スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年  
資料 2019 年度早稲田大学オリンピック・パラリンピック教育研究センター におけるオリンピック・パラリンピック教育の取り組み： セミナー及びワークショップを中心に 
A report of Olympic & Paralympic Education in WASEDA Research Center 
for Olympic & Paralympic Education in 2019： 
Focusing on seminar and worworkshop 
深見英一郎 1)，吉永武史 1)，岡田悠佑 1)，劉素雲 1)，木浪龍太郎 1)，青木彩菜 1) 
1) 早稲田大学スポーツ科学学術院 
Eiichiro Fukami,Takeshi Yoshinaga, Yusuke Okada, Suyun Liu, Ryutaro Kinami, Ayana Aoki 
Faculty of Sport Sciences, Waseda University 
キーワード：スポーツ庁，オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業， 
オリンピック・パラリンピック教育 
Key words: JAPAN SPORTS AGENCY, Nationwide Olympic and Paralympic Movement Project, 
Olympic & Paralympic Education 
【抄 録】 
早 稲 田 大 学 オリンピック・パラリンピック教 育 研 究 センター（WASEDA ROPE：WASEDA Research 
Center for Olympic & Paralympic Education；以下，「早大オリ・パラセンター」）は，スポーツ庁が推進す
る「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の委託を受けて 2016 年 7 月 29 日付で発足
した．2019 年度は，2018 年度までの札幌市，岩手県，埼玉県，横浜市，岐阜県，静岡県，静岡市，滋
賀県，広島県，香川県，熊本県の 11 地域に，浜松市，三重県，鳥取県，鹿児島県の 4 地域を加えた
15 地域の教育委員会等と連携して事業に取り組んだ．本稿では，特に授業場面以外の取り組みを中
心に記述した．具体的には，セミナー及びワークショップの取り組みについて 2018 年度の取り組みと比
較しながら詳細に紹介した． 
組織体制に関しては，推進地域における大学の連携が見られた．地域セミナーに関しては，グループ
討議の増加と「講演体験」という新しい取り組みが見られた．地域ワークショップでは，パラスポーツ体験
の内容として障がい者スポーツクラブの参観という新しい取り組みが見られた．さらに，各推進地域独自
の教員研修の取り組みも見られた．そして，これらの取り組みの成果として，地域セミナー及び地域ワー
クショップ等で実施したアンケート調査の結果を示した．その結果，オリ・パラ教育推進地域の教員のオ
リ・パラ教育の重要性に対する認識や実践のための知識等が高まったことが明らかになった．  
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年, 受付日：2021 年 1 月 29 日, 受理日：2021 年 5 月 6 日 
連絡先： 深見英一郎 〒359-1192 所沢市三ヶ島 2-579-15 早稲田大学スポーツ科学学術院 
eiichiro@waseda.jp 
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Ⅰ．オリンピック・パラリンピック教育の現状 
2020 年に東京で開催予定であった第 32 回夏
季オリンピック競技大会・第 16 回夏季パラリンピッ
ク競技大会（以下，東京大会）が新型コロナウイ
ルスの感染拡大によって 2021 年に延期すること
が決定した注 1）．このような事態の中においても，
東京大会の開催に向けた準備は着々と進んでお
り，既に開会式の会場である新国立競技場が 12
月 15 日に完成し，同時期に選手村の宿泊施設
も完成した．また，このようなハード面での準備だ
けでなくソフト面での準備，つまり国民の東京大
会への興味・関心を高めるための取り組みも盛ん
に行われている．特に，東京大会の開催を契機と
して，スポーツの意義や価値等に対する理解・関
心の向上，障害者を含めた国民の幼少期から高
齢期までの生涯を通じたスポーツへの主体的な
参画の定着・拡大，そして，児童生徒をはじめと
した若者に対するこれからの社会に求められる資
質・能力等の育成の 3 点を目的とした取り組みが
オリンピック・パラリンピック教育（以下，オリ・パラ
教育）である（オリンピック・パラリンピック教育に関
する有識者会議，2016）．東京大会に向けたオ
リ・パラ教育の取り組みは，開催都市である東京
都の学校はもちろんのこと，それ以外の地域の学
校においてもオリ・パラ教育の実践が広がってき
ている．このようなオリ・パラ教育の全国への普及
を支えているのがスポーツ庁委託事業「オリンピッ
ク・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」（以
下，「オリ・パラ教育事業」）である．2016 年度に始
められたオリ・パラ教育事業では，公募でオリンピ
ック・パラリンピック教育推進地域（以下，「推進地
