公衆電話
19世紀に欧州で設置され、その後北米、アジアでも設置された。20世紀半ば過ぎには世界中のほとんどの国に設置されたが、21世紀に入ると携帯電話の普及の影響を受け減少傾向にある。
SOS
1908年7月1日に発効するベルリン第一回国際無線電信会議の国際無線電信条約附属業務規則第16条にはという語が使われていないことに歩調を合わせ、この語を使わなかった。（ただしこの「無線電報取扱規程」に関していえば、1925年（大正14年）の改訂の際よりを使い始めている。）
逓信省が公衆通信サービスを創業したため、これまで海軍無線電信所から海軍艦船へ送っていた（軍用通信に相当しない）日々の官報などは、海軍省が逓信省に電報料金を払って逓信省の公衆通信サービスを利用することとなった。逓信省の海岸局と海軍省の艦船間で無線電報が交わされるため、「海軍無線電報取扱規約」を定め、その第8条に危急信号・・・― ― ― ・・・を盛り込み、両省で整合をとった。
日本の無線は「電信法」で政府が管掌するとされていたが、1915年（大正4年）11月1日に施行された「無線電信法」で、民間企業、私学校、個人による私設無線を認めた。あわせて施行された私設無線に関する規則「私設無線電信規則」の第22, 23条にある船舶危急符号は国際条約の無線通信規則に準拠し、とはしていない。
上記「私設無線電信規則」に代わる新たな「私設無線電信無線電話規則」が1933年（昭和8年）に作られたが、やはり遭難信号にという語を用いていない。本規則は1934年（昭和9年）1月1日より施行され、という語を採用しないまま太平洋戦争の終戦を迎えた。
そして終戦後の1950年（昭和25年）6月、新しい電波法のもとに施行された最初の「無線局運用規則」の第76,80,82,85,89条の条文中および「別表第2号の2」において、ようやく遭難信号が登場したのである。