成人向けゲーム
業界の自主規制では実行力不足として、地方公共団体において「暴力表現を含むテレビゲーム」を、青少年保護育成条例の『有害図書』として規制を行う流れが加速している。
全年齢対象
家庭用ゲーム機（プレイステーション3、Xbox 360、PSP、ニンテンドーDS、Wiiなど）で発売する場合、日本での審査はコンピュータエンターテインメントレーティング機構（CERO）の管轄となるが、その審査で「A 全年齢対象」と認定される条件が、恋愛（デート、抱擁、キスシーンなど）やセクシャル（半裸、下着、水着など）の要素もあれば、暴力・恐怖（格闘ゲームにおける殴る蹴るなどの行為、身体の欠損、出血、死体などの表現）、犯罪（殺人、強盗、暴走行為など）の要素に関する表現を含むことが多くなるため、大半のソフトが「B 12歳以上対象」・「C 15歳以上対象」・「D 17歳以上対象」となる傾向が強い。