土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
草止め
砂防工事では、山腹を草木の生育によって固定し、土砂の崩壊を防止する。
傾斜のゆるやかな箇所では、張芝工、筋芝植付、飛芝植付などが行われ、傾斜の急な箇所では、斜面をいくすじか階段状に切り取り、段上に約60cm高の土坡を築き、背面に土砂を充てんし、法面にシバ、カヤその他の株根を張り付ける積苗工、萱筋工、芝筋工などがある。