 2021年3月期  決算短信〔日本基準〕（連結） 
    2021年5月12日上場会社名 株式会社マーベラス 上場取引所  東コード番号 7844 URL  https://corp.marv.jp 
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名）許田 周一 問合せ先責任者 （役職名） 取締役 管理統括本部長 （氏名）加藤 征一郎 TEL  03-5769-7447 定時株主総会開催予定日 2021年6月22日 配当支払開始予定日 2021年6月7日 有価証券報告書提出予定日 2021年6月22日    決算補足説明資料作成の有無： 有        決算説明会開催の有無      ： 無         （百万円未満切捨て）1．2021年3月期の連結業績（2020年4月1日～2021年3月31日） （1）連結経営成績 （％表示は対前期増減率）  売上高 営業利益 経常利益 親会社株主に帰属する 当期純利益  百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 2021年3月期 25,520 0.6 4,414 80.2 4,558 82.2 3,265 81.6 2020年3月期 25,365 △5.3 2,449 △48.0 2,502 △47.8 1,797 △46.4  （注）包括利益 2021年3月期 3,408 百万円 （98.1％）  2020年3月期 1,720 百万円 （△49.4％）   1株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率  円 銭 円 銭 ％ ％ ％ 2021年3月期 55.64 － 13.9 15.3 17.3 2020年3月期 34.75 － 8.9 9.5 9.7  （参考）持分法投資損益 2021年3月期 － 百万円  2020年3月期 － 百万円 
（2）連結財政状態 
 総資産 純資産 自己資本比率 1株当たり純資産  百万円 百万円 ％ 円 銭 2021年3月期 33,463 26,751 79.9 443.19 2020年3月期 26,238 20,099 76.6 388.48  （参考）自己資本 2021年3月期 26,751 百万円  2020年3月期 20,099 百万円 
（3）連結キャッシュ・フローの状況 
 営業活動による キャッシュ・フロー 投資活動による キャッシュ・フロー 財務活動による キャッシュ・フロー 現金及び現金同等物 期末残高  百万円 百万円 百万円 百万円 2021年3月期 4,382 △2,448 3,203 16,403 2020年3月期 2,233 △1,597 △1,686 11,169  2．配当の状況 
  年間配当金 配当金総額 (合計) 配当性向 （連結） 純資産配当率（連結） 第1四半期末 第2四半期末 第3四半期末 期末 合計   円 銭 円 銭 円 銭 円 銭 円 銭 百万円 ％ ％ 2020年3月期 － 0.00 － 33.00 33.00 1,723 95.0 8.5 2021年3月期 － 0.00 － 33.00 33.00 2,007 59.3 7.9 2022年3月期（予想） － － － － －   －   （注）2022年3月期の配当予想につきましては、現段階では未定とさせていただきます。  3．2022年3月期の連結業績予想（2021年4月1日～2022年3月31日）   2022年3月期の連結業績予想につきましては、新型コロナウイルスによる影響を現段階において合理的に算定する  ことが困難であることから、未定とさせていただきます。今後、連結業績予想の開示が可能となった時点で速やかに  公表いたします。  
※  注記事項 （1）期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）： 無    新規  －社  （社名）、除外  －社  （社名）  （2）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示 ①  会計基準等の改正に伴う会計方針の変更： 無     ②  ①以外の会計方針の変更              ： 無     ③  会計上の見積りの変更                ： 無     ④  修正再表示                          ： 無     （3）発行済株式数（普通株式） 
①  期末発行済株式数（自己株式を含む） 2021年3月期 62,216,400 株 2020年3月期 53,593,100 株 ②  期末自己株式数 2021年3月期 1,856,446 株 2020年3月期 1,856,367 株 ③  期中平均株式数 2021年3月期 58,682,594 株 2020年3月期 51,731,694 株 
（注）期末自己株式数については、「株式給付信託（BBT）」の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行（信託E口）が所有している
483,900株を含めて記載しております。  （参考）個別業績の概要    2021年3月期の個別業績（2020年4月1日～2021年3月31日） （1）個別経営成績 （％表示は対前期増減率）   売上高 営業利益 経常利益 当期純利益  百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 2021年3月期 19,905 △9.1 2,563 21.4 2,731 △55.3 1,936 △45.1 2020年3月期 21,890 △8.8 2,111 △49.7 6,115 36.7 3,526 8.0  
 1株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1株当たり当期純利益  円 銭 円 銭 2021年3月期 33.00 － 2020年3月期 68.16 －  （2）個別財政状態 
 総資産 純資産 自己資本比率 1株当たり純資産  百万円 百万円 ％ 円 銭 2021年3月期 29,392 23,775 80.9 393.88 2020年3月期 24,062 18,544 77.1 358.43  （参考）自己資本 2021年3月期 23,775 百万円  2020年3月期 18,544 百万円  ※  決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です  ※  業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項  2022年3月期の連結業績予想につきましては、現段階において合理的に算定することが困難であることから、未定とさせていただきます。今後、連結業績予想の開示が可能となった時点で速やかに公表いたします。なお、詳細につきましては、添付資料Ｐ.４「１.経営成績等の概況（４）今後の見通し」をご覧ください。 
○添付資料の目次
１．経営成績等の概況 ………………………………………………………………………………………………2（１）当期の経営成績の概況 ……………………………………………………………………………………2
（２）当期の財政状態の概況 ……………………………………………………………………………………3（３）当期のキャッシュ・フローの概況 ………………………………………………………………………3
（４）今後の見通し ………………………………………………………………………………………………4２．会計基準の選択に関する基本的な考え方 ……………………………………………………………………5