域」）を指定しており，さらに各推進地域では，オ
リ・パラ教育に積極的に取り組む学校をオリンピッ
ク・パラリンピック教育推進校（以下，「推進校」）
に指定して事業を推進している． 
このようなオリ・パラ教育事業の推進を担う機関
の一つとして 2016 年 7 月 29 日に発足したのが
早稲田大学オリンピック・パラリンピック教育研究
センター（WASEDA Research Center for Olympic 
& Paralympic Education；以下，「早大オリ・パラセ
ンター」）である．2016 年度に 3 地域（岩手県，広
島県，熊本県），2017 年度に 6 地域（札幌市，岩
手県，岐阜県，静岡県，広島県，熊本県），2018
年度に 11 地域（札幌市，岩手県，埼玉県，横浜
市，岐阜県，静岡県，静岡市，滋賀県，広島県，
香川県，熊本県）を担当してきた．オリ・パラ教育
事業における早大オリ・パラセンターのこれまでの
取 り 組 み は ， 友 添 ほ か （ 2017 ， 2018a ， 2018b ，
2018c，2019a，2019b，2020）において主に推進
校の担当者を対象とした教員研修と児童・生徒を
対象とした実践に大別して報告されてきた．そこ
では，オリ・パラ教育に関する教員研修が教員の
オリ・パラ教育への興味・関心や実践的知識の習
得に寄与したことやオリ・パラ教育の実践がオリン
ピアン・パラリンピアンによる講演・実技指導だけ
でなく様々な教科と関連付けた実践に多様化し
てきたことが示されている．そこで本稿では，上記
のこれまでの報告に引き続き，2019 年度の早大
オリ・パラセンターの取り組みを整理し，オリ・パラ
教育に関する基礎的なデータを提供するとともに，
これまでの報告と比較しながら経年的な変化を考
察することを目的とする．そして、このような本稿の
取り組みは，オリ・パラ教育事業も含めた教育的
取り組みを大会後にレガシーという視点から評価
する際に重要な情報を提供しうると考える． 
なお，本稿は，2019 年度の早大オリ・パラセン
ターの事業を整理した「令和元年度スポーツ庁委
託事業オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全
国 展 開 事 業 報 告 書 」（早 大 オリ・パラセンター，
2020）に，前述の先行研究を元に経年的な変化
の考察に必要なより詳細な情報を加え考察したも
のである． 
Ⅱ．2019 年度の早稲田大学オリンピック・パラリン
ピック教育研究センターの取り組み 
2019 年度のオリ・パラ教育事業における早大
オリ・パラセンターの取り組みは，以下の 4 つに大
別できる注 2）． 
① 全国及び地域セミナー・ワークショップの開催 
② 推進校の実践支援 
③ ホームページを通した情報発信 
④ 推進校におけるオリ・パラ教育実践の効果検証 
ここで言う①について，全国及び地域セミナー
は，それぞれ推進地域の担当者（主に教育委員
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会の方）と推進校の教員を対象として，オリ・パラ
教育の事業概要や実践方法等を理解し，実践に
向けた準備を行うことを目的とした取り組みである．
また，全国及び地域ワークショップも，それぞれ推
進地域の担当者（主に教育委員会の方）及び推
進校の教員を対象として，実践の振り返りや翌年
度に向けたまとめを行うことを目的とした取り組み
である．オリ・パラ教育事業の方向性を示した「オ
リンピック・パラリンピック教育に関する有識者会
議」（2016：以下，有識者会議）では，「学校教育
は，その直接の担い手である教員によるところが
大きい」（有識者会議，2016，p．15）と指摘されて
いる通り．オリ・パラ教育の普及・促進のためには，
その担い手である教員のオリ・パラ教育に対する
意識や理解の向上が不可欠である．そこで，本
稿では，特に①の教員を対象とした取り組みに着
目し，具体的な取り組みの概要を整理するととも
に，地域セミナー及び地域ワークショップにおい
て実施したアンケート調査の結果も提示する． 
また，地域セミナー及び地域ワークショップに
関するアンケート調査の概要は，次の通りである．
アンケート調査の目的は，地域セミナー及び地域
ワークショップにおける教員の意識の変容を実証
的に明らかにすることである．アンケート調査を実
施するための手続きに関しては，事前に地域セミ
ナーの担当者（主に教育委員会の方）に許可を
取ったうえで，地域セミナーの開始前に配布し，
地域セミナーの開始前と終了後に記入するように
依頼した．その際，アンケートへの回答は強制で
はない旨を伝えたうえで記入を依頼した．アンケ
ートの質問項目は，表 1 の通りである注 3）．アンケ
ート結果の集計に関しては，それぞれの項目を 4
件法で回答を求め，「とてもそう思う」を 4 点，「や
やそう思う」を 3 点，「あまりそう思わない」を 2 点，
そして「そう思わない」を 1 点として集計した．さら
に，全地域の点数をまとめて，事前及び事後調
査における，質問項目ごとの点数の平均点を算
出した．そして，SPSS ver24 を用いて，事前調査
と事後調査の各項目の平均点について，対応の
あるサンプルの t 検定を行った． 
表 1：質問項目 
質問① オリンピック・パラリンピック教育に興味を持っている 
質問② オリンピック・パラリンピック教育を実践することの重要性を理解している 
質問③ オリンピック・パラリンピック教育に関する知識を持っている 
