土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
斜面崩壊
管理が放棄されている森林は、表面植生が衰退して土壌が流亡しやすい。また、立木を伐採後10年から20年経過した斜面は、前植生の根系の緊縛力が低下し崩壊が生じやすいことが知られている。ただし、斜面崩壊は、降雨、地質、地形、地質等さまざまな要因が関連して発生することから、植生のみに災害の原因を求めることは対策工事や避難対策を誤らせることにつながりかねない。例えば、2004年8月に発生した台風災害では、斜面災害の発生要因の強さを時間雨量、地質、斜面方向、総雨量の順で評価が行われた。この災害では、崩壊しやすさにおいて天然林と人工林の間で明確な差が見られなかった。また、斜面崩壊を起源とする土石流が発生した2011年7月の山口県土石流災害でも、主因は降雨であり、植生と災害発生地点との間に関連性を見いだせるには至っていない。
斜面崩壊の発生頻度と雨量強度の関係に注目して、雨量計と連動した警戒避難システムの構築が進められているものの、斜面崩壊の発生を正確に予測することは困難である。集落の近辺では予防的にがけ崩れの対策事業が急傾斜地崩壊対策事業や治山事業など行われるが、多くの山間部では災害発生後に対症療法的な対策が行われるのみである。
海底地盤の傾斜は陸上に比べて非常に緩く、斜面崩壊など起こらないように見える。しかし現実には、地震などの外力が働くと、海水を巻き込んで流動性が増すため、非常に大規模な崩壊を起こしている。