焼身自殺
仏教（律文献は軽罪とし、経典は比丘が自殺直前に解脱していたので戒律には抵触しないとした。また論書は自殺が殺生戒には相当しないと説いた。仏教は人がたとい人生に躓こうとも、生きることの意義を説き、解脱を求めることを諦めないように慫慂したものであると考える）やヒンドゥー教（自殺が贖罪行として行われた時には認め、それ以外は禁じた）では、焼身自殺は、何世紀にも行われてきた。特にインドではそうである。サティー、政治的抗議、離婚、絶縁などさまざまな理由がある。武勇をほこる文化のあったチャランやラージプートなどでも焼身自殺はなされていた。
日本の自殺
日本でも他人を自殺させること、自殺を助けることは自殺関与罪（）とされ、法律で禁止されている。また、もともと自殺する意思がない人に自殺を決意させて自殺させることは自殺幇助罪として、法律で禁止されている。また、一人で自殺しようとしそれが未遂で終わった場合、その行為自体では処罰の対象とはならない。だが自殺を複数人数で行おうとし未遂に終わった場合は、互いに対する犯罪として処罰される（自殺関与・同意殺人罪）。また、現在の日本の刑法では、自殺しようとした行為で同時で他者に危険を及ぼした場合（ガス自殺を図った場合のガス漏出罪・失火罪など）は、具体的な被害がなくても処罰される可能性がある。また、第三者に被害が発生した場合（たとえば飛び降り自殺、飛び込み自殺など）には、刑事手続上は重過失致死罪などの罪により自殺した者は、被疑者死亡で送検される可能性があり、民事上は被害者から、自殺した者の遺族に対して損害賠償責任が発生する可能性がある（厳密には、「自殺した本人に賠償請求をして、それを遺族が相続する」という形となる。ここで言う「遺族」とは、相続権を保持する人のことである。自殺者が残した遺産の総額と損害賠償額を比較して、損になるような場合には相続放棄をすればよい）。