      「甲状腺がんを追え!」            2016 年 09 月 12 日 仙台の「エマオ」で開かれた「みんなの伝道協議会」に行って来た。ちょうど同じ時に、
神学校の同窓会が京都で行われていた。同窓会出席を諦め、「みんなの伝道協議会」に行
った。それは、5 年経った原発事故の現状を知ることができると期待したからである。10
日（土）のホームページで書いたように、山菜は飯舘村の村民の食生活で大きなウェイト
を占めていたが、それらを含む農作物、イノシシを含む家畜などが放射能汚染によって食
べられなくなった。また、行き場のない膨大な除染物が畑の中に積み上げられ、随所にモ
ニタリングポストが立てられ、日々、放射線量を気にしながら生活している状況である。
更に、帰還困難地域とされた浪江町は人気の全くない「死の町」と化し、放射能の恐怖を
肌で感じた。私は「甲状腺がん」などの人的健康被害に関心があり、実態を知りたいと思
っていたが、そのことについては十分な情報を得ることはできなかった。 
ところが、『週刊金曜日』の 9 月 9 日号が「東京電力福島原発公害 甲状腺がんを追え!」
を特集した。掲載記事を紹介し、私の意見も述べたい。福島県内 18 歳以下の約 37 万人の
甲状腺検査の結果、甲状腺がんまたはその疑いのある人は、2016 年 3 月時点で 172 人い
る。その内、131 人が摘出手術を受けた。甲状腺がんの罹患率は 10 万人に 1 人くらいとい
うから、異常に高いと言わざるを得ない。ところが、県民健康調査検討委員会は「放射線
の影響とは考えにくい」との見解を示している。科学的に実証されなければ、影響がある
とは認められないというが、この状況で「影響とは考えにくい」と言えるのであろうか。
今後、急増する可能性が十分あると考えるのが常識的であろう。 
そのような折、福島県小児科医会が総会で検査の「見直し、縮小」の声明を採択し、県
に要望を提出した。理由は、多発の報告が被検者の児童青少年およびその保護者のみなら
ず、一般県民にも健康不安を生じさせる。そこから、風評被害が生まれ、県民全体にとっ
て不利益となる可能性があるからだそうだ。検査に「同意します」だけでなく、新たに「同
意しません」の欄を併設した。本人の意思を尊重し、確認するという訳である。放射線被
曝が原因と疑われる健康被害があるのに、住民の不安を理由に抑え込もうとしているよう
に思える。もちろん、見直し、縮小に反対する人々も当然いる。病気はすべて、早期発見・
治療が鉄則である。福島県は国とタイアップして、厳密な検査を続行すべきではないか。 
甲状腺がんが注目されているが、血液がんの一種である「悪性リンパ腫」も増加が確認
されている。避難を強いられた 7 町村では、2012 年を境に死亡率が急上昇し、全国平均 10
万人あたり 3.62 に対し、倍以上の 10 万人あたり 7.29 になっているという。急上昇の原
因は特定されておらず、原因不明の「風土病」扱いを受けかねない。 
米軍空母「ロナルド・レーガン」は福島沖に停泊し、「トモダチ作戦」を行った。その
作戦で、乗組員たちは被曝し、帰国後、様々な病気を発症した。米国国防総省は作戦時の
放射能と病気発症の因果関係は認められないとする中、既に 7 人が死亡し、その死因は骨
髄腫や急性リンパ腫など、多様であるという。450 人を超える原告団が結成され、裁判を
提起している。この裁判を注視していきたい。 
政府、東電は自治体を抱き込んで、原発事故の実態を矮小化し、賠償を抑え込もうとあ
らゆる手段を尽くしている。しかし、国民の命と暮らしを守ることが全てに優先する。 