開口壁に生じる力の模式図
（2） 柱に生じる曲げモーメントと柱の曲げ強度
柱 1 本に生じる曲げモーメントは、最も簡単な計算モデルを用いると、合板を張った上端のレベルで最大
になり、その大きさ M は M = P 柱× e となる。ここで、e は上部の開口の高さ 200mm で、P 柱は柱 1 本に生
じるせん断力である。従って、柱には合板張り部分の上下端付近に大きな節などの欠点がないことを確認す
る必要がある。大きな節がある場合は、適切に補強するか柱を取り換える。
（3） 柱 1 本の曲げ強度
柱が曲げ破壊するときのせん断力 P 柱は、スギ製材の柱を想定すると次のように求められる。
柱断面が 90 × 90 mm の場合 ： P 柱 = M/e = Fb Z/e = 13.5 kN ／本
柱断面が 100 × 100 mm の場合 ： P 柱 = M/e = Fb Z /e = 18.5 kN ／本
Fb = スギ無等級材の基準強度、22.2N/m2（平成 12 年建設省告示第 1452 号）
Z = 柱の断面係数、121,500 m3（断面 90 × 90 mm）、166,667m3（断面 100 × 100 mm）
なお、柱には曲げ応力に加えて、鉛直力による圧縮力や、上階に耐力壁がある場合は、地震時に上階から
の柱応力が加わるが、曲げ応力と比べて非常に小さいので、これらの軸力については、無等級材の基準強
度が実際の品質に照らして安全側の数値であることを考慮して無視することとしている。
（4） 壁が長くなると柱 1 本当たりの応力は増加する
全ての仕様では、壁が長くなっても、評価試験において記録した最大荷重 Pmax （kN/m）を確保する
必要がある。Pmax の値は仕様によって異なる。ところが、壁が長くなると、合板を張った部分の耐力は
壁長さに比例して強くなるのに、柱 1 本にかかるせん断力は、次のように長さ以上に大きくなってしまう。
例えば、柱間隔が 1m の壁で、保有すべき最大耐力が Pmax （kN/m）であるとする。壁長さ 1m では、
柱本数は 2 本であるから、最大耐力時の柱 1 本当たりのせん断力は Pmax ／ 2 ＝ 0.5Pmax である。しか
し壁長さが 2m、3m と長くなると、柱本数は 3 本、4 本となり、最大耐力時の柱 1 本当たりのせん断力
は 2Pmax ／ 3 ＝ 0.67Pmax、3Pmax ／ 4 ＝ 0 .75Pmax のように、壁が長くなるにしたがって増加する（図
4-5）。理屈上は、壁長さが無限大になると、1m の時の 2 倍まで増加する。
以上から、連続して使用できる最大壁長さは、柱が曲げ破壊したり柱仕口がせん断破壊したりしない長
さとする必要がある。表 4-6 ～表 4-8 の長さ制限は、このような理由により計算で求めた長さである。なお、
長さ制限の計算において、間柱やその補強材については、それらの曲げ剛性（補強した間柱については各
材の曲げ剛性の単純な足し合わせ）に応じてせん断力を負担すると仮定している。
２本３本５本本４
柱長さと柱本数との関係長さが２倍になってもの柱本数は２倍にならない
図4-5壁長さと柱本数の関係（壁長さが2倍になっても柱本数は2倍にならない）
（5） 反対側の面に壁がある場合
壁の反対側の面に、例えばせっこうボード張り準耐力壁のように、上下に開口があり地震に対してある
程度の抵抗力のある壁が存在すると、柱に加わるせん断力は大きくなる。このようなせっこうボード張り
壁の最大耐力は、建築防災協会編 2012 年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法例題編・資料編」P.150
第 4 章合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の設計マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
のグラフによると 2.0kN/m である。表 4-6 ～表 4-8 にある「反対側に、柱に曲げ応力を発生させる壁がある
場合」の壁長さ制限は、このようなせっこうボード張り壁を対象としたものである。
（6） 柱仕口の補強について
柱は曲げ破壊しないことに加えて、柱仕口が先行して破壊しないことが必要である。しかし、ほぞによる
柱仕口の強度を正確に計算することは難しい。そこで、本補強壁では次の方法で対処することとした。実験（壁
長さ 1.82m、10 仕様、計 30 体）では、柱仕口で破壊した試験体は皆無であった。このことから、試験体と
同じ仕口（ほぞ断面 30 × 80mm 以上、長さ 45mm 以上。N90 くぎ 2 打ち）であることが確認できた場合
は、仕口補強なしでも壁長さ 1.82 ｍは可能と考えられる。実験では破壊する兆候が見られなかったことから、
拡大して 2m まで許容範囲としている。
2 ｍを超える場合は、必ず仕口補強を行うこととする。補強後の仕口は、各仕様の Pmax に耐える強度を
有する必要があるが、仕様毎に補強方法を変えると煩雑になるので、仕様によらず強度が保証できるように、
仕口破壊が柱（100 × 100mm）の曲げ破壊より先行しない強度として 18.5kN 以上を担保することとしている。
（7） 補強金物の選定について
強度が評価された市販の金物にホールダウン金物（HD 金物）がある。仕口補強に適当な強度の HD 金物
の形状は通常 L 型で、数本のビスで留める方式になっておりこれが利用できる。HD 金物の許容引張耐力は
実験で評価され、最大耐力に対して 1. 5 以上の安全率が保証されている。従って、18.5kN/1.5=12.33kN から、
短期許容引張耐力が 12.4kN 以上の金物 1 個か、短期許容引張耐力が 6.2kN 以上の金物 2 個を使用すること
とした。なお、HD 金物は柱の引き抜きに抵抗するものであるが、ここではせん断に抵抗する金物として使
用する。従って、横架材側のビス径・長さが柱側のビス径・長さ以上で、かつ横架材側のビス本数が柱側の
ビス本数以上であることとした。
横架材側ビス
・横架材側ビス径・長さ ≧ 柱側ビス径・長さ・横架材側ビス本数 ≧ 柱側ビス本数
図4-6柱仕口の補強金物
（8） 当て木による柱仕口補強の計算方法
日本建築学会「木質構造設計規準・同解説」2006 年版（最新版）の「602. 釘接合」には、許容耐力はあ
るものの最大耐力についての記載がない。1988 年版には、くぎ接合短期許容耐力は最大耐力の 1/3.5 ～ 1/4
であると記されているので、当時の（N90 の 1 面せん断許容耐力 671N）× 3.5 ＝ 2.35kN/ 本として、必要
本数を計算すると以下のようになる。
18.5 ／ 2.35 ＝ 7.9 → 8 本
当て木による柱の横圧縮に対する必要強度は、短ほぞの横圧縮強度が
6.0N/m2（スギ無等級材のめり込み基準強度）× 30mm × 45mm ＝ 8,100N
であるから、これを差し引いた分、18,500 － 8,100 ＝ 10,400N を当て木で負担することとする。
当て木の幅を 60mm とすれば、必要な当て木の厚さは、
10,400N ／（6N/m2 × 60mm）＝ 28.9mm。よって 30mm とする。
ほぞと当て木の断面や樹種が異なる場合は、以上を参考に設計されたい。
接触面積 30×60mm
接触面積 30×45mm
N90くぎ８本
図4-7当て木による柱仕口補強の計算の参考図
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）5
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
5.1 使用可能な条件について
合板張り耐力壁を使用する場合は、以下の施工者の条件を満たす必要がある。
（1） 施工者の条件
施工者は、在来軸組構法住宅の建設経験のある大工または工務店の社員であり、かつ日本合板工業組合連
合会に登録した者であること。（登録方法は第 6 章 P.67 参照）
（2） 実績の報告
本構法を用いて補強を行なった場合、所定の様式に従って、設計者もしくは施工者のいずれかが日本合板
工業組合連合会に実績の報告をしていただく必要がある。（P.70 参照）
（3） クレーム処理体制
クレーム等に対しては、図 5-1 のように対応すること。
①クレームが発生した場合、まず始めに施主から施工者に対しクレームの連絡が入る。
②施工者は、そのクレームの原因が施工に起因するものであれば自主的に対応方法を検討して対処し、その
対応結果を設計者に報告する。設計および製品の品質に起因するクレームであれば設計者に連絡する。
③設計者は、施工者からの連絡に対し、設計に起因するクレームであればその対応方法を検討し施工者に対
し対応方法を指示する。施工者からの対応完了報告を以て日本合板工業組合連合会に対応結果を報告する。
製品の品質に起因するクレームであれば日本合板工業組合連合会に連絡する。
④日本合板工業組合連合会は、製品の品質に起因するクレームであればその対応方法を検討し設計者に対し
対応方法を指示する。また、設計者からのクレーム対応報告を管理する。
⑤設計者および施工者は、設計方法及び施工方法に関する技術的な相談事象が発生した際は、日本合板工業
組合連合会および東京合板工業組合に相談してその対応方法の助言を受ける。
⑥日本合板工業組合連合会と東京合板工業組合は、クレーム対応報告や技術的相談内容について定期的に情
報交換をし、常に最新の情報を共有し、必要な再発防止策に努める。
5.1使用可能な条件について
物件（施主）
日本合板工業組合連合会東京合板工業組合
設計・施工・製品の品質に関するクレーム
クレームの対応報告
