東芝
1875年（明治08年）- 初代田中久重が東京・銀座に電信機工場を創設。 1882年（明治15年）- 田中大吉（後の2代目田中久重）が東京・芝浦に「田中製造所」を設立。 1890年（明治23年）- 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に「合資会社白熱舎」を創設、日本で最初の一般家庭向け白熱電球の生産を開始する。追従する他社を寄せ付けず市場をほぼ独占していた[19]。 1893年（明治26年）- 三井財閥より藤山雷太を招聘し、田中製作所から「芝浦製作所」として再スタート[20]。 1896年（明治29年）- 合資会社白熱舎が「東京白熱電燈球製造株式会社」に社名変更。 1899年（明治32年）- 東京白熱電燈球製造株式会社が「東京電気株式会社」に社名変更。
東信電気
鈴木三郎助（二代目）は、鈴木商店（現在の味の素株式会社）を設立する傍ら、電気化学事業への進出を考えていた。鈴木商店はヨードの製造を行っており、1915年（大正4年）より副産物の塩化カリウムを電気分解して、マッチの原料となる塩素酸カリウムの製造を行っていた。当時川崎工場には小規模な水力発電設備しかなく、関東地区の電力網にも余裕が乏しいため電力の購入には限界があった。水力発電で大量の電力が賄えればコストダウンができ、余剰電力が生じた場合には砂鉄の電気精錬を行うことまで考えていた。三郎助は、芝浦製作所（現在の東芝）の常務取締役の岸敬二郎に相談を持ちかけた。水力発電の第一人者といわれる岸はこの案に賛成し、長野電灯取締役の小坂順造と高橋保を紹介する。長野電灯は千曲川上流の南佐久地方に4か所の未開発の水利権を有していた。1916年6月に東信電化工業を設立し、同年11月に長野県知事より河川利用許可を得た。調査の結果、発電量が計画を大幅に上回ることが判明し、事業計画を一部変更して1917年8月18日に東信電化工業の一切の権利を引き継いで東信電気を設立した。東信電気は1917年11月より土村第一発電所の建設に着手。翌年には土村第二発電所も着工したが、三郎助は味の素事業に追われ、現場が東京から離れていたこともあり、十分な管理ができなかった。1919年8月に東信電気は、千葉県でヨードの製造を行い、経営危機に陥っていた総房水産を吸収合併。総房の森矗昶を建設部長に招き入れた。森は土村第一・第二発電所を完成させたのち、1920年6月に竣工した小海工場の工場長に就任。鈴木商店葉山工場と旧総房水産館山・清海工場の塩化カリウムを原料とする塩素酸カリウムの製造を開始した。