焼身自殺
仏教（律文献は軽罪とし、経典は比丘が自殺直前に解脱していたので戒律には抵触しないとした。また論書は自殺が殺生戒には相当しないと説いた。仏教は人がたとい人生に躓こうとも、生きることの意義を説き、解脱を求めることを諦めないように慫慂したものであると考える）やヒンドゥー教（自殺が贖罪行として行われた時には認め、それ以外は禁じた）では、焼身自殺は、何世紀にも行われてきた。特にインドではそうである。サティー、政治的抗議、離婚、絶縁などさまざまな理由がある。武勇をほこる文化のあったチャランやラージプートなどでも焼身自殺はなされていた。
殺人罪
殺人罪の客体は「他人」であり、自己を殺す行為、すなわち自殺が犯罪ではないというのは必ずしも自明のことではない。実際に自殺を犯罪と規定する立法例も存在する。過去には、カロリナ刑法典135条において「自己殺害の刑」が存在し、自殺者は財産が没収される旨が規定されていた。また、日本では自殺を直接犯罪と規定していないが、他人の自殺に関与する行為を自殺幇助罪（）と規定しており、これに関して自殺は違法である（ただし可罰的ではない）という解釈が有力である。
他人を傷害し、それにより相手を死亡させた場合、殺人の故意がなくてもただの傷害罪より重い犯罪が成立しうる。日本の（傷害致死罪）や、ドイツ刑法227条、韓国刑法259条等である。コモン・ローにおいては、故殺罪（Manslaughter）の一種に分類される場合がある。