情報交換、および再発防止策の検討
設計・製品の品質に関するクレーム
製品の品質に関するクレーム
図5-1クレーム処理体制
5.2施工上の注意点
（1） 施工上の注意
耐震補強工事を行う際、施工する部位（土台、柱等）に事前調査で予め劣化が確認されている場合には、
適切に補修・交換を行ってから耐震補強工事を実施する。また、事前調査で確認されているもの以外の劣化
が発見された場合には、施工者が勝手な判断をするのではなく、必ず設計者に相談し判断を仰ぐこと。
補強に用いる構造用合板は、日本合板工業組合連合会傘下の組合員（製造者、p.105 参照）の JAS 印が印
字されているものを使用する（厚さは仕様によって異なるが、12mm または 24mm である）。
構造用合板を留め付けるくぎは、JIS A5508 に規定する CN くぎを使用する（12mm 合板に対しては
CN65 くぎ、24mm 合板に対しては CN75 くぎを使用する）。また、くぎ打ちに際し、所定の縁距離を確保する。
受材、添え柱、胴つなぎ材など、補強に用いる木材は設計図書通りの寸法、本数が準備されているか確認
し、これらを留め付けるくぎが JIS A5508 に規定する N くぎであることを確認する。
柱頭柱脚仕口接合部に用いる金物は設計図書通りの規格、個数であることを確認する。
（2） 基礎の仕様
本工法による耐震補強壁は、（一財）日本建築防災協会「2012年版木造住宅の耐震診断と補強方法」における基礎
の仕様：基礎Ⅰ（健全な鉄筋コンクリート造基礎）および基礎Ⅱ（ひび割れのある鉄筋コンクリート造基礎、あるいは健全な無
筋コンクリート造基礎など）の仕様に対し適用することを標準とする。
基礎Ⅱに相当する無筋コンクリート基礎の建物に耐震補強壁を施工する場合、壁基準耐力の高い壁を施工すると、地
震力を受けた際に基礎が折損する可能性があるため注意を要する。
また、厚さ24mmの構造用合板を張る無開口耐震補強壁は、壁基準耐力が非常に高いため、基礎Ⅰに限定して適用
可能とする。基礎Ⅱ、Ⅲの場合は適切に基礎の補強を行い、基礎Ⅰの仕様と同等にした場合に限り使用できるものとする。
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
図5-3柱の曲げ応力の増加
（3） 柱の仕口について
合板が横架材に張られていない上下開口付き壁の仕様では、柱の仕口にはせん断力が作用する。壁が連続
配置されて長くなると柱１本が負担するせん断力が大きくなり、補強壁が外力を受けて変形した際に、柱の
仕口が先に破壊する危険性がある。このため、基本的に仕口を表 4-1 の金物、または強度がこれと同等以上
の方法で補強することが必要である。
ただし、事前に念入りに調査を行い、ほぞの断面寸法が 30 × 80mm 以上、長さが 45mm 以上であり、か
つ 2 本のくぎ N90 がほぞを貫通する形で打ち込まれていることが確認できれば、特別な補強をしなくても
表 4-6 に示す壁長さ以下で使用することができる。
金物を用いない補強方法としては、例えば図 5-2 の様な柱の両側面に当て木をするなどの方法を採用して
202020
22.522.5
22.522.522.522.522.522.560240(mm)
8-N90千鳥@45mm 厚さ30～45
当て木当て木
金物を用いない補強法図5-2金物を用いない補強法
（4） 柱の強度的欠点、断面、仕口について
上下開口付き補強壁の仕様では、合板を張らない部分には柱を曲げ
る力（曲げ応力）が発生し、合板の上下端（特に上端）付近で最大になる。
そのため、この近辺には、柱の曲げ強度を大きく低下させる大きな節
や切り欠き、ほぞ穴等があってはならない。
また、壁が連続配置されて長くなり柱 1 本が負担するせん断力が大
きくなると、柱の仕口部分のせん断破壊や柱の曲げ破壊が生じる可能
性が高くなる。
さらに、同じ軸組の反対側の面に床上から天井面まで石こうボード
を張ると、柱仕口部に加わるせん断応力や柱に加わる曲げ応力が増大
し破壊を生じる危険性が高まるため、補強の際には注意を要する。
合板の上下端付近（特に上端）で
柱の曲げ応力が大きくなる
5.3各仕様の施工方法
（1） 厚さ 12mm の構造用合板を張る上下開口付き耐震補強壁
①厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き両側柱大壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
3．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
4．合板を既存の柱、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は
15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）間柱が存在しない場合（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
 図5-4厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き両側柱大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
②厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き両側柱真壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
3．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
4． 受材を既存の柱に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受材の留め付けは、
くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
5． 合板を受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は 15mm 程
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）間柱が存在しない場合（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
図5-5厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き両側柱真壁仕様の施工方法
③厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き間柱補強大壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 既存の間柱（断面寸法が見付け 26 ×奥行 90mm 以上のものに限る）に、添え柱を、くぎ N75 間隔
＠ 200mm 以下、または強度がそれと同等以上の接合方法で留め付ける。添え柱の断面寸法は見付け
32 ×奥行き 90mm 以上とする。補強間柱については、仕口の補強を行う。
3． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4． 合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
5． 合板を柱、添え柱、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下とする。縁距
離は柱、胴つなぎでは 15mm 程度とし、添え柱では、その芯の位置にくぎ打ちする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）間柱が存在しない場合（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
図5-6厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き間柱補強大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
④厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き間柱補強真壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 既存の間柱（断面寸法が見付け 26 ×奥行 60mm 以上のものに限る）に、添え柱を、くぎ N75 間隔
＠ 200mm 以下、または強度がそれと同等以上の接合方法で留め付ける。添え柱の断面寸法は見付け
32 ×奥行き 60mm 以上とする。補強間柱については、仕口の補強を行う。
3． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
5． 受材を既存の柱に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受材の留め付けは、
くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
6．合板を添え柱、受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下とする。縁
距離は胴つなぎでは 15mm 程度とし、添え柱では、その芯の位置にくぎ打ちする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
（a）間柱が存在しない場合