３．連結財務諸表及び主な注記 ……………………………………………………………………………………6（１）連結貸借対照表 ……………………………………………………………………………………………6
（２）連結損益及び包括利益計算書 ……………………………………………………………………………8（３）連結株主資本等変動計算書 ………………………………………………………………………………9
（４）連結キャッシュ・フロー計算書 …………………………………………………………………………11（５）連結財務諸表に関する注記事項 …………………………………………………………………………12
（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………12（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………12
（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項） …………………………………………………12（追加情報） …………………………………………………………………………………………………15
（連結損益及び包括利益計算書関係） ……………………………………………………………………16（連結株主資本等変動計算書関係） ………………………………………………………………………19
（連結キャッシュ・フロー計算書関係） …………………………………………………………………20（セグメント情報等） ………………………………………………………………………………………21
（１株当たり情報） …………………………………………………………………………………………24（重要な後発事象） …………………………………………………………………………………………25
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１．経営成績等の概況
（１）当期の経営成績の概況
当連結会計年度におけるエンターテイメント業界は、国内のモバイルゲーム市場におきましては、中国に代表される海外企業の進出が加速するなど依然として厳しい競争環境が続きながらも、市場全体として好調に推移しまし
た。国内家庭用ゲーム市場におきましては、巣ごもり消費による旺盛な需要、および次世代ゲーム機『PlayStation５』『Xbox Series X/S』が発売されたことにより、ハード・ソフトともに好調に推移し、前年の市
場規模を上回りました。一方、アミューズメント市場につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛要請や、施設の閉鎖、時短営業等により市場環境が大きく悪化しました。同様にライブエンターテイメント
市場におきましても、政府のイベント自粛要請による公演中止やイベント人数規制により、非常に厳しい市場環境が続きました。音楽映像市場におきましては、パッケージ市場の縮小傾向が続く中、動画配信市場は巣ごもり需要
により活況を呈し、特に海外市場におけるアニメのニーズが拡大しました。 このような状況下、当社グループは、多彩なエンターテイメントコンテンツをあらゆる事業領域において様々な
デバイス向けに展開する「マルチコンテンツ・マルチユース・マルチデバイス」戦略を基軸とした総合エンターテイメント企業として、強力なIPの確立に向けたブランディング戦略・アライアンス戦略・グローバル戦略を積極的
に推進し、話題性の高いコンテンツの提供とサービスの強化に取り組んでまいりました。 この結果、当期（2020年４月１日～2021年３月31日）の業績は、売上高25,520百万円（前期比0.6％増）、営業
利益4,414百万円（前期比80.2％増）、経常利益4,558百万円（前期比82.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益3,265百万円（前期比81.6％増）となりました。
事業の種類別セグメントの業績は次のとおりであります。
＜オンライン事業＞
当事業におきましては、『シノビマスター 閃乱カグラ NEW LINK』や『剣と魔法のログレス いにしえの女神』といった長期運営タイトルが堅調に推移し、サービス開始から11年目となる『ブラウザ三国志』につきましては、
前期を上回る利益を達成いたしました。2020年５月に配信を開始したスマートフォン向けゲームアプリ『一騎当千エクストラバースト』につきましては、低調な推移となり、将来収益の見直しによるソフトウエア資産の評価減を
実施いたしましたが、前期における不採算タイトルの整理等の効果もあり、利益率が向上いたしました。  この結果、当事業の売上高は7,497百万円（前期比7.5％減）、セグメント利益は1,359百万円（前期比399.7％
増）となりました。
＜コンシューマ事業＞ 当事業のゲームソフト販売部門におきましては、2020年11月にPlayStation４／Nintendo Switch／Windows PC向
けに全世界で発売した和風アクションRPG『天穂のサクナヒメ』が、世界累計出荷本数95万本（2021年３月末時点）を突破し、また、「牧場物語」シリーズの完全新作で、2021年２月に国内・アジアで、３月に北米・欧州で
Nintendo Switch向けに発売を開始した『牧場物語 オリーブタウンと希望の大地』につきましても、世界累計出荷本数70万本（2021年３月末時点）を超える大ヒットを記録いたしました。その他にも、2007年に発売した『ノーモ
ア★ヒーローズ』と、2010年に発売した『ノーモア★ヒーローズ2 デスパレート・ストラグル』のNintendoSwitchダウンロード版を2020年10月に発売し、北米・欧州で好調なセールスを記録するなど、非常に好調に推移い
たしました。しかしながら、アミューズメント部門におきましては、新型コロナウイルスの影響を大きく受け、2020年９月に稼動開始したポケモンアミューズメントマシンの最新作『ポケモンメザスタ』をはじめ、各タイトル
でインカムが低下いたしました。『ポケモンガオーレ』の海外展開につきましては、稼動開始した地域においては好調に推移いたしました。
 この結果、当事業の売上高は14,474百万円（前期比27.0％増）、セグメント利益は4,158百万円（前期比105.2％増）となりました。
＜音楽映像事業＞ 
 当事業の音楽映像制作部門におきましては、プリキュアシリーズのTVアニメ『ヒーリングっど♥プリキュア』、『スター☆トゥインクルプリキュア感謝祭』のパッケージ商品化を行ったほか、TVアニメ『ミュークルドリーミ
ー』を2020年４月より、当社主幹事TVアニメ『やはり俺の青春ラブコメはまちがっている。完』を同年７月より、TVアニメ『アクダマドライブ』を同年10月より放送し、それぞれパッケージ商品化を行いました。
ステージ制作部門におきましては、新型コロナウイルスの影響により、第１四半期に予定していた複数の公演を中止いたしました。2020年７月以降は、政府・地方自治体の方針や、全国公立文化施設協会のガイドライン等に沿
った形で公演を再開し、人気シリーズの新作公演等を実施いたしましたが、緊急事態宣言の影響等により観客動員が伸び悩みました。オリジナルコメディドラマ『ハンサムセンキョ』を同年10月から放送する等、新しい取り組み
も実施いたしましたが、舞台公演における厳しい事業環境が続き、前期比で大幅な減収減益となりました。 
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 この結果、当事業の売上高は3,550百万円（前期比39.7％減）、セグメント利益は540百万円（前期比65.7％減）
