万国公法
「万国公法」とは、国際法学者ヘンリー・ホイートンの代表的な著作 Transclusion error: {{En}} is only for use in File namespace. Use {{lang-en}} or {{en icon}} instead. が漢語訳されたときのタイトル名。またこの訳は、この書が世に広く知られるようになるとともに、“Transclusion error: {{En}} is only for use in File namespace. Use {{lang-en}} or {{en icon}} instead.” の訳語としても定着していき、Transclusion error: {{En}} is only for use in File namespace. Use {{lang-en}} or {{en icon}} instead. 以外の国際法解説書を翻訳する際においても「万国公法」ということばがタイトルに使われるようになった。翻訳者は当時中国で布教していたアメリカ人プロテスタント宣教師ウィリアム・マーティンで、その訳書は東アジアに本格的に国際法を紹介した最初の書物である。国際法の何たるかを東アジア諸国に伝え、各地域の国内政治改革や外交に大きな影響を与えた。特に日本では、最初に刊行された清朝よりも大きく素早い反応を生みだし、幕末明治維新に及ぼした影響は無視できないものがあった。
万国公法
外交使節の天皇謁見 外国公使などが赴任した場合、君主に挨拶することが国際上慣例となっていたが、当初天皇や公家たちは及び腰であった。しかし1868年、松平慶永らが「万国公法」を根拠に謁見を許可するよう上奏し、フランス・オランダ両公使の参内謁見がかなった。 徳川慶喜らの処遇 戊辰戦争のさなか、西郷隆盛らはパークスなど外国公使に徳川家を戦後にどう処遇するか、何度も意見を尋ねている。日本側・外国公使側とも「万国公法」ということばを用いて会話・書簡のやりとりしており、国際法に非常に注意を払っていた。たとえばパークスは慶喜が亡命を希望した場合、それを受け入れるのも「万国公法に御座候」と答えている。 マリア・ルス号事件（1872年） 奴隷貿易を未然に防いだとされるこの事件では、日本の姿勢を批判するペルー政府が「万国公法」に則って賠償を求めたが、日本側も「万国公法に拠」って反論し、最終的にロシアに仲介斡旋を依頼することとなった。