図5-7厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き間柱補強真壁仕様の施工方法
⑤厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き柱間隔 2P 大壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×60mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
3．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
4．合板を既存の柱、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は
15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）間柱が存在しない場合（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
図5-8厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き柱間隔2P大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑥厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き柱間隔 2P 真壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×60mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
3．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
4． 受材を既存の柱に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受材の留め付けは、
くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
5．合板を受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は 15mm 程
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）間柱が存在しない場合（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）施工例
図5-9厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き柱間隔2P真壁仕様の施工方法
⑦厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱大壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2．柱を後施工で設ける。後施工柱の断面寸法は 90 × 90mm 以上とし、後施工柱の仕口はせん断抵抗用
の金物（短期許容せん断耐力が 12.4kN 以上× 1 個または 6.2kN 以上× 2 個）で横架材に緊結する。
3． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
5．合板を後施工柱および既存の柱、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、
縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 後施工柱は、柱の一方または両方、もしくは柱間隔が広い場合の中間柱のいずれにおいても使用して
・ 後施工柱の留め付け以後は、①と同じである。
・ 後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（a）間柱が存在しない場合端部が後施工柱の施工例
（c）間柱が存在しない場合中間部が後施工柱の施工例
（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）端部が後施工柱の施工例
（d）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）中間部が後施工柱の施工例
 図5-10厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き後施工柱大壁仕様の施工方法
⑧厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様 -1
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2．柱を後施工で設ける。後施工柱の断面寸法は 90 × 90mm 以上とし、後施工柱の仕口はせん断抵抗用
の金物（短期許容せん断耐力が 12.4kN 以上× 1 個または 6.2kN 以上× 2 個）で横架材に緊結する。
3． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
5．受材を後施工柱および既存の柱に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。
受材の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
6．合板を受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は 15mm 程
＜注意事項＞
・ 後施工柱は、柱の一方または両方、もしくは柱間隔が広い場合の中間柱のいずれにおいても使用して
・ 後施工柱の留め付け以後は、②と同じである。
・ 後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（a）間柱が存在しない場合端部が後施工柱の施工例
（c）間柱が存在しない場合中間部が後施工柱の施工例
（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）端部が後施工柱の施工例
（d）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）中間部が後施工柱の施工例
図5-11厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様-1の施工方法
⑨厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様 -2
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2．柱を後施工で設ける。後施工柱の断面寸法は 90（見付け）× 60mm 以上とし、後施工の両端柱は 90（見
付け）× 90mm 以上とする。後施工柱の仕口はせん断抵抗用の金物（短期許容せん断耐力が 12.4kN
以上× 1 個または 6.2kN 以上× 2 個）で横架材に緊結する。
3． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置にも胴つなぎを設ける。
5．受材を後施工柱および既存の柱に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。
受材の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
6．合板を後施工柱および既存の柱、受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は
@100 以下、縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 後施工柱は、柱の一方または両方、もしくは柱間隔が広い場合の中間柱のいずれにおいても使用して
・ 後施工柱の長さは、後施工を可能にするため、はめ込む横架材間の内法寸法よりやや短くしてもよい。
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（a）間柱が存在しない場合中間部が後施工柱の施工例
（c）間柱が存在しない場合端部が後施工柱の施工例
（b）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）中間部が後施工柱の施工例
（d）間柱が存在する場合胴つなぎ勝ち（間柱を欠く）端部が後施工柱の施工例
図5-12厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き後施工柱真壁仕様-2の施工方法
⑩厚さ 12mm 構造用合板張り上下開口付き入隅大壁仕様
1．金物等により柱仕口の補強を行う。
2． 入隅柱の 2 面に受材を設け、柱の代わりに受材に合板を張り付ける。勝ち側の合板を入隅柱に張り付
け、合板の上から負け側合板用の受材を設けてもよい。
 勝ち側の合板を入隅柱に張り付ける場合、勝ち側の合板の上に受材を置き、合板を介して入隅柱に留
3．受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受材の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
4． 合板を張る上下端の位置で胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は90（見付け）×45mm以上とする。
胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
5．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は 90（見付け）
× 45mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱、受材への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
6．合板を柱、受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は
15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
（a）勝ち側・負け側を作る場合の施工例（b）勝ち側・負け側を作らない場合の施工
図5-13厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き入隅大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（2） 厚さ 12mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
⑪厚さ 12mm 構造用合板張り無開口大壁仕様
1．耐力壁の両端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
2．断面寸法 30（見付け）× 60mm 以上の間柱を柱から 450 ～ 500mm の位置に設ける。間柱の端部の横
架材への留め付けは、ほぞ差しまたはくぎ N75 を 2 本斜め打ち等とする。
3．合板を横方向に継張りする場合の目地の位置には、断面寸法 45（見付け）× 60mm 以上の継手間柱
を設ける。継手間柱の端部の横架材への留め付けは、ほぞ差しまたはくぎ N75 を 2 本斜め打ち等と
4．壁の最小長さは 600mm とする。
5．壁長さが 600~700mm の場合は、間柱を省略することができる。
6．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は 45（見付け）
× 60mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱、間柱、継手間柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打
7．合板を柱、間柱、継手間柱、横架材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は合板の
外周で @100 以下、中通りで @200 以下、縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
12mm 無開口大壁
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
CN65@100以下
構造用合板(厚12mm)
（a）柱間隔700mm以上の場合（b）柱間隔600～700mmの場合
図5-14厚さ12mm構造用合板張り無開口大壁仕様の施工方法
⑫厚さ 12mm 構造用合板張り無開口入隅大壁仕様
1．入隅柱と耐力壁の他端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
2．入隅柱の 2 面に添え柱を設け、柱の代わりに添え柱に合板を張り付ける方法と、勝ち側の合板を入隅
柱に張り付け、合板の上から負け側合板用の添え柱を設ける方法とがある
3．壁の長さは 600 ～ 1,000mm とする。
4．勝ち側の合板を先に張り付ける場合、合板の負け側の横架材にかかる部分は、当該部分を切り欠き、
切り欠いた部分に本来打つくぎは、本数が減ぜぬように近辺に打つ。添え柱は勝ち側の合板を介して
入隅柱に留め付ける。
5．添え柱の断面寸法は 30（見付け）× 100mm 以上とする。添え柱の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm
以下とする。
6．断面寸法 30（見付け）× 60mm 以上の間柱を柱から 450 ～ 500mm の位置に設ける。間柱の端部の横
架材への留め付けは、ほぞ差しまたはくぎ N75 を 2 本斜め打ち等とする。
7．壁長さが 600~700mm の場合は、間柱を省略することができる。
8．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は 45（見付け）
× 60mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
9．合板を柱、添え柱、間柱、継手間柱、横架材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔
は合板の外周で @100 以下、中通りで @200 以下、縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
勝ち側・負け側を作る場合の施工例勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
勝ち側・負け側を作る場合の施工例勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
勝ち側・負け側を作る場合の施工例勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以
CN65@100以下
勝ち側・負け側を作る場合の施工例勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
（a）勝ち側・負け側を作る場合の施工例（b）勝ち側・負け側を作らない場合の施工
図5-15厚さ12mm構造用合板張り無開口入隅大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑬厚さ 12mm 構造用合板張り無開口真壁床勝ち仕様
1．床の仕様は 24 ～ 28mm の合板の直張りとする。
2．耐力壁の両端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
3．壁の最小長さは 900mm とする。
4．断面寸法 30（見付け）× 60mm 以上の間柱を柱から 450 ～ 500mm の位置に設ける。間柱の端部の横
架材への留め付けは、ほぞ差しまたはくぎ N75 を 2 本斜め打ち等とする。
5．合板を横方向に継張りする場合の目地の位置には、断面寸法 45（見付け）× 60mm 以上の継手間柱
を設ける。継手間柱の端部の床下地、横架材への留め付けは、ほぞ差しまたはくぎ N75 を 2 本斜め
打ち等とする。
6．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は、45（見付け）
× 60mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
7．受材を柱、床下地、横架材に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受
材の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
8．合板を受材、胴つなぎ、間柱、継手間柱にくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は合板の外周で
@100 以下、中通りで @200 以下、縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
12mm 無開口真壁床勝ち
構造用合板(厚12mm)
CN65@200以下
CN65@100以下
図5-16厚さ12mm構造用合板張り無開口真壁床勝ち仕様の施工方法
⑭厚さ 12mm 構造用合板張り無開口真壁床勝ち 600mm 仕様
1．床の仕様は 24 ～ 28mm の合板の直張りとする。
2．耐力壁の両端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
3．壁の長さは 600 ～ 700mm とする。間柱はなくてもよい。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は、45（見付け）
× 60mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
5．受材を柱、床下地、横架材に留め付ける。受材の断面寸法は 30（見付け）× 45mm 以上とする。受
材の留め付けは、くぎ N75 ＠ 200mm 以下とする。
6．合板を受材、胴つなぎ、間柱にくぎ打ちする。くぎは CN65 を用い、間隔は合板の外周で @100 以下、
中通りで @200 以下、縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN65 でなければならない。N65 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
構造用合板(厚12mm)
12mm 無開口真壁床勝ち600mm
CN65@100以下
図5-17厚さ12mm構造用合板張り無開口真壁床勝ち600mm仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（3） 厚さ 24mm の構造用合板を張る無開口耐震補強壁