となりました。 
（２）当期の財政状態の概況
当社グループの当連結会計年度末の財政状態につきましては以下のとおりであります。
当連結会計年度末の資産残高は、現金及び預金、仕掛品の増加等により、前連結会計年度末に比べ7,224百万円
増加し、33,463百万円となりました。
 当連結会計年度末の負債残高は、未払金の減少等があったものの、未払法人税等の増加等により、前連結会計年
度末に比べ572百万円増加し、6,711百万円となりました。
 当連結会計年度末の純資産は、第三者割当増資の払込に伴い資本金2,483百万円、資本剰余金2,483百万円を計上
したこと、及び親会社株主に帰属する当期純利益3,265百万円を計上したことにより、前連結会計年度末に比べ
6,652百万円増加し、26,751百万円となりました。
（３）当期のキャッシュ・フローの概況
当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ5,233百万
円増加し、16,403百万円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動の結果得られた資金は、未払金の減少822百万円等があったものの、税金等調整前当期純利益4,454百万
円等により、4,382百万円（前期比2,148百万円増）となりました。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
 投資活動の結果支出した資金は、有形固定資産の取得による支出1,441百万円等により、2,448百万円（前期比
850百万円増）となりました。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動の結果得られた資金は、配当金の支払額1,723百万円等があったものの、株式の発行による収入4,967百
万円により3,203百万円（前期比4,889百万円増）となりました。
（参考）キャッシュ・フロー関連指標の推移 
2017年３月期 2018年３月期 2019年３月期 2020年３月期2021年３月期
自己資本比率（％）68.2 72.2 76.1 76.6 79.9
時価ベースの自己資本比率（％）186.1 184.9 168.4 105.3 155.3
キャッシュ・フロー対有利子負債比率（年）3.9 3.6 2.7 9.0 3.7
インタレスト・カバレッジ・
レシオ（倍）6,643.6 4,057.6 6,488.9 2,233.03,557.5
自己資本比率：自己資本／総資産
時価ベースの自己資本比率：株式時価総額／総資産
キャッシュ・フロー対有利子負債比率：有利子負債／キャッシュ・フロー
インタレスト・カバレッジ・レシオ：キャッシュ・フロー／利払い
（注）１ いずれも連結ベースの財務数値により計算しております。
２ 株式時価総額は自己株式を除く発行済株式数をベースに計算しております。
３ キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フローを利用しております。
４ 有利子負債は連結貸借対照表に計上されている負債のうち利子を支払っている全ての負債を対象としており
ます。また、利払いについては、連結キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用しております。
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（４）今後の見通し
オンラインゲームにつきましては、引き続き既存タイトルの堅調維持に努めるとともに、新作タイトルの立ち上げに注力し、収益拡大を目指してまいります。コンシューマゲームにつきましては、シリーズ最新作となる『ルー
ンファクトリー５』の販売促進に注力し、好調継続に繋げてまいります。アミューズメント及び音楽映像につきましては、新型コロナウイルスの影響が落ち着きつつあったものの、今後の状況次第では再び影響が拡大することが
懸念されます。ライブエンターテイメントにつきましては、今期も多数の舞台公演の実施を計画しておりますが、感染拡大による観客動員数の制限等の懸念もあり、今期も厳しい状況が続く可能性があります。 
 このような状況から、2022年３月期の通期業績見通しにつきましては、新型コロナウイルスによる影響を現段階において合理的に算定することが困難なため、未定とさせていただきました。今後、開示が可能となった時点で速
やかに公表させていただきます。当社グループとしては、「マーベラスだからこそ」の付加価値を創出し、企業理念である、今までにない「驚き」と「感動」を世界に届け、革新的なエンターテイメントを創造することに引き続
き取り組んでまいります。 
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２．会計基準の選択に関する基本的な考え方
 当社では、日本基準を適用して連結財務諸表等を作成しております。IFRSの任意適用について検討をしているもの
の、同業他社との比較可能性の確保の観点や、海外市場での資金調達の可能性から総合的に勘案し、日本基準の適用を継続していく予定であります。なお、今後もIFRSの任意適用に関する検討は進めていく所存です。
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３．連結財務諸表及び主な注記
（１）連結貸借対照表
(単位：百万円) 
前連結会計年度 (2020年３月31日) 当連結会計年度 (2021年３月31日) 
資産の部 流動資産 現金及び預金 11,169 16,403 受取手形及び売掛金 3,684 3,703 電子記録債権 115 77 商品及び製品 176 134 仕掛品 1,196 2,439 原材料及び貯蔵品 102 82 その他 2,102 1,948 貸倒引当金 △14△1流動資産合計 18,533 24,788 固定資産 有形固定資産 建物 417 418 減価償却累計額 △305△323建物（純額） 112 95 車両運搬具 14 17 減価償却累計額 △8△5車両運搬具（純額） 5 12 工具、器具及び備品 2,213 1,972 減価償却累計額 △2,030△1,784工具、器具及び備品（純額） 183 188 リース資産773 1,998 減価償却累計額△773△1,011リース資産（純額）－ 986 有形固定資産合計 301 1,283 無形固定資産 ソフトウエア304 176 ソフトウエア仮勘定446 765 その他1 1 無形固定資産合計752 943 投資その他の資産 投資有価証券 4,696 4,668 破産更生債権等 9 10 敷金及び保証金 112 112 繰延税金資産 1,824 1,652 その他 23 19 貸倒引当金 △15△16投資その他の資産合計 6,652 6,447 固定資産合計 7,705 8,674 資産合計 26,238 33,463 
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  (単位：百万円) 
 前連結会計年度 (2020年３月31日) 当連結会計年度 (2021年３月31日) 