質問④ オリンピック・パラリンピック教育の実践方法に関する知識を持っている 
質問⑤ オリンピック・パラリンピック教育を自分で実践する自信を持っている 
1．オリンピック・パラリンピック教育の普及・推進の
ための組織体制 
本節では，オリ・パラ事業を進めるうえで基盤と
なる組織体制について詳述する．2016 年度は 10
地域，2017 年度は 20 地域，2018 年度は 35 地
域を対象に行われてきたオリ・パラ教育事業であ
るが，2019 年度は，さらに 10 地域を追加した 45
地域をオリ・パラ教育推進地域に指定し事業が
行われた．2019 年度の担当中核拠点ごとのオリ・
パラ教育推進地域は，表 2 の通りである． 
表 2：2019 年度のオリ・パラ教育推進地域一覧 
拠点大学 筑波大学（15） 日本体育大学（15） 早稲田大学（15） 
2016～ 宮城県・茨城県・京都府・福岡県   石川県・高知県・長崎県 岩手県・広島県・熊本県 
2017～ 福島県・京都市・北九州市 千葉県・兵庫県・千葉市・大阪市 札幌市・岐阜県・静岡県 
2018～ 群馬県・愛知県・和歌山県・ 山口県・愛媛県 北海道・栃木県・新潟市・大分県 埼玉県・横浜市・静岡市・滋賀県・香川県 
2019～ 長野県・島根県・徳島県 新潟県・山梨県・岡山県・岡山市 浜松市・三重県・鳥取県・鹿児島県 
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早大オリ・パラセンターでは，表 2 の通り，2018
年度のオリ・パラ教育推進地域であった 11 地域
（札幌市，岩手県，埼玉県，横浜市，岐阜県，静
岡県，静岡市，滋賀県，広島県，香川県，熊本
県）に浜松市，三重県，鳥取県，鹿児島県の 4 地
域を加えた 15 地域の教育委員会等と連携して本
事業を推進した．これらのオリ・パラ教育推進地
域は，東京都を除く道府県及び政令指定都市の
中から公募によって決定した．そして，これらのオ
リ・パラ教育推進地域はスポーツ庁と直接委託契
約を結んでおり，早大オリ・パラセンターはそれぞ
れのオリ・パラ教育推進地域を間接的に支援する
立場にある注 4)．2019 年度の早大オリ・パラセンタ
ーの担当するオリ・パラ教育推進地域の組織体
制は表 3 の通りである．2019 年度から新たに事業
に参画した地域は，教育委員会型（三重県，鳥
取県，鹿児島県）と特別組織型（浜松市）に大別
できる．特筆すべき点としては，浜松市では市内
の 4 つの大学（常葉大学，浜松学院大学，聖隷
クリストファー大学，浜松医科大学）の教員等と教
育委員会の方で構成される「浜松市内大学連携
協議会」という組織を発足し，事業を推進している
点が挙げられる．これまでも地域の大学が連携す
る組織体制は見られたが，複数の大学が連携し
支援を行うという組織形態は新しい試みである． 
表 3：オリ・パラ教育推進地域の組織体制 
推進地域 タイプ 組織体制 
札幌市 特別組織型 
「札幌市オリパラ教育検討会議」を設置 （大学教員，オリンピアン・パラリンピアン，教員，市教委，スポーツ局員，札幌オリンピックミュージアム学芸員等） 
岩手県 教育委員会型教育委員会が中心 
埼玉県 教育委員会型教育委員会が中心 
横浜市 教育委員会型教育委員会が中心，市民局と連携 
岐阜県 特別組織型 
「オリンピック・パラリンピック教育推進委員会」を設置 （体育健康課，特別支援課，地域スポーツ課，競技スポーツ課，各県事務所スポーツ担当者，各推進指定校担当者） 
静岡県 特別組織型 
「東京 2020 オリンピック・パラリンピック教育静岡県推進委員会」を設置 （オリ・パラ教育推進校教員，早大オリ・パラセンター研究員，教育委員会，有識者，オリンピアン等） 
静岡市 特別組織型 「平成 30 年度静岡市オリンピック・パラリンピック教育推進委員会」を設置 （大学教員，教員，早大オリ・パラセンター員，観光交流文化局，教育センター） 
浜松市 特別組織型 「オリパラ教育浜松市内大学連携協議会」を設置（大学教員，大学事務職員，教育委員会ほか） 
三重県 教育委員会型教育委員会が中心 
滋賀県 教育委員会型教育委員会が中心 
広島県 教育委員会型教育委員会が中心，広島大学と連携 
鳥取県 教育委員会型教育委員会が中心 
香川県 特別組織型 「オリンピック・パラリンピック教育推進委員会」を設置（学識者，各県事務所スポーツ担当者，各推進指定校担当者） 
熊本県 地域連携型 熊本県教育委員会と NPO 法人「ひとづくり JAPAN ネットワーク」の連携 
鹿児島県 教育委員会型教育委員会が中心 
2．セミナーの取り組み 
2．1．全国セミナーの概要 
 前述の通り，全国セミナーは，オリ・パラ教育推
進地域の担当者（主に教育委員会の方）を対象
に，事業概要や学校におけるオリ・パラ教育の実
践方法などについての理解を深めることを目的と
して開催した．なお，全国セミナーは中核拠点大
学である筑波大学，日本体育大学，早稲田大学
の共催である．全国セミナーの概要は，表 4 の通
りである． 
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表 4：全国セミナーの概要 
日時 2019 年 5 月 14 日（火）14：00-17：00 
会場 筑波大学東京キャンパス 
参加者 49 名 
内容 事業の全体概要，関係団体事業および教材等について，全国中核拠点と各オリ・パラ教育推進地域の打合せ 
早大オリ・パラセンターからは，これまで行われ
たオリ・パラ教育の実践事例を紹介した．さらに，