⑮厚さ 24mm 構造用合板張り無開口大壁仕様
1．耐力壁の両端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
2．間柱は設けなくてもよい。
3．壁の最小長さは 600mm とする。
4． 合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は 60（見付け）
× 45mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
5．合板を柱、横架材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN75 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は
15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN75 でなければならない。N75 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
構造用合板(厚24mm)CN75@100以下柱
CN75@100以下
構造用合板(厚24mm)
24mm 無開口大壁
（a）柱間隔900～1,000mmの仕様（b）柱間隔600mmの仕様
図5-18厚さ24mm構造用合板張り無開口大壁仕様の施工方法
⑯厚さ 24mm 構造用合板張り無開口入隅大壁仕様
1．入隅柱と耐力壁の他端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
2．入隅柱の 2 面に添え柱を設け、柱の代わりに添え柱に合板を張り付ける方法と、勝ち側の合板を入
隅柱に張り付け、合板の上から負け側合板用の添え柱を設ける方法とがある。
3．勝ち側の合板を先に張り付ける場合、合板の負け側の横架材にかかる部分は、当該部分を切り欠き、
切り欠いた部分に本来打つくぎは、本数が減ぜぬように近辺に打つ。添え柱は勝ち側の合板を介し
て入隅柱に留め付ける。
4．添え柱の断面寸法は 45（見付け）× 100mm 以上とする。添え柱の留め付けは、くぎ CN90 ＠ 150mm
以下とする。
5．壁の長さは 600 ～ 1,000mm とする。
6．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は 60（見付け）
× 45mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
7．合板を柱、添え柱、横架材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN75 を用い、間隔は @100 以下、
縁距離は 15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN75 でなければならない。N75 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
勝ち側・負け側を作る場合の施工例勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
構造用合板(厚24mm)
CN75@100以下
添え柱構造用合板(厚24mm)
CN75@100以下
（a）勝ち側・負け側を作る場合の施工例（b）勝ち側・負け側を作らない場合の施工例
図5-19厚さ24mm構造用合板張り無開口入隅大壁仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
⑰厚さ 24mm 構造用合板張り無開口真壁仕様
1．床勝ち、壁勝ちのどちらであってもよい。床勝ちの場合の床の仕様は合板の直張りとする。
2．断面寸法 100 × 100mm 以上の柱を 900 ～ 1,000mm 間隔で設ける。
3．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は、60（見付け）
× 45mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
4． 受材を柱、横架材、床下地に留め付ける。受材の断面寸法は 45 × 45mm 以上とする。受材の留め付けは、
くぎ CN90 ＠ 200mm 以下とする。
5．合板を受材、胴つなぎにくぎ打ちする。くぎは CN75 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は 15mm 程
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN75 でなければならない。N75 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
24mm 無開口真壁床勝ち
構造用合板(厚24mm)CN75@100以下
構造用合板(厚24mm)
柱CN75@100以下
（a）床勝ち真壁仕様（b）壁勝ち真壁仕様
図5-20厚さ24mm構造用合板張り無開口真壁仕様の施工方法
⑱厚さ 24mm 構造用合板張り無開口真壁 600mm 仕様
1．床勝ち、壁勝ちのどちらであってもよい。床勝ちの場合の床の仕様は合板の直張りとする。
2．耐力壁の両端は断面寸法 100 × 100mm 以上の柱とする。
3．壁の長さは 600 ～ 700mm とする。間柱はなくてもよい。
4．合板を高さ方向に継張りする場合、継目位置に胴つなぎを設ける。胴つなぎの断面寸法は、60（見
付け）× 45mm 以上とする。胴つなぎ端部の柱への留め付けは、くぎ N75 を 2 本斜め打ちする。
5．受材を柱、横架材に留め付ける。受材の断面寸法は 45 × 45mm 以上とする。受材の留め付けは、
くぎ CN90 ＠ 200mm 以下とする。
6．合板を受材、胴つなぎ、間柱にくぎ打ちする。くぎは CN75 を用い、間隔は @100 以下、縁距離は
15mm 程度とする。
＜注意事項＞
・ 合板を留めるくぎは CN75 でなければならない。N75 や木ねじ等は適用外である。
・ 設計者が上記と異なる胴つなぎ端部の接合方法を指定している場合は、それによる。
CN75@100以下
構造用合板(厚24mm)
24mm 無開口真壁床勝ち600mm
CN75@100以下
構造用合板(厚24mm)
（a）床勝ち仕様（b）壁勝ち仕様
図5-21厚さ24mm構造用合板張り無開口真壁600mm仕様の施工方法
第 5 章合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財 ) 日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
合板張り耐震補強壁の施工マニュアル（（一財）日本建築防災協会評価の耐震補強壁）
（4）上下開口付き耐震補強壁における柱脚金物の納まり
上下開口付き耐震補強壁の場合は p.44 の（4）に書かれているように、合板が横架材に張られていないために柱
の仕口にはせん断力が作用する。このため、基本的に仕口をp.20 の表 4-1 に示す金物、または強度がこれと同等以
上の方法で補強することが必要である。また、耐震補強壁により発生する柱の引抜力に対しても、金物を設置するなど
して柱脚の引き抜けを防止する必要がある。
金物などで補強する場合、せん断力に抵抗する金物と、柱の引抜力に抵抗する金物をそれぞれ設置する必要があ
る。図 5-22 には柱脚金物の納まりの例を示した。複合応力の検討がなされている場合はこの限りではないが、最も簡
便で確実なのは、それぞれの応力を負担する金物を設置することである。
図 5-23 には、様々な柱脚金物の納まり例を示した。基本的には引抜力に抵抗する金物の納まりを示して
いるので、これらとは別にせん断力に抵抗する金物を設置すること。
（a）当て木でせん断力を、山形プレートで引抜力を負担（b）小型柱脚金物でせん断力を、ホールダウン金物で引抜力を負担
図5-22柱脚金物の納まりの例
（a）上下開口付2P真壁の例スリム型金物の例＜告示1460号（は、に）＞
（c）上下開口付耐震補強壁外付HD金物（ケーブル式）と当て木の例＜告示1460号（と～ぬ）＞
（b）上下開口付2P真壁の例スリム型金物の例＜告示1460号（は、に）＞
（d）上下開口付耐震補強壁真壁仕様柱内部埋め込み式金物の例＜告示1460号（へ）＞
図5-23引き抜き防止用柱脚金物の納まりの例
日本合板工業組合連合会への登録方法6
日本合板工業組合連合会への登録方法
ここから申請登録
日本合板工業組合連合会（日合連）ホームページから
ＷＥＢ登録で申請することができます。
https://www.jpma.jp
構造用合板張り耐震補強壁登録
設計者登録施工者登録
Ｈ25 以前は、「木造住宅の耐震診断と補強方法」講習会修了証
Ｈ26 以後は、「木造耐震診断資格講習者」、「木造耐震改修技術者講習会」講習会修了証を必ず添付ください
第 6 章日本合板工業組合連合会への登録方法
日本合板工業組合連合会への登録方法
構造用合板張り耐震補強壁
登録申請を受付ました
ただ今確認中です。
登録が完了しましたら、改めてメールでお知らせします。
２日間を過ぎても登録完了のメールが配信されない場合は、
お手数ですが「info@jpma.jp」宛までご連絡ください。
ありがとうございました。
この内容と同様の確認メールが配信されます
事務局による確認
登録完了メールが配信されます（パスワード、資格番号）
Copyright © 2015 耐力壁 All rights reserved.
