核抑止
相互確証破壊（Mutual Assured Destruction、MAD、1965年）は最も知られた核抑止理論で、ロバート・マクナマラによって発表された。元は確証破壊戦略（Assured Destruction Strategy、1954年）に遡るが、先制奇襲による核攻撃を意図しても、生残核戦力による報復攻撃で国家存続が不可能な損害を与える事で核戦争を抑止するというドクトリンである。
三島由紀夫
自決前の『檄』の後半では、核停止条約（NPT）のことも語っている。
この警告について西尾幹二は、三島が「明らかに核の脅威を及ぼしてくる外敵」を意識し、このままでよいのかと問いかけているとし、三島自決の6年前に中国が核実験に成功し、核保有の5大国として核停止条約（NPT）で特権的位置を占め、三島自決の1970年（昭和45年）に中国が国連に加盟し常任理事国となったことに触れながら、「国家百年の大計にかかはる」と三島が言った日本のNPTの署名（核武装の放棄）を政府が決断したのが、同年の2月3日だった当時の時代背景を説明している。