プロ野球選手
プロ野球選手は各球団と契約を結ぶが、税法上は個人事業主である[2]。 NPB所属選手の報酬はメジャーリーグや欧州サッカーなどと同様に日本国内の他のプロスポーツと比べても破格である。支給は年俸制。2016年のNPBに所属するすべての支配下選手登録選手（育成選手をのぞく）の平均年俸は3,712万円である[3]。
戦力外通告
元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年（平成18年）のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示しそれに付随した自由契約の問題が発生してルールの厳格化が必要になった。日本プロフェッショナル野球組織（NPB）と日本プロ野球選手会は2008年（平成20年）9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。