早大オリ・パラセンターの担当するオリ・パラ教育
推進地域の担当者（主に教育委員会の方）を対
象に，2019 年度のオリ・パラ事業の推進方法に
関する検討会議を行った．なお，全国セミナーに
参加できなかった鳥取県，広島県，鹿児島県に
関しては，全国セミナーにおける配布資料を送付
し情報提供を行うとともに必要に応じて打ち合わ
せを実施した． 
2．2．地域セミナー 
2．2．1．地域セミナーの概要 
早大オリ・パラセンターが担当するオリ・パラ教
育推進地域において，主にオリ・パラ教育推進校
の教員を対象に，オリ・パラ教育の目的や意義，
実施方法等について理解してもらうことを目的とし
た地域セミナーを開催した．地域セミナーの開催
にあたって，内容及び方法に関しては，各オリ・パ
ラ教育推進地域の担当者（主に教育委員会の方）
を中心に検討が行われた．地域セミナーの概要
は，表 5 の通りである． 
2018 年度は，それまでの事業概要や実践事
例に関する講義中心の内容に対して，実践発表，
他の研修との関連づけ，セミナーを 2 回行う取り
組み，グループ討議の実施，パラリンピアンの講
演やパラスポーツ体験というような内容の多様化
が見 られた（友 添 ほか，2019b）．それに対 して
2019 年度は，まずグループ討議を実施する地域
が多く見られた点が特筆すべき点としてあげられ
る．学校における教育活動とより関連付けた取り
組みを実現するために，各推進校における実施
計画を検討するグループ討議が多く採用されたと
考えられる．さらに，広島県では，パラアスリートの
講演とグループ討議を組み合わせた「講演体験」
が行われた．具体的には，まず参加した教員にパ
ラアスリートに聞いてみたい質問を考える「質問づ
くり」に取り組んでもらった．その際，パラリンピック
の意義や価値，さらにはパラスポーツの魅力等に
つながる質問を考えるように指導を行った．そして，
実際にパラアスリートの講演を聴き，事前の「質問
づくり」で考えた質問を元に質疑応答を行った．
その後，グループに分かれて，各学校でアスリー
トの講演を実施する際に児童・生徒に事前に「質
問づくり」に取り組むことの意義やどのような質問
を考えさせたらよいか，等について討議を行った．
このような「講演体験」は，教員が児童・生徒と同
じように事前学習及びアスリートの講演を体験し
その効果や重要性を感じてもらうことで，より充実
したオリ・パラ教育の実践の実現を目指した取り
組みであった． 
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表 5：各地域セミナーの概要 
地域 開催日 方法及び内容 
2019 年 
8 月 28 日
【 発表＋体験＋講義 】 
・推進校の教員による昨年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・ゴールボール体験 
・パラリンピック教育に関する講義（パラリンピックサポートセンター） 
2019 年 
8 月 26 日
【 講義＋グループ討議＋体験 】 ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） ・ボッチャ，ゴールボール体験 
2019 年 
6 月 19 日
【 講義＋グループ討議 】 ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
7 月 23 日
【 講義＋グループ討議 】 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
5 月 17 日
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，横浜市のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・市職員によるパラ教育関係プログラムの紹介 ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
6 月 14 日
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，岐阜県のオリ・パラ関連の取り組み・事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
5 月 28 日
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，静岡県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・県職員によるパラ教育関係プログラムの紹介 ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
6 月 10 日
【 講義 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，静岡市のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・市職員によるオリ・パラ教育関係プログラムの紹介 
浜松市 2019 年 
7 月 8 日（月）
【 講義＋グループ討議 】 ・連携協議会の方による講義（事業概要，浜松市のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
8 月 29 日
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，三重県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
