匿名の告発を認めると、告発が続発し、不正の疑いのみで調査が行われることになり、研究活動が阻害されるのではないでしょうか。
匿名の告発については、従前のガイドラインにおいても、告発の内容に応じ、顕名に準じた取扱いができることとしており、本ガイドラインにおいても、その方針を踏襲しています。したがって、匿名の告発であっても、顕名の告発と同様に事案の内容が明示され、かつ不正とする科学的な合理性のある理由が示されているもののみを受け付けることになりますので、匿名の告発を認めることが直ちに研究活動の阻害につながるものではないと考えます。