土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
治山ダム
谷止工、床固工とも呼ばれるものの総称。山腹や河川の縦・横侵食を軽減し、河川や渓流に面する森林（保安林）の維持・造成を行うために設置される。ダムの設置により山脚（斜面崩壊地末端部）や乱れがちな流路が固定され、上流側に渓畔林や緑地が造成されていく。渓流部の勾配が緩くなることで、洪水時などに発生する土砂の急激な移動を一時的に捕捉し、通常の流量時に徐々に下流に流下させることで、上流部で発生する土砂を安全にかつ平準的に流下させる機能がある。単独で効果が発現できない場合には、複数基を階段状に設置する。
ダムの後背部は完成後比較的短い期間で満砂に近い状態になることが多いため、貯水機能は少ない。渓流に部分的な緩斜面を造成することにより流速を落ち着かせ、流向をコントロールする。このため、必ずしもダムの背面が空っぽである必要はなく、完成時点でほぼ満砂状態となっていることが普通である。主な効果は次の通り。日本では、過度な森林伐採に伴い出現したハゲ山、激しい気象条件下に伴い荒廃した山地などを復旧するため、古くから植栽工事が、またその植栽の足がかりとなる砂止めといった治山ダムの原型が作られて生きた。明治時代に入るとお雇い外国人による近代土木技術の移入が進み、ヨハニス・デ・レーケやアメリゴ・ホフマンらにより、技術体系の基礎が作られた。