使用する構造用合板について
当該工法でご使用いただける構造用合板は、下記の全ての条件を満たすものに限られています。
■ JAS1 級または 2 級
■厚さ 12㎜、24㎜
■特類または 1 類（1 類は外壁の室内側または内壁に限る）
■日合連傘下の組合員（製造者）によって製造されたものに限る
日合連傘下の組合員については、p.105 の「構造用合板製造者一覧」をご確認下さい。
◎日合連ホームページで設計者・施工者登録をされた場合、物件毎に「実績報告書」と「施工写真」の提出
が必要です。
本技術が実物件においてどのように使われているかを把握するため、日合連への登録申請後、必ず設計・
施工した物件毎に実績報告書、施工写真（施工箇所の写真及び耐震補強で使用した合板の JAS 印・メーカー
名が見える写真）の提出が必要となります。
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□劣化有□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□該当無□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□該当無□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
はい□いいえ□
長さ(m)さ(m)長
⑨ 柱頭柱脚仕口接合部に用いる金物は、設計図書通りの規格、個数である
補足･連絡事項：
補足･連絡事項：
⑩ 補強壁は、設計図書通りの仕様で、構造用合板、受材等、金物等を適切に施工した
① 施工者の条件を満たしている（経験のある大工又は工務店社員、かつ日合連登録者）
② 事前調査時に劣化が認められた部位は、設計図書に従い適切に補修・交換等を実施した
③ 施工時に新たな劣化部位を発見した場合は、設計者に連絡し、適切に補修等を実施した
④ 補強に用いる構造用合板には、日本合板工業組合連合会傘下会社のJAS印が印字されている
⑤ 補強に用いる構造用合板の厚さは、12㎜または24㎜である
⑧ 厚さ24㎜の構造用合板を張る補強壁の場合は、基礎Ⅰに相当する仕様である
⑤ 他の耐震補強壁等と併用する場合、基準耐力の上限値を超えないことを確認した
⑥ H12建告第1460号に適合する柱頭・柱脚仕口接合部の補強をするよう設計した
管理番号（日合連記入）
④ 補強後の耐震診断の上部構造評点は1.0以上である
工事請負契約日工事竣工日（工事完了日）
監理者氏名日合連登録番号
構造用合板張り耐震補強壁 実績報告書
 →⑥が実施できない場合、基礎仕様と接合強度に応じた低減を考慮した
⑦ 基礎は、基礎Ⅰ又は基礎Ⅱに相当する仕様である
① 設計者の条件を満たしている（所定の講習会を受講した建築士、かつ日合連登録者）
② 適用条件（建物種類、階数、面積など）の範囲内の建物である
③ 事前調査を入念に行い、補強する部分の周囲には部材の劣化がないことを確認した
 →③で事前調査時に劣化が発見された場合には、適切に補修・交換等を指示した
⑨ 合板12㎜上下開口壁、後施工柱真壁仕様2
⑫ 合板12㎜無開口壁、入隅大壁仕様
⑬ 合板12㎜無開口壁、真壁床勝ち仕様
⑭ 合板12㎜無開口壁、真壁床勝ち600㎜仕様
⑮ 合板24㎜無開口壁、大壁仕様
⑯ 合板24㎜無開口壁、入隅大壁仕様
③ 合板12㎜上下開口壁、間柱補強大壁仕様
④ 合板12㎜上下開口壁、間柱補強真壁仕様
⑤ 合板12㎜上下開口壁、柱間隔2P大壁仕様
⑧ 合板12㎜上下開口壁、後施工柱真壁仕様1
⑩ 合板12㎜上下開口壁、入隅大壁仕様
⑰ 合板24㎜無開口壁、真壁仕様
⑱ 合板24㎜無開口壁、真壁600㎜仕様
日合連登録番号
日合連登録番号
２．施工者用チェック項目
１．設計者用チェック項目
※本書面は、工事完了後、１ヶ月以内にメール<info@jpma.jp>またはFAX(03-5226-6678)にて日合連に送付すること
３．使用した補強壁の仕様 （使用した補強壁の仕様ごとに、その概算の長さ(m)を記入してください）
① 合板12㎜上下開口壁、両側柱大壁仕様
② 合板12㎜上下開口壁、両側柱真壁仕様
⑪ 合板12㎜無開口壁、大壁仕様
12㎜□,24㎜□,その他□
⑦ 受材、添え柱、胴つなぎ材など、補強に用いる木材は設計図書通りの寸法、本数である
⑥ 構造用合板を留め付けるくぎは、JIS A5508に規定するCNくぎである
⑧ 受材、添え柱、胴つなぎ材などを留め付けるくぎは、JIS A5508に規定するNくぎである
⑥ 合板12㎜上下開口壁、柱間隔2P真壁仕様
⑦ 合板12㎜上下開口壁、後施工柱大壁仕様
補強壁の仕様強壁の仕様補
実績報告書に添付する写真の例
施工箇所の写真
耐震補強で使用した合板のＪＡＳ印、メーカー名が見える写真
耐震診断と補強の例7
耐震診断と補強の例
本章では、建防協発行の 2012 年版「木造住宅の耐震診断と補強方法」（以下、診断法）の例題編に掲載さ
れている “ 診断例１” を対象に、現況の診断例と、構造用合板張り耐震補強壁を用いた補強設計例を示す。
なお、計算に用いた計算ソフトは、建防協発行の「2012 年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法一般
診断法による診断プログラム（Wee2012 Windows8.1 対応版））である。
7.1現況診断（p.77 ～ 89 参照）
（1） 診断法例題編の診断例１（方法1による診断・A建物）を採用し、診断例と同じように入力して上部構造評点がほぼ
同じ数値になっていることを確認した。
（2） 診断法の診断例とは若干の違いが生じているのは、接合部低減の値（Kj）が診断例だと小数点以下第3位を四捨
五入しているのに対し、Wee2012では実数で計算していることの違いによる。これにより壁の耐力の総和がわずかに
異なっている。
7.2補強設計
（1） 耐震補強の方針は以下のとおりとする。
（a）耐震補強で目標とする評点は、1.0 以上とする。
（b）補強に使用する耐力要素は以下の 3 種類とする。
①申請仕様「①厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き両側柱大壁仕様」
･･･壁基準耐力6.6kN/m
②軸組内用「45×90筋かい・BP-2接合同等（診断法に掲載されている仕様）」
  ･･･壁基準耐力3.2kN/m
③申請仕様「⑩厚さ12mm構造用合板張り上下開口付き入隅大壁仕様」