滋賀県 2019 年 
7 月 5 日（金）
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，滋賀県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年 
2019 年 
10 月 1 日
【 講義＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，鳥取県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・参加者によるグループ討議（実践計画） 
2019 年 
7 月 26 日
【 講義＋講演＋グループ討議 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，広島県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・パラアスリートによる講演 ・参加者によるグループ討議（質問づくり，実践計画） 
香川県 2019 年 
6 月 7 日（金）
【 発表＋講義＋体験 】 ・推進校の教員による昨年度の実践事例の発表（代表者のみ） ・教育委員会の方による講義（事業概要，香川県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・ボッチャ体験 
熊本県 2019 年 
8 月 1 日（木）
【 講義＋講演 】 ・教育委員会の方による講義（事業概要，熊本県のオリ・パラ関連の取り組み，事務手続き） ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・パラアスリートによる講演 
2019 年 
11 月 28 日
【 講義＋講演 】 ・オリ・パラ教育の専門家による講義（事業概要，実践方法，実践事例，教材） ・パラアスリートによる講演 
2．2．2．地域セミナーの効果検証 
地域セミナーにおいて実施したアンケート調査
の回答者は，表 6 の通りである．なお，浜松市の
地域セミナーでは，アンケート調査を実施しなか
表 6：地域セミナー回答者内訳 
地域 小 中 高 特支 合計 
札幌市 56 4 0 2 62 
岩手県 3 8 2 3 16 
埼玉県 0 0 5 4 9 
横浜市 19 4 1 1 25 
岐阜県 4 4 0 0 8 
静岡県 23 9 11 0 43 
静岡市 20 3 0 0 23 
三重県 3 2 1 0 6 
滋賀県 2 2 1 5 10 
鳥取県 2 1 2 2 7 
広島県 13 10 14 2 39 
香川県 14 9 5 1 29 
熊本県 8 9 2 2 21 
鹿児島県 47 34 16 3 100 
合計 214 99 60 25 398 
さらに，アンケート調査の結果は，表 7 の通りで
ある．全項目において地域ワークショップの前後
で平均点が有意に向上したことが確認できた．し
たがって，参加した教員にとって地域セミナーは
効果的であったと言えよう． 
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表 7：地域セミナーにおけるアンケート調査の結果（n=398） 
    平均値 標準偏差 ｔ値 
質問① オリ・パラ教育への興味 
pre 3.24 0.63 -10.31 **post 3.51 0.58 
質問② オリ・パラ教育の重要性 
pre 3.10 0.68 -12.96 **post 3.48 0.58 
質問③ オリ・パラ教育に関する知識 
pre 2.34 0.69 -15.50 **post 2.86 0.62 
質問④ オリ・パラ教育の実践方法 
pre 2.05 0.69 -19.46 **post 2.70 0.61 
質問⑤ オリ・パラ教育への自信 
pre 1.97 0.72 -10.09 **post 2.57 1.19 
        （**.p<0.01） 
3．ワークショップの取り組み注 5）  
3．1．地域ワークショップの概要 
オリ・パラ教育推進校の教員を対象に，実施し
たオリ・パラ教育の実践を振り返りながら，課題や
成果，さらにはより効果的なオリ・パラ教育の実施
方法について検討することを目的に地域ワークシ
ョップを開催した．地域ワークショップの開催にあ
たって，内容及び方法に関しては，地域セミナー
と同 様 に，各 オリ・パラ教 育 推 進 地 域 の担 当 者
（主に教育委員会の方）を中心に検討が行われ
た．各地域ワークショップの概要は，表 8 の通りで
ある．なお，札幌市と鳥取県は，新型コロナウイル
ス感染拡大の防止のために，地域ワークショップ
を中止した．また，三重県，鹿児島県は，地域ワ
ークショップを実施しなかった．さらに，熊本県は，
推進校の児童・生徒・教員だけでなく地域の方々
に向けたシンポジウムが行われたが，上記のワー
クショップの目的とは異なる取り組みであることか
ら除外した．
表 8：各地域ワークショップの概要 
地域 開催日 方法及び内容 
岩手県 2020 年 
2 月 5 日（水） 
【 グループ討議＋講義＋講演 】 
・参加者によるグループ協議（実践内容，成果，課題等） 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
・オリンピアン・パラリンピアンによる講演 
埼玉県 2020 年 
1 月 14 日（火） 
