土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
雪崩
防雪フェンスや軽い壁を立てて、雪の積もる場所を変える方法もある。雪は壁の周り、中でも卓越風の風上側に溜まっていく一方、フェンスの風下には雪が溜まりにくくなる。これは、本来積もるはずであった雪がフェンスの所で積もってしまう事と、フェンスの所で雪を失った風によって元々あった雪が飛ばされる事による。十分な密度の森林があれば、それによって雪崩の強度は著しく弱められる。森林に降った雪は森林に留まるし、雪崩が起こった際には木々に当たって雪崩が減速される。スキー場建設の際に行われているように、植林したり森林を保存しておく事により、雪崩の強度を弱める事が出来る。スキー場以外でも、鉄道沿線に植林する事で雪崩被害を予防する方法がとられている例がある。たとえば北海道の函館本線は目名駅から倶知安駅を経て銀山駅あたりに至るまで、雪崩対策のための鉄道防雪林が造成されており、雪崩防止のみならず、吹雪の防止、吹き溜まりの防止の効果があるとされている[3]。