負債の部   流動負債   買掛金 992 1,085 短期借入金 200 160 未払金 2,253 1,474 未払印税 1,510 1,348 未払法人税等 44 754 前受金 436 505 賞与引当金 327 702 役員賞与引当金 7 138 その他 251 330 流動負債合計 6,023 6,499 固定負債   株式給付引当金 － 29 役員株式給付引当金 67 110 資産除去債務 48 71 固定負債合計 115 212 負債合計 6,139 6,711 純資産の部   株主資本   資本金 1,128 3,611 資本剰余金 6,260 8,744 利益剰余金 14,720 16,262 自己株式 △1,923 △1,923 株主資本合計 20,186 26,695 その他の包括利益累計額   その他有価証券評価差額金 △45 5 為替換算調整勘定 △42 50 その他の包括利益累計額合計 △87 55 非支配株主持分 0 0 純資産合計 20,099 26,751 負債純資産合計 26,238 33,463  
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（２）連結損益及び包括利益計算書
(単位：百万円) 
前連結会計年度 (自 2019年４月１日 至 2020年３月31日) 
当連結会計年度 (自 2020年４月１日 至 2021年３月31日) 
売上高 25,365 25,520 売上原価 ※６ 14,271※６ 12,275
売上総利益 11,093 13,244 販売費及び一般管理費 ※１,※２ 8,644※１,※２ 8,830
営業利益 2,449 4,414 営業外収益 受取利息 84 59 為替差益 － 76 貸倒引当金戻入額 3 3 その他 12 9 営業外収益合計 100 148 営業外費用 支払利息 1 1 為替差損 44 － その他 1 2 営業外費用合計 47 3 経常利益 2,502 4,558 特別利益 固定資産売却益 － ※３ 0
公演中止損失清算益 － ※７ 124
特別利益合計 － 125 特別損失 固定資産売却損 ※４ 0－ 投資有価証券評価損 21－ 減損損失 －※５ 186投資有価証券売却損 7 － 特別退職金 ※８ 24－ 公演中止損失等 ※９ 225※９ 42
特別損失合計 280 229 税金等調整前当期純利益 2,222 4,454 法人税、住民税及び事業税 926 1,036 法人税等調整額 △502152 法人税等合計 424 1,189 当期純利益 1,797 3,265 （内訳） 親会社株主に帰属する当期純利益 1,797 3,265 非支配株主に帰属する当期純利益 0 0 その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 △3950 為替換算調整勘定 △3792 その他の包括利益合計 ※10 △76※10 143
包括利益 1,720 3,408 （内訳） 親会社株主に係る包括利益 1,720 3,408 非支配株主に係る包括利益 0 0 
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（３）連結株主資本等変動計算書
前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）
(単位：百万円) 
資本金 資本剰余金 利益剰余金 自己株式 株主資本合計 
当期首残高 1,128 6,261 14,645 △1,93620,098 
当期変動額 
剰余金の配当 △1,723△1,723
親会社株主に帰属する当期純利益 1,797 1,797 
自己株式の取得 △0△0
自己株式の処分 13 13 
非支配株主との取引に係る親会社の持分変動 △0△0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） － 
当期変動額合計 － △074 13 87 
当期末残高 1,128 6,260 14,720 △1,92320,186 
その他の包括利益累計額 
非支配株主持分 純資産合計 その他有価証券評価差額金 為替換算調整勘定 その他の包括利益累計額合計 
当期首残高 △5△5△102 20,090 
当期変動額 
剰余金の配当 △1,723
親会社株主に帰属する当期純利益 1,797 
自己株式の取得 △0
自己株式の処分 13 
非支配株主との取引に係る親会社の持分変動 △0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） △39△37△76△2△78
当期変動額合計 △39△37△76△28 
当期末残高 △45△42△870 20,099 
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当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
    (単位：百万円) 
 株主資本 
 資本金 資本剰余金 利益剰余金 自己株式 株主資本合計 
当期首残高 1,128 6,260 14,720 △1,923 20,186 
当期変動額      
新株の発行 2,483 2,483   4,967 
剰余金の配当   △1,723  △1,723 
親会社株主に帰属する当期純利益   3,265  3,265 
自己株式の取得    △0 △0 
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）      
当期変動額合計 2,483 2,483 1,542 △0 6,509 
当期末残高 3,611 8,744 16,262 △1,923 26,695 
      
 その他の包括利益累計額 
非支配株主持分 純資産合計  その他有価証券評価差額金 為替換算調整勘定 その他の包括利益累計額合計 
当期首残高 △45 △42 △87 0 20,099 
当期変動額      
新株の発行     4,967 
剰余金の配当     △1,723 
親会社株主に帰属する当期純利益     3,265 
自己株式の取得     △0 
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 50 92 143 － 143 
当期変動額合計 50 92 143 － 6,652 
当期末残高 5 50 55 0 26,751 
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（４）連結キャッシュ・フロー計算書
  (単位：百万円) 
 前連結会計年度 (自 2019年４月１日  至 2020年３月31日) 
当連結会計年度 (自 2020年４月１日  至 2021年３月31日) 
営業活動によるキャッシュ・フロー   税金等調整前当期純利益 2,222 4,454 減価償却費 1,499 1,015 映像コンテンツ償却額 116 223 貸倒引当金の増減額（△は減少） △4 △12 受取利息 △84 △59 支払利息 1 1 固定資産売却損益（△は益） 0 △0 投資有価証券評価損益（△は益） 21 － 投資有価証券売却損益（△は益） 7 － 公演中止損失清算益 － △124 減損損失 － 186 特別退職金 24 － 公演中止損失等 225 42 売上債権の増減額（△は増加） 410 60 たな卸資産の増減額（△は増加） △530 △1,389 仕入債務の増減額（△は減少） 67 74 賞与引当金の増減額（△は減少） 19 372 株式給付引当金の増減額（△は減少） － 29 役員賞与引当金の増減額（△は減少） △25 130 役員株式給付引当金の増減額（△は減少） 3 42 未払金の増減額（△は減少） 436 △822 未払印税の増減額（△は減少） 302 △161 未払消費税等の増減額（△は減少） △139 △26 その他 △269 16 小計 4,307 4,054 利息及び配当金の受取額 87 68 利息の支払額 △1 △1 特別退職金の支払額 △29 － 法人税等の支払額又は還付額（△は支払） △2,130 260 営業活動によるキャッシュ・フロー 2,233 4,382 投資活動によるキャッシュ・フロー   有形固定資産の取得による支出 △236 △1,441 有形固定資産の売却による収入 7 2 投資有価証券の取得による支出 △2,000 － 投資有価証券の売却による収入 10 － 無形固定資産の取得による支出 △1,011 △1,009 定期預金の預入による支出 △132 － 定期預金の払戻による収入 1,769 － 敷金及び保証金の差入による支出 △5 △0 敷金及び保証金の回収による収入 0 0 その他 0 － 投資活動によるキャッシュ・フロー △1,597 △2,448 財務活動によるキャッシュ・フロー   短期借入金の純増減額（△は減少） 40 △40 自己株式の取得による支出 △0 △0 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出 △2 － 