【 発表＋講義＋講演＋パラスポーツ体験 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（全員） 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
・オリンピアンによる講演 
・シッティングバレーボール体験 
横浜市 2020 年 
1 月 30 日（木） 
【 講演＋発表 】 
・パラリンピアンによる講演 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・教育委員会の方による今年度の実践事例の発表 
岐阜県 2020 年 
2 月 10 日（月） 
【 講演＋発表 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（全員） 
・教育委員会の方による今年度の実践事例の発表 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
静岡県 2020 年 
2 月 26 日（水） 
【 発表＋講義 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・教育委員会の方による今年度の実践事例の発表 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年 
静岡市 2020 年 
2 月 13 日（木） 
【 発表＋講義 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・教育委員会の方による今年度の実践事例の発表 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
・パラ教育に関する講義（「I'mPOSSIBLE」の活用方法） 
浜松市 2020 年 
2 月 10 日（月） 
【 発表＋講義＋グループ討議 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・連携協議会の方による今年度の実践事例の発表 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
・参加者によるグループ討議（実践内容，成果，課題等） 
滋賀県 2020 年 
2 月 7 日（金） 
【 発表＋グループ討議＋パラスポーツ体験＋講義 】 
・推進校の教員による今年度の実践事例の発表（代表者のみ） 
・参加者によるグループ討議（実践内容，成果，課題等，共生社会について） 
・地域の障がい者スポーツクラブの活動の体験 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
広島県 2020 年 
2 月 21 日（金） 
【 講義＋グループ討議 】 
・教育委員会の方による今年度の実践事例の発表 
・参加者によるグループ討議（実践内容，成果，課題等） 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（実践事例等） 
香川県 2020 年 
1 月 29 日（水） 
【 講義＋パラスポーツ体験 】 
・オリ・パラ教育の専門家による講義（新学習指導要領におけるオリ・パラ教育の位置づけ
・ブラインドマラソン体験 
2019 年度も 2018 年度と同様に講義だけでな
く，グループ討議やパラスポーツ体験が行われた．
特筆すべき点としては，パラスポーツ体験の内容
を挙げることができる．パラスポーツ体験は，その
種目の専門家や教育委員会の方がルールや実
施方法等の説明をして，実際に参加した教員に
体験してもらうのが一般的である．種目としては，
2018 年度はボッチャや車いすカーリング等が，
2019 年度はシッティングバレーボールやブライン
ドマラソンが選ばれている．一方で，2019 年度の
滋賀県のワークショップでは，推進校の教員が地
域の障がい者スポーツクラブに行って実際に活
動されている方々と一緒にパラスポーツ体験が行
われた．このような取り組みは，東京大会後のパラ
スポーツへの関心を継続するために教員に地域
の障がい者スポーツ団体の存在を知ってもらうこ
とを意図していた．このようなパラスポーツ体験後
には，各推進校における取り組みと関連付けて，
今後どのようなオリ・パラ教育の取り組みが可能か，
という点についてグループ討議が行われた． 
3．2．地域ワークショップの効果検証 
地域ワークショップにおいて実施したアンケート
調査の回答者は，表 9 の通りである．なお，推進
校以外の教員が多数参加した関係等で参加者
数を十分に把握することが困難であった埼玉県，
横浜市，熊本県ではアンケート調査を実施しなか
表 9：地域ワークショップ回答者内訳 
  小 中 高 特支 合計 
岩手県 4  9  2  4  19  
岐阜県 3  4  0  0  7  
静岡県 20  8  11  0  39  
静岡市 73  38  2  1  114  
浜松市 18  5  0  0  23  
滋賀県 1  2  1  5  9  
広島県 12  9  14  2  37  
香川県 17  24  30  8  79  
合計 148  99  60  20  327  
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年 
調査結果は，表 10 の通り，全項目において地域
ワークショップの前後で平均点が有意に向上した
ことが確認できた．したがって，参加した教員にと
