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2019年の台風
2019年の台風（2019ねんのたいふう、太平洋北西部及び南シナ海で発生した熱帯低気圧）のデータ。データは基本的に日本の気象庁の情報に基づき、気象庁が熱帯低気圧としていない一部のものについては、合同台風警報センター (JTWC) のみに拠る。
この年、日本では平成から令和への改元が行われたため、5月1日0時（日本時間）までに発生した台風1号と2号は「平成31年台風第○号」で、それ以降に発生した台風3号からは「令和元年台風第○号」で表記する。台風番号は改元に関わらず平成31年からの続き番号とする。
2019年に発生した台風は、平年の25.6個よりも多い29個だった。日本での影響においては、接近数は平年の11.4個より多い15個（統計史上7位）、日本本土への上陸数は平年の2.7個より多い5個（6号、8号、10号、15号、19号が上陸・統計史上5位）と、発生数と日本への接近・上陸数がいずれも平年を上回った。
2018年12月31日に発生した熱帯低気圧が年を跨いで存在した。その熱帯低気圧は1951年の統計開始以来初めて1月1日に台風となった。しかし、一年で海水温が最も低く台風の発生が少ないのは2月であることから、2018年の台風シーズンの延長であると考えられる。その台風1号はその後、約21年（21年と2ヶ月）ぶりとなる越境サイクロンとなった。2月20日に発生した台風2号は、台風が発達しにくい2月にハイペースで発達し、2月としては1951年の統計開始以来初めて「猛烈な」勢力に発達した。
7月末頃から台風の活動が活発になり、7月26日から8月6日までの12日間に5個の台風が発生するなど、記録的なペースで台風が発生していき、8月6日15時から同月7日9時までは台風が同時に3つ存在していた（8・9・10号）。9月以降も例年通り対流活動が活発な状況が続き、9月には6個の台風が発生、11月下旬頃までほぼ1週間に1個以上は台風が発生する状態が続いたため、11月の台風発生数は6個となり、統計史上最多タイの記録となった。
そのうち、日本に影響を及ぼした台風は7月末に各地の花火大会に影響をもたらした台風6号や、宮崎県や大分県に暴風や大雨をもたらした台風8号、2年振りに「超大型」の台風となり、29年ぶりの広島県上陸などの記録を残し、西日本に大きな影響を与えた台風10号、9月に千葉県を中心に暴風の被害を与え、関東史上最強の台風とも呼ばれた台風15号、台風19号などが挙げられる。
特に被害の大きかった台風19号は、東日本および東北地方の広範囲に記録的な豪雨をもたらし、多摩川や千曲川、阿武隈川といった主要河川の氾濫・堤防決壊を引き起こした。一連の豪雨は13都県を大雨特別警報の発表対象に、また7県71河川128箇所を堤防決壊に至らしめ、前年の2018年（平成30年）に気象庁が定めた「台風の名称を定める基準」において浸水家屋数が条件に相当する見込みとなったことから、1977年（昭和52年）9月の沖永良部台風以来、42年1か月ぶりに命名される見通しとなった。政府はこの台風に対し、激甚災害、特定非常災害、大規模災害復興法の非常災害、さらには東日本大震災をも超える数の自治体に災害救助法を適用するなど、極めて異例な事態となった。
2020年2月19日、気象庁は直後から命名される見通しの立っていた台風19号に加え、台風15号についても命名を行い、台風15号を「令和元年房総半島台風」、台風19号を「令和元年東日本台風」と命名した。前述の通り気象庁が台風の命名を行ったのは約42年ぶりであり、さらに同じ年に発生した2つの台風が同庁により命名されたのは、伊勢湾台風および宮古島台風の襲来した1959年以来、約60年ぶりのことであった。