世襲
自営業でなくても、親と同じ職種につくことは人脈や職務上必要とされる知識といった無形の財産をひきつぐ上で有利であるため[2]、政治家、外交官、大学教授、芸能人など、社会的に突出した職業や地位の多くに、事実上の世襲が多くなる傾向がある。ことに伝統芸能については公卿やその芸道の開祖が子々孫々その伝統を継承したことから家業（家元）となし、今日でも歌舞伎、能、狂言、落語をはじめ[3]、剣術・武道、弓術、礼法などでは世襲が一般的にみられる。
家系
今日では、職業選択の自由が保障されており、求人に民主的な公平公正さが求められる時代であることから、職業を世襲するということは一般的通念ではなくなったといってよい。しかし一部では未だ家業が残っており、さらに伝統芸能の分野において宗家・家元制度をとるものについては、ほぼ同一の家系により家業となっていることがほとんどである。今でも職業の世襲が可能な背景としては、特定の職業に就く上で、必要となる教養を身に着けなければならず、そうした教育を施す環境や経済力が必要となる場合がある。例えば、医師や教師、弁護士、司法書士、税理士、公認会計士、いわゆる一族経営など、能楽や歌舞伎、茶道、華道、あるいは礼法の分野でも特定の家系による伝統の継承が見受けられる。また二世タレントというように、特別な教育や伝統芸能に依らない俳優や歌手、タレントなどの芸能人にも二世、三世が登場するようになり、あたかも職業上の家系のように見受けられる傾向もある。これらは学ぶ場所が少なく、その職業や分野に精通した親族が多い場合、職業の情報を得易い環境にあることや、経営者である親から会社を譲られることがあるからとされる。