配当金の支払額 △1,723 △1,723 株式の発行による収入 － 4,967 財務活動によるキャッシュ・フロー △1,686 3,203 現金及び現金同等物に係る換算差額 1 95 現金及び現金同等物の増減額（△は減少） △1,048 5,233 現金及び現金同等物の期首残高 12,217 11,169 現金及び現金同等物の期末残高 ※ 11,169 ※ 16,403 
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（５）連結財務諸表に関する注記事項
（継続企業の前提に関する注記） 該当事項はありません。
 （株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）
 当社は、2020年５月25日開催の取締役会決議に基づき、2020年６月11日付で、Image Frame Investment (HK) Limitedから第三者割当増資の払込みを受けました。この結果、当連結会計年度において資本金が2,483百万円、資本
剰余金が2,483百万円増加し、当連結会計年度末において資本金が3,611百万円、資本剰余金が8,744百万円となっております。
 （連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）１．連結の範囲に関する事項（1）連結子会社の数 5社 連結子会社の名称 株式会社ジー・モード Marvelous USA,Inc. Marvelous Europe Limited 株式会社デルファイサウンド 株式会社HONEY PARADE GAMES  （2）非連結子会社の名称等 該当事項はありません。  ２．連結子会社の事業年度等に関する事項  すべての連結子会社の事業年度の末日は、連結決算日と一致しております。 ３．会計方針に関する事項(1）重要な資産の評価基準及び評価方法① 有価証券ａ 満期保有目的の債券 償却原価法（定額法）を採用しております。ｂ その他有価証券時価のあるもの 決算日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）を採用しております。時価のないもの 移動平均法による原価法② たな卸資産 評価基準は原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）によっております。ａ 商品及び製品 先入先出法ｂ 仕掛品 個別法ｃ 原材料 移動平均法ｄ 貯蔵品 個別法ｅ 映像コンテンツ 見積回収期間にわたる月次均等償却 なお、映画に関しては劇場上映時と映像化商品発売時の予想収益に応じて按分し、それぞれ収益獲得時に一括償却しております。 (2）重要な減価償却資産の減価償却の方法① 有形固定資産 当社及び国内連結子会社は定率法、また在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は1998年４月１日以降取得した建物（建物附属設備を除く）は、定額法によっております。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 建物          ８～39年 車両運搬具       ６年 工具、器具及び備品   ２～15年 ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、３年均等償却による方法を採用しております。② 無形固定資産 定額法を採用しております。
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 なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間（５年）による定額法を採用しております。 ただし、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と当該ソフトウェア残存期間に基づく定額法償却額とのいずれか大きい額を計上する方法を採用しております。③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
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(3）重要な引当金の計上基準 ① 貸倒引当金 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。② 賞与引当金 従業員に対する賞与の支給に充てるため、支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき金額を計上しております。③ 役員賞与引当金 役員賞与の支出に備えるため、当連結会計年度末における支給見込額に基づき計上しております。④ 株式給付引当金 執行役員（取締役兼務者を除く）に対する株式報酬制度の「役員株式給付規程」に基づく株式の給付に備えるため、当連結会計年度末における株式給付債務の見込額に基づき計上しております。⑤ 役員株式給付引当金 取締役に対する株式報酬制度の「役員株式給付規程」に基づく株式の給付に備えるため、当連結会計年度末における株式給付債務の見込額に基づき計上しております。 (4）重要な収益及び費用の計上基準受注ソフトウェア開発に係る収益の計上基準ａ 当連結会計年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められる場合 工事進行基準（工事の進捗率の見積りは原価比例法）ｂ その他の場合 工事完成基準 (5）重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、為替差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めております。 (6）重要なヘッジ会計の方法
① ヘッジ会計の方法 為替予約取引については振当処理の要件を満たしている場合は振当処理を採用しております。
② ヘッジ手段とヘッジ対象 ヘッジ手段…為替予約取引
 ヘッジ対象…外貨建預金及び外貨建社債③ ヘッジ方針
 将来の為替レートの変動リスクを回避する目的で行っており、ヘッジは保有外貨残高の範囲内でデリバティブ取引を利用することとし、投機目的のデリバティブ取引は行わない方針であります。
④ ヘッジ有効性評価の方法 ヘッジ手段の想定元本とヘッジ対象に関する重要な条件が同一であり、かつ、ヘッジ開始時及びその後も
継続して相場変動またはキャッシュ・フロー変動を完全に相殺するものと想定することができるため、ヘッジの有効性の判定は省略しております。