･･･壁基準耐力6.1kN/m
（c）補強箇所は次の通りとする。
・  外周の無開口壁の内壁側は、1，2 階とも全て①の上下開口付き壁で補強する。
・  1 階内部の間仕切り壁（不明壁だったもの）は、①＋②の仕様で補強する。
・  1 階は上記でも不足するので、外周壁と間仕切り壁を一部追加する。外周壁は木ずり下地モルタル
塗り壁＋①の補強、間仕切り壁は①＋②の補強とする。
・  ただし、外壁隅角部や内部間仕切り壁と外壁との交点など入り隅となる箇所については、一方（勝
ち側）を通常仕様の①、もう一方（負け側）を入り隅仕様の③を用いることとする。
（d）基礎は補強しない。よって基礎Ⅱのままとする。
（e）接合部は、補強壁の部分は全て接合部Ⅰに補強する。その他の部分は現況診断時と同じ接合部Ⅳとする。
（f）  劣化していた箇所は詳細に追加調査を行い、劣化外力を取り除き、適切に補修 ･ 交換を行ったものと
する。ただし、一般診断による補強時の劣化低減係数の上限である 0.9 を採用する。
図7-1補強壁の採用箇所
補強壁（上下開口付大壁）補強壁（上下開口付入り隅大壁）既存開口壁
その他の評価対象外の壁
第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
7.3補強計算結果（p.90 ～ 104 参照）
（1） 表7-1に示す通り、各階各方向共に目標値をクリアすることができたが、現況診断時の保有耐力がかなり小さかっ
たこと、地盤の悪さにより必要耐力が1.5倍されていたことから、上部構造評点1.0を満足するのはかなり困難であっ
（2） 今回採用した耐震補強壁を加えた補強後の壁の基準耐力が比較的大きいので（仕様により8.8kN/m、9.8kN/m
など）、無筋コンクリート基礎（基礎Ⅱ）のままでは基礎の折損などの危険性がある。できれば基礎補強も検討すべき
（3） 今回採用した補強仕様は接合部Ⅱでの使用も許容されてはいるが、本診断例では全て接合部Ⅰの補強を施したも
表7-1耐震診断結果（上部構造評点）
現況診断（補強前）補強設計後（補強後）
2階X方向0.261.55
Y方向0.351.46
1階X方向0.111.06
Y方向0.191.08
（下線は各階各方向4つの上部構造評点の中での最低点）
7.4耐震補強の実例
本節では、実際に合板張り耐力壁を使って耐震補強した実例を紹介する。
写真7-1壁の新設-1（独立柱の右側を耐力壁に変更）写真7-2壁の新設-2（合板張り耐力壁の施工完了）
写真7-3壁の補強①-1（内壁の筋かい壁に合板を増設） 写真7-4壁の補強①-2（合板張り耐力壁の施工完了） 
第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
写真7-5壁の補強②-1（内壁に合板補強を施す前の状態） 写真7-6壁の補強②-2（内壁の仕上げを撤去したところ。左手前が非耐力壁、右奥が筋かい壁）
写真7-7壁の補強②-3（柱脚部に金物を設置） 写真7-8壁の補強②-4（柱頭側に金物を設置）
写真7-9壁の補強②-5（受材の施工） 写真7-10壁の補強②-6（合板張り耐力壁の施工完了）
写真7-11耐震補強前 全景写真7-12外壁の補強前
写真7-13外壁の補強後写真7-14押入れ入隅部の補強の様子
写真7-15耐震補強後 全景
第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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第 7 章耐震診断と補強の例
耐震診断と補強の例
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構造用合板製造者一覧
企業名住所・URLTELFAX
丸玉木材株式会社〒 092-0203 北海道網走郡津別町字達美 162 番地 http://www.marutama-ind.com/0152-75-50610152-75-5065
ホクヨープライウッド株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5 合板ビル03-3816-304103-3817-0425
（宮 古 工 場）〒 027-0024 岩手県宮古市磯鶏 2-3-1 https://www.hokuyo-group.co.jp/0193-62-33330193-63-3664
北上プライウッド株式会社〒 024-0335 岩手県北上市和賀町後藤 2 地割 112 番 1http://kitakamipw.co.jp/ 0197-73-55000197-73-5505
石巻合板工業株式会社（本   社）〒 986-0842 宮城県石巻市潮見町 4-3http://www.ishinomaki.co.jp/0225-96-33150225-96-3116
（東京営業所）〒 111-0053 東京都台東区浅草橋 5-13-6 三朋ビル03-5829-669103-5823-1215
セイホク株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5 合板ビル03-3816-103703-3814-1625
（総合事務所）〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町 1-7 http://www.seihoku.gr.jp/0225-22-65110225-95-5867
西北プライウッド株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5 合板ビル03-3816-103703-3814-1625
（総合事務所）〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町 1-7 http://www.seihoku.gr.jp/0225-22-65110225-95-5867
秋田プライウッド株式会社（本   社）〒 010-0941 秋田県秋田市川尻町字大川反 232 https://www.aplywood.co.jp/018-823-8511018-862-1513
（東京事務所）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5 合板ビル03-3818-193503-3817-0425