って地域ワークショップは効果的であったと言えよ
表 10：地域ワークショップにおけるアンケート調査の結果（n=327） 
    平均値 標準偏差 ｔ値 
質問① オリ・パラ教育への興味 
pre 3.23 0.68 -6.84 **post 3.46 0.57 
質問② オリ・パラ教育の重要性 
pre 3.00 0.75 -11.04 **post 3.39 0.62 
質問③ オリ・パラ教育に関する知識 
pre 2.43 0.72 -12.57 **post 2.91 0.66 
質問④ オリ・パラ教育の実践方法 
pre 2.17 0.73 -15.76 **post 2.76 0.64 
質問⑤ オリ・パラ教育への自信 
pre 2.06 0.77 -14.73 **post 2.61 0.65 
        （**.p<0.01） 
4．その他の研修の取り組み 
これまで整理してきた全国・地域セミナー及び
地域ワークショップ以外で，早大オリ・パラセンタ
ーが担当するオリ・パラ教育推進地域の中で教
員研修を実施した地域が見られた．静岡市では，
市内の教員を対象に，アスリートによる講演が行
われた．講師は金藤理絵氏（競泳／リオデジャネ
イロ大会）で，講演の内容は金藤氏が競泳を始め
てオリンピックに出場し金メダルを獲得するまでの
努力とそれを支えたコーチとの関係等についてで
あった．また，浜松市では，オリ・パラ教育推進校
の教員を対象に，ボッチャ体験が行われた．北澤
和寿氏（ボッチャ）を講師として招聘し，ボッチャの
基礎的知識から戦術等の講義とボッチャ体験が
行われた．これらの取り組みは，教員がオリ・パラ
教育を体験することでオリ・パラ教育への興味・関
心を高めたり実践への意欲を獲得することを目的
とした取り組みであった．他方で，オリ・パラ教育
の実践に関する知識を習得することを目的とした
研修も行われた．香川県では，県内の教員を対
象に，オリ・パラ教育の授業づくりに関する研修が
行われた．小学校と中学校・高等学校の 2 つのグ
ループに分かれて，それぞれ講師を招聘して，パ
ラスポーツを教材とした授業作り（小）や体育理論
におけるオリ・パラ教育（中・高）の検討が行われ
た．また，広島県では，2019 年度の推進校の教
員によるオリ・パラ教育のモデル授業作りが行わ
れた．校種ごとに，これまでの実践を踏まえて，オ
リ・パラ大会のそれぞれの価値を中心としたオリ・
パラ教育の授業の検討を行った． 
これらの研修の効果を検証するために，上述の
うち静岡市と香川県の研修の前後で地域セミナ
ー及びワークショップと同様のアンケート調査を実
施した．回答者の内訳は，表 11 の通りである．な
お，浜松市と広島県の教員研修では，アンケート
調査を実施しなかった． 
表 11：教員研修の回答者内訳 
  幼・保 小 中 高 特支 合計 
静岡市 5  29  15  0  0  49  
香川県 0  32  26  20  2  80  
合計 5  61  41  20  2  129  
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年 
調査結果は，表 12 の通り，全項目において地
域ワークショップの前後で平均点が有意に向上し
たことが確認できた．したがって，参加した教員に
とって教員研修は効果的であったと言えよう． 
表 12：教員研修におけるアンケート調査の結果（n=129 
    平均値 標準偏差 ｔ値 
質問① オリ・パラ教育への興味 
pre 3.30 0.54 -3.15 **post 3.45 0.54 
質問② オリ・パラ教育の重要性 
pre 3.05 0.64 -6.02 **post 3.38 0.58 
質問③ オリ・パラ教育に関する知識 
pre 2.18 0.76 -10.61 **post 2.80 0.70 
質問④ オリ・パラ教育の実践方法 
pre 1.92 0.69 -10.38 **post 2.56 0.71 
質問⑤ オリ・パラ教育への自信 
pre 1.82 0.73 -9.54 **post 2.49 0.76 
        （**.p<0.01） 
Ⅲ．まとめ 
本 稿 では，スポーツ庁 が推 進 する「オリンピッ
ク・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の
委託を受けて発足した早大オリ・パラセンターの
2019 年度の事業について，特にオリ・パラ教育推
進校の教員を対象とした地域セミナー・ワークショ
ップの取り組みを中心に紹介した．そして，2018
年度の取り組みと比較する中で，以下のような変
化を考察した． 
組織体制に関しては，推進地域における大学
の連携が見られた．地域セミナーに関しては，グ
ループ討議の増加と「講演体験」という新しい取り
組みが見られた．地域ワークショップでは，パラス
ポーツ体験の内容として障がい者スポーツクラブ
の参観という新しい取り組みが見られた．さらに，
各推進地域独自の教員研修の取り組みも見られ
た．そして，これらの取り組みの成果として，地域
セミナー及び地域ワークショップ等で実施したア
ンケート調査の結果を示した．その結果，オリ・パ
ラ教育推進地域の教員のオリ・パラ教育の重要
性に対する認識や実践のための知識等が高まっ
たことが明らかになった． 
上述の 2019 年度に見られた新たな取り組みは，
オリ・パラ教育を各推進地域・推進校の実態に即
してアレンジを行うことを意図した取り組みと考え
られ，東京大会後の継続的なオリ・パラ教育の実
