日本のインターネット
1994年頃からRADIUS（Remote Authentication Dialin User Service）と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でも始まると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP（第2種電気通信事業者）が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。並行してほぼ同時期に、Microsoft社がTCP/IPスタックを標準で搭載したWindows95を発売したことも普及の要因となった。
インターネットの歴史
インターネット接続可能な最初の携帯電話は、1996年フィンランドで発売されたNokia 9000 Communicatorである。携帯電話の価格がさらに下がり、ネットワークプロバイダが携帯電話から便利にアクセス可能なシステムやサービスを始めるまで、携帯電話向けインターネットサービスへのアクセスはあまり広がらなかった。日本ではNTTドコモが1999年に携帯向けインターネットサービスであるiモードを開始したのが、携帯電話向けインターネットサービスの最初とされている。2001年、リサーチ・イン・モーション が同社のBlackBerry向けの電子メールシステムをアメリカで立ち上げた。片手で操作するのが一般的な携帯電話で小さな画面とキーパッドを効率的に使うため、携帯電話向けの文書やネットワークのモデルとして Wireless Application Protocol (WAP) が策定され、多くの携帯電話向けインターネットサービスで採用されている。まず日本・韓国・台湾といった東アジア諸国で、携帯電話向けインターネットサービスが成長した。その後、通常のインターネット普及が遅れていた開発途上国、インド・南アフリカ・ケニア・フィリピン・パキスタンといった国々で携帯電話向けインターネットサービスが普及する。ヨーロッパや北アメリカではパーソナルコンピュータによるインターネットアクセスが普及していたため、携帯電話からのインターネットアクセスの伸びはややゆっくりとしていた。2008年には、インターネットに接続する機器の台数で携帯電話がPCを追い越した。開発途上国の多くでは、PC利用者1人に対して携帯電話利用者10人という比率になっている[80]。