日本のインターネット
1994年頃からRADIUS（Remote Authentication Dialin User Service）と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でも始まると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP（第2種電気通信事業者）が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。並行してほぼ同時期に、Microsoft社がTCP/IPスタックを標準で搭載したWindows95を発売したことも普及の要因となった。
ネットニュース
インターネットが一般に普及した1994年頃から利用者が急増し、1995年時点でfj.news.listsに流される記事だけでも一日で約1200件、約3MBに及んでいた。1995年時点で全体としてはニュースグループ数は増加・分散の傾向がある一方でアナウンス型ニュースグループの記事量は増加の停滞が始まっている。ネットニュースとWWWは同時期に一般への普及が進んだが、1996年ごろの時点では広報性の面でネットニュースが優れているとみられていた。2003年は投稿記事数は減少傾向となる一方で、1996年ごろより指摘されていた利用者の増大によるトラフィックの増大とスプール容量不足への対策など運用にかかるコストの肥大化は深刻さを増し、システムの維持・運用が困難となることが問題となった。このころサーバ間の総配送データ量は1日に250GBにも達していたが、記事の利用率は13%程度であった。その後は電子掲示板やソーシャル・ネットワーキング・サービスなどが普及し、追加のソフトのインストールや設定が必要なネットニュースはほとんど利用されなくなっている。また、スパムメッセージの巣窟と化し、議論の場としての役割を果たしていないニュースグループも少なからず存在する。2010年代に入ってからはメジャーなニュースグループであっても利用者減少によるサーバーの運用停止が相次ぎ、ほぼ消滅状態に陥っている。2013年ごろには日本国内で利用されるネットニュースサーバはほとんど見かけられなくなったとされている。その一方で2011年の東日本大震災におけるメールサーバの混乱を受けて、メールシステム障害時用の代替メッセージシステムにネットニュースプロトコルを利用することが、2013年に京都工芸繊維大学の研究者によって提案されている。