現に向けた重要な取り組みであると捉えることが
可能であろう．そのため，東京大会の開催が近づ
く中で，オリ・パラ教育に関連した取り組みを継続
性という視点で評価していくことも求められよう．今
後の課題としたい． 
注1） 東京大会は，2020 年 3 月 24 日に延期が
決定し，2020 年 3 月 30 日にオリンピック競
技大会が 2021 年 7 月 23 日-8 月 8 日，パ
ラリンピック競技大会が 8 月 24 日-9 月 5
日に開催されることが発表された． 
注2） 2019 年度は，新しく④推進校におけるオリ・
パラ教育実践の効果検証を行った．東京
大会に向けた取り組みの実態に関するデ
ータを収集 ・整理することで，東京 大会が
有形・無形のレガシーを創出できたのか，を
大会後に評価することにつなげる意図があ
注3） 質問項目は，体育科教教育学関連の教員
研修に関する先行研究をもとに作成された
（友添ほか，2018c）． 
注4） 2016 年度はオリ・パラ教育推進地域が早
大オリ・パラセンターを経由してスポーツ庁
と契約を結んでいたが，2017 年度以降は
オリ・パラ教育推進地域とスポーツ庁が直
接 契 約 を結 ぶ体 制 になったため，早 大 オ
リ・パラセンターは各オリ・パラ教育推進地
スポーツ科学研究, 18, 27-38, 2021 年 
域を間接的に支援する形となった．そのた
め，推進校の選択や地域セミナー及びワー
クショップの内容に関しては，基本的に各
推進地域の担当者によって決定された．た
だし，地域セミナー及びワークショップの内
容等に関しては，グループ討議等のこれま
での効果的な取り組みの事例を紹介した． 
注5） 2019 年度は，新型コロナウイルス感染拡大
防止のために，全国ワークショップを実施し
なかった． 
 オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者
会議（2016）オリンピック・パラリンピック教育の
推進に向けて 最終報告 
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/
00 -4_index/toushin/__icsFiles/afieldfile/ 
2016/07/29/1375094_01.pdf （参照日 2021 年
1 月 1 日） 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
根本想、竹村瑞穂、小野雄大、青木彩菜、鈴
木康介（2017）早稲田大学オリンピック・パラリン
ピック教育研究センターにおけるオリンピック・パ
ラリンピック教育の取り組み：教員セミナー・ワー
クショップおよび市民フォーラムの事業を中心に、
スポーツ科学研究、14、57-71 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
根本想、竹村瑞穂、小野雄大、青木彩菜、鈴
木康介（2018a）早稲田大学オリンピック・パラリ
ンピック教育研究センターにおけるオリンピック・
パラリンピック教育の取り組み：小学校，中学校，
高等学校及び特別支援学校におけるオリンピ
ック・パラリンピック教育実践、スポーツ科学研
究、15、1-16 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
根本想、竹村瑞穂、小野雄大、青木彩菜、一
之瀬貴（2018b）2018 年冬季平昌オリンピック・
パラリンピック競技大会に向けた大韓民国にお
けるオリンピック・パラリンピック教育の実態に関
する調査報告、スポーツ科学研究、15、39-55 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
根 本 想 、 竹 村 瑞 穂 、 小 野 雄 大 、 青 木 彩 菜
（2018c）2017 年度早稲田大学オリンピック・パ
ラリンピック教育研究センターにおけるオリンピッ
ク・パラリンピック教育の取り組み：セミナー，ワ
ークショップ及び全国フォーラムを中心に、スポ
ーツ科学研究、15、64-76 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
根 本 想 、 竹 村 瑞 穂 、 小 野 雄 大 、 青 木 彩 菜
（2019a）2017 年度におけるオリンピック・パラリン
ピック教育実践の取り組み：早稲田大学オリン
ピック・パラリンピック教育研究センターの担当
地域に着目して、スポーツ科学研究、16、1-13 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
東海林沙貴、竹村瑞穂、根本想、小野雄大、
梶将徳、青木彩菜（2019b）2018 年度早稲田大
学オリンピック・パラリンピック教育研究センター
におけるオリンピック・パラリンピック教育の取り
組み：セミナー及びワークショップを中心に、ス
ポーツ科学研究、16、14-24 
 友添秀則、深見英一郎、吉永武史、岡田悠佑、
東海林沙貴、竹村瑞穂、根本想、小野雄大、
梶将徳、青木彩菜、安田純輝（2020）2018 年
度におけるオリンピック・パラリンピック教育実践
の取り組み： 早稲田大学オリンピック・パラリン
ピック教育研究センターの担当地域に着目して、
スポーツ科学研究、17、14-27 
 早稲田大学オリンピック・パラリンピック教育研
究センター（2020）令和元年度スポーツ庁委託
事業 オリンピック・パラリンピック・ムーブメント
全国展開事業報告書． 