世界金融危機 (2007年-)
2008年9月29日にアメリカ合衆国下院が緊急経済安定化法案を一旦否決したのを機に、ニューヨーク証券取引市場のダウ平均株価は史上最大の777ドルの暴落を記録した[5]。これにより、金融危機は中欧・南欧・東欧を中心に各国へ連鎖的に広がった[6]。さらに10月6日から10日まではまさに「暗黒の一週間[7]」とも呼べる株価の暴落が発生した。
効率的市場仮説
2007～2008年の金融危機は、効率的市場仮説を新たな詮索と批判に晒すことになった。マーケットストラテジストのジェレミー・グラントハムは、仮説を信じることでフィナンシャルリーダーたちに「株式バブル崩壊の危険性を長期にわたっての低い見積もり」を持たせたと主張し、この金融危機は効率的市場仮説に責任があると断言した 。著名なジャーナリストのロジャー・ロウェンスタインは理論を激しく非難し、「現在の大いなる後退の良い面は、効率的市場仮説として知られる学術的なノストラムの心臓に杭を打てたことだ」と断言した。元連邦準備議長のポール・ボルカーは同意して「近年の金融危機の原因の中でも合理的期待と市場効率性への正当化されない確信は明らかに」責があるとし あるフィナンシャルアナリストは「2007～2009年までは、効率的経済仮説をありのままの真実として信じ込んだ狂信者でなければならなかった」と言及している。