パキスタンの歴史
パキスタンは、インドとの対抗上大国との接近を必要とした。そのため、1954年5月にアメリカ合衆国と相互防衛援護協定を結んだことを皮切りに、同年9月にはSEATO（東南アジア条約機構、東南アジア集団防衛条約機構などとも）の一員となった。さらに1955年にはアメリカ合衆国主導の反共同盟であるMETO（中東条約機構）にも加盟した。アラブ世界では民族主義が高まり、インドが事実上親ソの非同盟主義に立つ中で、アメリカ合衆国にとってもパキスタンが西側との関係を強めることは冷戦下での戦略上望ましいことであった。こうした中、1956年にはパキスタン・イスラーム共和国憲法が制定され、（ただし、「イスラーム共和国」と掲げているものの、憲法の内容自体は政教分離に基づいている）イギリス王冠から独立した。経済の方では五カ年計画がつくられ、高度経済成長が始まると、1958年に軍事クーデタ（en:1958 Pakistani coup d'état）が勃発し、アユーブ・ハーンが独裁政権を樹立した。
パキスタンの歴史
この軍事独裁政権を維持する上で役割を果たしたのがアメリカ合衆国である。1979年、パキスタンの北西に位置するアフガニスタンにソ連軍が侵攻した（アフガニスタン紛争）。1970年代には「デタント」と称される米ソ融和が進んでいたものの、ソ連軍侵攻によりアメリカ合衆国とソ連の関係は急激に悪化し、80年代のいわゆる「新冷戦」へと突入した。この際、アフガニスタンのソ連軍を牽制するため、合衆国はパキスタンの軍事政権に大規模な援助を与え続けた。1988年、突然の飛行機事故でジアウル・ハックが死去すると、再びパキスタンは民政に戻った。総選挙の結果、かつて処刑されたブットーの娘であるベーナズィール・ブットーが首相となった。その後幾度か政権交代が起こるが、国家のイスラーム化はさらに進んでいった。