 (7）連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲  手許現金、要求払預金及び取得日から３ヶ月以内に満期日の到来する流動性の高い、容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期的な投資からなっております。 (8）その他連結財務諸表作成のための重要な事項消費税等の会計処理消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。 
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（追加情報）
（取締役等に対する株式報酬制度）  当社は、2016年６月21日開催の第19回定時株主総会決議に基づき、中長期的な業績向上と企業価値の増大に貢献す
る意識を高めることを目的とし、株式報酬制度「株式給付信託（BBT（＝Board Benefit Trust））」を導入しており、2020年12月25日開催の取締役会決議に基づき、一部内容を改定の上、制度を継続しております。当該信託契約に
係る会計処理については、「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第30号 2015年３月26日）に準じて、総額法を適用しております。
 （1）取引の概要
 当社は、取締役及び執行役員に役位及び業績達成度等により定まるポイントを付与し、一定の条件により受給権を取得したときに当該付与ポイントに相当する当社株式等を給付します。 
 取締役及び執行役員が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任後となります。  取締役及び執行役員に対し給付する株式については、予め信託設定した金銭により将来分も含め取得し、信託財
産として分割管理するものとします。  
（2）信託に残存する自社の株式  信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額（付帯する費用の金額を除く。）により、純資産の部に自己
株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度414百万円、483,900株、当連結会計年度414百万円、483,900株であります。 
 （新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り） 
 当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと会計上の見積りを会計処理に反映しております。なお、当該会計上の見積りの仮定については前連結会計年度から重要な変更はあり
ません。  
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（連結損益及び包括利益計算書関係）
※１ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
 前連結会計年度（自 2019年４月１日  至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日  至 2021年３月31日）
広告宣伝費1,827百万円1,645百万円貸倒引当金繰入額00
支払手数料2,3012,236従業員給料及び賞与1,1231,259
減価償却費131124賞与引当金繰入額122471
役員賞与引当金繰入額7137株式給付引当金繰入額－20
役員株式給付引当金繰入額2142 
※２ 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額 
 前連結会計年度（自 2019年４月１日  至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日  至 2021年３月31日）
研究開発費595百万円613百万円 
※３ 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。 
 前連結会計年度（自 2019年４月１日  至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日  至 2021年３月31日）
車両運搬具－百万円 0百万円  
※４ 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。 
 前連結会計年度（自 2019年４月１日  至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日  至 2021年３月31日）
車両運搬具0百万円 －百万円  
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※５ 減損損失の内容は次のとおりであります。 
  当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。 当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
  ①減損損失を認識した資産
用途種類場所減損損失
業務管理システムソフトウエア－66百万円
コンシューマ事業用資産
工具、器具及び備品全国27百万円
ソフトウエア－80百万円
ソフトウエア仮勘定－11百万円
  ②減損損失の認識に至った経緯 
   業務管理システムについては、将来の使用見込みが無くなったため、減損損失を認識しております。   コンシューマ事業用資産については、当初想定していた収益の進捗に大きな遅れが生じており、計画値の達成は
困難であると判断したことから、今後収益が見込めないと認められた資産について減損損失を認識しております。  ③資産のグルーピング方法 
 減損会計の適用にあたっては、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。
  ④回収可能価額の算定方法  当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。なお、将来キャッシュ・フローの見積期間が短期
間であり、金額的影響が僅少なため、割引計算は行っておりません。 
※６ 期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。 
 前連結会計年度（自 2019年４月１日  至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日  至 2021年３月31日）
売上原価258百万円409百万円
 ※７ 公演中止損失清算益 
 当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） 新型コロナウイルスの影響を受け、舞台公演を中止したことにより発生すると見込まれた損失について、前連結会
計年度に計上した公演中止損失等に関する清算差額であります。 
※８ 特別退職金 前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日） 
国内子会社において特別退職を実施したことによるものであります。 
※９ 公演中止損失等  前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日） 
新型コロナウイルスの影響を受け、舞台公演等を中止したことによるものであります。  
