世襲
自営業でなくても、親と同じ職種につくことは人脈や職務上必要とされる知識といった無形の財産をひきつぐ上で有利であるため[2]、政治家、外交官、大学教授、芸能人など、社会的に突出した職業や地位の多くに、事実上の世襲が多くなる傾向がある。ことに伝統芸能については公卿やその芸道の開祖が子々孫々その伝統を継承したことから家業（家元）となし、今日でも歌舞伎、能、狂言、落語をはじめ[3]、剣術・武道、弓術、礼法などでは世襲が一般的にみられる。
ゴーマニズム宣言スペシャル・天皇論追撃篇
女系を認めれば皇位の安定的継承が保障されるかのような言辞を多用し今上天皇の孫・曾孫世代における男子皇族の誕生の可能性は描かず、「将来皇族がいなくなってしまう」と唱える。皇后美智子・皇太子妃雅子がバッシングを受けた事例を挙げ悠仁親王が妃を見つけることの困難さを繰り返し主張する一方、皇籍にとどまる皇族女子、特に愛子内親王が女性皇太子となった場合の配偶者を見つけることの困難さについては全く言及していない。旧皇族の皇籍復帰について「民間に生まれ育った一般人を皇族とする」と批判している一方、女系容認論が「民間で生まれ育った一般人を皇族女子の婿とし皇族とする」制度であることについては全く述べていない。歴史的に女子が皇太子になった事実があると主張しているが天皇の弟が皇太弟になった例が多数あることは全く述べていない。ちなみに皇室はこれまで125代のうちで皇位が親→子と継承（直系継承）されたのが66例、兄弟継承が27例、女性天皇は10代8人、女性皇太子は孝謙天皇の1例のみで孝謙天皇は生涯独身であった。女系天皇は史上例がなくすべて男系による継承がなされた。当時の天皇や上皇が直系継承にこだわった結果保元の乱、南北朝の分裂が勃発したことにも触れていない。『SAPIO』2010年5月12日号においては「皇室典範を改正すれば愛子内親王にも皇位継承権はある」と唱え、内親王の皇位継承を主張している。同号においては、「男性は欠陥品」との、差別発言ともとれる主張も行っている。女系容認後の皇位継承順序については、「直系優先・兄弟姉妹間長子優先」を支持し「直系優先・兄弟姉妹間男子優先」（高森明勅などの主張）には反対している。現在の皇位継承順序を変更しない「男系男子優先」については全く言及していない。