番付
大相撲の番付には、横綱・大関・関脇・小結・前頭・「同」の文字が書かれていて、十両・幕下（昔は「二段」と呼称していた）・三段目・序二段・序ノ口の文字はなく、横綱・三役以外はすべて「前頭」である。その「前頭」を段の違いと文字の大きさでランク付けしている。五段ある最下段が「前頭」の始めということで序ノ口ということである。序ノ口は番付上は最下位の階級であるが、番付の一番左下には「此外中前相撲東西ニ御座候」（この番付に載っている力士以外にも本中（現在は廃止）・前相撲の力士がいます）の記述があり、番付に四股名が載っていない力士もいる。「前頭」はこの前相撲の頭（上位）を意味する。
日本相撲協会
役職・階級 最高位は理事長である。設立当時の最高位は会長だったが、戦後廃止された。 役職は、理事、副理事（2008年以前は監事）、役員待遇委員、委員、主任、年寄（平年寄ともいう）の6職階に分かれている。なお、役員として監事が職階としてあったが、法人法制上は理事の監督機関であるはずの監事が、副部長として業務執行に関与するなどの実態が問題視された。そのため、監督官庁である文部科学省の指導により、法制上の監事は、現在外部登用をしている。それに対し、職階としての監事は「副理事」となった。また、1968年までは理事の上に取締という役職を置き、取締が協会運営の中枢を担っていた。さらに、かつては、主任の上位に参与の職階があったが、公益財団法人転換直前には、参与の職階に属する年寄は全くいなかった。 力士は、引退後に平年寄（元横綱は引退後5年間、元大関は同様に3年間委員待遇）として指導普及部へ配属され、警備などを担当する。その後の改選時に主任、さらには委員に昇格する。ただし、年寄名跡を所有していない、いわゆる借株の年寄は平年寄に留め置かれ、番付においては、年寄株を所有している他の平年寄より下に置かれる。 定員 役員（理事・副理事）の定数は、寄附行為の定めにより、理事は9名以上13名以内、副理事は3名以内。 任期・選任方法 理事長は理事の互選で定める。 役員（理事・副理事）の任期は2年で、西暦偶数年の1月場所後に選任される。 役員は、評議員（年寄名跡105名以内+一代年寄2名、現役力士4名以内、行司2名以内で構成）の投票による選挙で選出される。現役力士、行司の評議員は、それぞれ力士会、行司会の互選で定める。 現役力士の評議員は、慣例として日本国籍を有する番付上位（横綱・大関）の者が選ばれる。2000年代後半以降は横綱・大関に占める外国人力士の割合が高くなったため、現役力士の評議員は慢性的に4人を割り続けている。2011年7月場所で大関魁皇が引退同年9月場所後に琴奨菊が大関に昇進するまで、該当者がいなくなっていた時期がある。 行司の評議員は立行司がつとめるのが慣例である。 役員（理事・副理事）の立候補・投票制度は、1968年1月の協会機構改革により、確立された。1968年の最初の選挙では、監事候補が4名になったため、投票が行われた（高砂一門の若松親方が落選）が、それ以来、各一門が一門別の評議員（選挙人）に応じて立候補者数を調整し、理事・監事選挙に臨んだため、1970年から1996年までの連続14期・28年間は、全ての理事・監事が無投票で選出されていた。選挙が行われた時期は、1998年、2000年、2002年、2010年、2012年、2014年の6回である（協会理事と一門）。 1998年の改選の際には、間垣親方（2代若乃花（二所ノ関一門））および8代高田川親方（前の山太郎（高砂一門を破門））が一門の調整外で立候補し、18代陣幕親方（北の富士勝昭（高砂一門））が候補から外されたことで協会を退職したため、理事候補者が11人となり、初めて投票による理事選挙が実施された（当時の理事定数は、7名以上10名以内）。 2010年2月の改選の際には、貴乃花光司が、二所ノ関一門を離脱して、調整外で立候補することを表明。定数10に対し、11人が理事に立候補することとなり、2002年以来4期ぶりに理事選挙の投票が実施された。その結果、貴乃花親方が当選し、現行の役員制度になってから5番目に若い理事となった。 外部役員の導入 時津風部屋力士暴行死事件で元時津風親方らが逮捕されたことを受け、監督官庁の文部科学省から「外部の識者を相撲協会の理事に迎えて、相撲ファンの声が届くような体制にして戴きたい」と強く指導されたため、協会では寄附行為（企業の定款に相当）を変更するとともに、2008年9月30日、臨時理事会と評議員会を開催し、戦後初めて親方以外から理事2名および監事1名を決定、選任した[27]。同時に、3名の親方が務めていた監事は副理事に名称変更された。 また、外部理事及び監事は、番付には記載されなかった。 役員経験者の処遇 理事長経験者は相談役として、理事と同等の待遇を受ける。また、理事経験者や副部長の職責を全うできる者は、役員待遇として副理事と同等の待遇を受けることができる。