当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）新型コロナウイルスの影響を受け、舞台公演等を中止したことによるものであります。 
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※10 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額 
 前連結会計年度（自 2019年４月１日至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日至 2021年３月31日）
その他有価証券評価差額金：  
当期発生額△57百万円72百万円
組替調整額－－
税効果調整前△5772
税効果額17△22
その他有価証券評価差額金△3950
為替換算調整勘定：  
当期発生額△3792
為替換算調整勘定△3792
その他の包括利益合計△76143
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（連結株主資本等変動計算書関係）
前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）１ 発行済株式に関する事項
株式の種類当連結会計年度期首増加減少当連結会計年度末
普通株式（株）53,593,100－－53,593,100
２ 自己株式に関する事項
株式の種類当連結会計年度期首増加減少当連結会計年度末
普通株式（株）1,872,4214616,1001,856,367
（注）普通株式における自己株式数の増加46株は、単元未満株式の買取りによる増加であり、減少16,100株は「株式給付信託（BBT）」による自己株式の処分による減少であります。なお、当連結会計年度期首の自己株式数には、「株
式給付信託（BBT）」が保有する当社株式500,000株が含まれており、当連結会計年度末の自己株式数には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式483,900株が含まれております。
 ３ 新株予約権及び自己新株予約権に関する事項 
該当事項はありません。  
４ 配当に関する事項 (1）配当金支払額
 （決議）株式の種類配当金の総額 
１株当たり 
配当額 （円）基準日効力発生日
2019年５月13日取締役会普通株式1,723332019年３月31日2019年６月３日
（注）配当金の総額には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式（2019年３月31日基準日：500,000株）に対する配当金16百万円が含まれております。
(2）基準日が当連結会計年度に属する配当のうち、配当の効力発生日が翌連結会計年度となるもの 
株式の種類配当金の総額 （百万円）配当の原資１株当たり 配当額 
基準日効力発生日
2020年５月12日
取締役会普通株式1,723利益剰余金332020年３月31日2020年６月９日
（注）配当金の総額には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式（2020年３月31日基準日：483,900株）に対する配当金15百万円が含まれております。
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当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
１ 発行済株式に関する事項
株式の種類当連結会計年度期首増加減少当連結会計年度末
普通株式（株）53,593,1008,623,300－62,216,400
（注）普通株式の増加8,623,300株は、第三者割当増資によるものであります。２ 自己株式に関する事項
株式の種類当連結会計年度期首増加減少当連結会計年度末
普通株式（株）1,856,36779－1,856,446
（注）普通株式における自己株式数の増加79株は、単元未満株式の買取りによる増加であります。なお、当連結会計年
度期首の自己株式数には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式483,900株が含まれており、当連結会計年度末の自己株式数には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式483,900株が含まれております。
 ３ 新株予約権及び自己新株予約権に関する事項 
該当事項はありません。  
４ 配当に関する事項 (1）配当金支払額
 （決議）株式の種類配当金の総額 
１株当たり 
配当額 （円）基準日効力発生日
2020年５月12日取締役会普通株式1,723332020年３月31日2020年６月９日
（注）配当金の総額には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式（2020年３月31日基準日：483,900株）に対する配当金15百万円が含まれております。
(2）基準日が当連結会計年度に属する配当のうち、配当の効力発生日が翌連結会計年度となるもの 
株式の種類配当金の総額 （百万円）配当の原資１株当たり 配当額 
基準日効力発生日
2021年５月12日
取締役会普通株式2,007利益剰余金332021年３月31日2021年６月７日
（注）配当金の総額には、「株式給付信託（BBT）」が保有する当社株式（2021年３月31日基準日：483,900株）に対する配当金15百万円が含まれております。
 （連結キャッシュ・フロー計算書関係）
※ 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
前連結会計年度（自  2019年４月１日至  2020年３月31日）
当連結会計年度（自  2020年４月１日至  2021年３月31日）
現金及び預金勘定11,169百万円16,403百万円
現金及び現金同等物11,169 16,403 
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（セグメント情報等）
【セグメント情報】１．報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、製品・サービス別のセグメントから構成されており、「オンライン事業」、「コンシューマ事業」及び「音楽映像事業」の３つを報告セグメントとしております。
「オンライン事業」においては、ＳＮＳ向けソーシャルゲームを中心としたオンラインゲームやゲームアプリケーションの企画・開発・サービス運営を行っており、フィーチャーフォン、スマートフォン、ＰＣ等の多様なデバイス
に向けてコンテンツを供給しています。「コンシューマ事業」においては、当社グループが発売元となる家庭用ゲーム機向けソフト等の企画・開発・販売
を行うほか、蓄積された高度な開発技術を背景に、業界他社が発売するゲームソフトの開発受託を行っています。加えて、アミューズメント施設運営会社向けに、業務用機器や商品の企画・開発・販売を行っています。
「音楽映像事業」においては、アニメーションを中心とした音楽・映像コンテンツの制作・プロデュースを行い、音楽・映像商品化から、配信ビジネスやキャラクター商品化といった二次利用へのマルチユース展開を積極的に行っ
ています。加えて、漫画やアニメ、ゲームの人気作品を原作にした舞台興行作品の制作・プロデュースにより興行ビジネスを手掛け、ライブエンターテイメントと音楽・映像との融合を図り、コンテンツの多面的な展開を推進してい
