東芝
1875年（明治08年）- 初代田中久重が東京・銀座に電信機工場を創設。 1882年（明治15年）- 田中大吉（後の2代目田中久重）が東京・芝浦に「田中製造所」を設立。 1890年（明治23年）- 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に「合資会社白熱舎」を創設、日本で最初の一般家庭向け白熱電球の生産を開始する。追従する他社を寄せ付けず市場をほぼ独占していた[19]。 1893年（明治26年）- 三井財閥より藤山雷太を招聘し、田中製作所から「芝浦製作所」として再スタート[20]。 1896年（明治29年）- 合資会社白熱舎が「東京白熱電燈球製造株式会社」に社名変更。 1899年（明治32年）- 東京白熱電燈球製造株式会社が「東京電気株式会社」に社名変更。
東芝
東芝機械（東証一部 6104） - 2017年3月2日までは東芝が筆頭株主であったが、東芝機械の自己株式取得に伴い、現在はグループ企業からはずれており現在は出資比率は3%未満。 芝浦メカトロニクス（東証一部 6590） - 持分法適用関連会社であったが、2017年12月に株式を売却。2018年1月時点の出資比率は10%。 東芝ライフスタイル - 2016年6月30日に、株式の80.1%を中華人民共和国の美的集団に売却し、東芝は残り19.9%を保有。同社の子会社の東芝ホームテクノなども、それに伴い子会社から外れる。 東芝ホームテクノ 東芝コンシューママーケティング 東芝エルイートレーディング 東芝映像ソリューション - 2018年2月28日に、株式の95%を中華人民共和国のハイセンスグループに売却し、東芝は残り5%を保有[5]。 IBJL東芝リース - 2012年に東芝ファイナンス（現・イオンプロダクトファイナンス）の企業向け事業を分離し、興銀リースが株式の90%を取得し子会社化。東芝の出資比率は10%。 NREG東芝不動産 - 2008年12月に野村不動産ホールディングスが株式の65%を取得し、野村不動産グループ入り[97]。2015年9月に東芝から野村不動産ホールディングスに株式の30%が譲渡され、東芝の現在の出資比率は5%。 昭和電線ホールディングス - 1936年に東京電気を母体として設立された電線メーカー。東芝の現在の出資比率は3.2%。 チタン工業（東証一部 4098） 東芝メモリ - 2018年6月1日に、株式の100%をベインキャピタルを主軸とするコンソーシアム・Pangeaに売却した。なお、東芝はPangeaに出資しており、出資比率は40.2%である。従業員数6,200人超で、日本の半導体メモリ製造の拠点。スマートフォンやSSDなどに使われている、NAND型フラッシュメモリを製造。サンディスクと共同で製造合弁会社を設立し、第4製造棟まで稼働中。第5製造棟は2011年春に完成。2017年（平成29年）現在、「第6製造棟」と「開発センター」が建設中である。2010年（平成22年）に瞬時電圧低下事故の影響を受けた。 セコムトセック - 2018年8月にセコムへ株式の80.1%を譲渡したと同時に、社名を東芝セキュリティからセコムトセックへ変更。東芝は残り19.9%を保有。 東芝クライアントソリューション - パソコン (dynabook) 事業：2018年10月にシャープが株式の80.1%を取得。東芝は残り19.9%を保有。