新秋木工業株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5 合板ビル03-3814-162103-3817-0425
（秋 田 工 場）〒 010-1601 秋田県秋田市向浜 1-8-2 https://www.s-akimoku.co.jp018-823-7265018-864-8397
株式会社キーテック（本   社）〒 136-0082 東京都江東区新木場 1-7-22 http://www.key-tec.co.jp/03-5534-374103-5534-3750
（山 梨 工 場）〒 409-2522 山梨県南巨摩郡身延町下山 11371 番地0556-64-82230556-64-8224
大新合板工業株式会社〒 950-0886 新潟県新潟市東区中木戸 167 http://www.daishin-ply.co.jp025-273-4456025-273-4491
新潟合板振興株式会社〒 950-0886 新潟県新潟市東区中木戸 401 http://www.oshika.co.jp/niigatagohan/025-274-2291025-274-2295
林ベニヤ産業株式会社〒 541-0041 大阪府大阪市中央区北浜 4-8-4 http://www.hayashi-hys.co.jp/06-6228-140106-6228-1400
森の合板協同組合〒 508-0421 岐阜県中津川市加子母 5371 番地 17http://www.morinogohan.com/0573-79-51200573-79-5121
株式会社ノダ（本   社）〒 111-8533 東京都台東区浅草橋 5-13-16http://www.noda-co.jp/03-5687-622203-5687-6225
（富士川事業所）〒 421-3306 静岡県富士市中之郷 648-10545-81-10310545-81-0074
株式会社 日 新
（本 社 工 場）〒 684-0075 ⿃取県境港市西工業団地 100 番地                                                               https://www.nisshin.gr.jp/0859-47-03030859-47-0313
（四 国 工 場）〒 773-0006 徳島県小松市横須町 5-380885-38-61030885-38-6113
（三 重 工 場）〒 519-2153 三重県多気郡多気町河田 1343-10598-38-60030598-31-3349
湖北ベニヤ株式会社〒 690-0026 島根県松江市富士見町 3-13 https://www.nisshin.gr.jp/0852-37-03010852-37-2174
島根合板株式会社〒 697-1326 島根県浜田市治和町口 895-2 https://www.nisshin.gr.jp/0855-27-16250855-27-3685
松江エヌエル工業株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5合板ビル03-3818-193503-3817-0425
（松 江 工 場）〒 690-1401 島根県松江市八束町江島 1376 -2 http://www.matsue-nl.co.jp0852-76-37300852-76-3900
新栄合板工業株式会社
（本   社）〒 113-0033 東京都文京区本郷 1-25-5合板ビル  https://www.shin-ei-style.co.jp03-3816-254803-3817-0425
（水 俣 工 場）〒 867-0034 熊本県水俣市袋赤岸海 500966-63-21410966-63-2145
（大 分 工 場）〒 879-4401 大分県玖珠郡玖珠町四日市 848-320973-77-21120973-77-2113
構造用合板に関する詳細は、下記冊子を参照下さい。
冊子は日本合板工業組合連合会ホームページ（https://www.jpma.jp/）でも閲覧可能です。
ネダノンマニュアル
合板のはなし
 構造用合板の手引き
国産厚物合板屋根の手引き
中層・大規模木造建築物への合板利用マニュアル
厚さ12mm 国産構造用合板耐力壁枠組壁工法仕様施工概要
ネダノン枠組壁工法仕様マニュアル
国産合板の作品集
日本合板工業組合連合会
国産合板の作品集
日本合板工業組合連合会
URL  http://www.jpma.jp/
E-mail  info@jpma.jp
〒101-0061 東京都千代田区三崎町2-21-2
TEL.03（5226）6677FAX.03（5226）6678
国産合板の作品集
厚さ12mm 国産構造用合板耐力壁木造軸組構法仕様施工概要
合板耐力壁マニュアル改訂委員会委員名簿
委員長渋沢龍也国立研究開発法人森林整備 ･ 研究機構 森林総合研究所複合材料研究領域
委員腰原幹雄東京大学生産技術研究所
青木謙治東京大学大学院農学生命科学研究科 生物材料科学専攻
杉本健一国立研究開発法人森林整備 ･ 研究機構 森林総合研究所構造利用研究領域
後藤隆洋公益財団法人日本住宅 ･ 木材技術センター 試験研究所
平野茂株式会社一条工務店
戸田淳二株式会社中央設計
事務局日本合板工業組合連合会
耐震補強用合板耐力壁マニュアル
2020�年 4 月 1 �日第�1 �版     3  刷
編集合板耐力壁マニュアル改訂委員会
印刷所株式会社サンワ
発行所日本合板工業組合連合会
〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町 2-21-2
TEL：03-5226-6677FAX：03-5226-6678
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槌本敬大国立研究開発法人建築研究所 材料研究グループ
谷川信江東京大学大学院農学生命科学研究科 生物材料科学専攻
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本書は、農研機構生研支援センター「「知」の集積と活用の場による研究開発モデル事業」の支援を受けて作成しました。
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2020.4