２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」におけ
る記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格
に基づいております。 
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３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 
前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）
     （単位：百万円） 
 報告セグメント 調整額 （注）１ 
連結財務諸表計上額 （注）２  オンライン 事業 コンシューマ事業 音楽映像事業 計 
売上高       
外部顧客への売上高 8,083 11,396 5,885 25,365 － 25,365 
セグメント間の内部売上高又は振替高 19 － 2 21 △21 － 
計 8,102 11,396 5,888 25,387 △21 25,365 
セグメント利益 272 2,026 1,573 3,872 △1,422 2,449 
セグメント資産 2,022 5,518 1,663 9,204 17,033 26,238 
その他の項目       
減価償却費 949 436 5 1,391 108 1,499 
有形固定資産及び無形
固定資産の増加額 724 431 4 1,159 90 1,250 
（注）１ 調整額は、以下のとおりであります。
(1）セグメント利益の調整額△1,422百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,422百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2）セグメント資産の調整額17,033百万円は、主に提出会社の余資運用資金（現金及び預金）及び管理部門に係る資産であります。
(3）減価償却費の調整額108百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。(4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額90百万円は、主に本社管理部門に係る資産の増加額であ
ります。２ セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。
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当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日）
     （単位：百万円） 
 報告セグメント 調整額 （注）１ 
連結財務諸表計上額 （注）２  オンライン 事業 コンシューマ事業 音楽映像事業 計 
売上高       
外部顧客への売上高 7,495 14,474 3,550 25,520 － 25,520 
セグメント間の内部売
上高又は振替高 2 － 0 2 △2 － 
計 7,497 14,474 3,550 25,522 △2 25,520 
セグメント利益 1,359 4,158 540 6,058 △1,644 4,414 
セグメント資産 2,377 9,632 1,673 13,683 19,779 33,463 
その他の項目       
減価償却費 323 590 4 918 97 1,015 
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 754 1,591 2 2,347 114 2,462 
（注）１ 調整額は、以下のとおりであります。(1）セグメント利益の調整額△1,644百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,644百万円が
含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(2）セグメント資産の調整額19,779百万円は、主に提出会社の余資運用資金（現金及び預金）及び管理部門に
係る資産であります。(3）減価償却費の調整額97百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4）有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額114百万円は、主に本社管理部門に係る資産の増加額であります。
２ セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。 
㈱マーベラス（7844） 2021年3月期 決算短信
（１株当たり情報）
前連結会計年度（自  2019年４月１日至  2020年３月31日）
当連結会計年度（自  2020年４月１日至  2021年３月31日）
１株当たり純資産額388.48円443.19円
１株当たり当期純利益34.75円55.64円
（注）１ 潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。２ 「株式給付信託（BBT）」制度に関する株式会社日本カストディ銀行（信託E口）が所有する自社の株式は、
１株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、１株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。 
 １株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度488,959株、当連結会計年度483,900株であり、１株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数
は、前連結会計年度483,900株、当連結会計年度483,900株であります。３ １株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。 
項目前連結会計年度（自 2019年４月１日至 2020年３月31日）
当連結会計年度（自 2020年４月１日至 2021年３月31日）
 親会社株主に帰属する当期純利益（百万円）1,7973,265
 普通株式に係る親会社株主に帰属する 当期純利益（百万円）1,7973,265
 普通株主に帰属しない金額（百万円）－－
 普通株式の期中平均株式数（株）51,731,69458,682,594
４ １株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。 
項目前連結会計年度（2020年３月31日）当連結会計年度（2021年３月31日）
純資産の部の合計額（百万円）20,09926,751
純資産の部の合計額から控除する金額（百万円）00
（うち新株予約権（百万円））（－）（－）
（うち非支配株主持分（百万円））（0）（0）
普通株式に係る純資産額（百万円）20,09926,751
普通株式の発行済株式数（株）53,593,10062,216,400
普通株式の自己株式数（株）1,856,3671,856,446
１株当たり純資産額の算定に用いられた普通株式の数（株）51,736,73360,359,954
㈱マーベラス（7844） 2021年3月期 決算短信
（重要な後発事象）
該当事項はありません。  
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