汽車製造
1896年（明治29年）：設立。 1899年（明治32年）：大阪市西区島屋新田（現此花区島屋・安治川口駅前）に工場を開設（現在は新大阪郵便局、佐川急便大阪店が建っている）。 1901年（明治34年）：副社長の平岡凞が個人経営している客車・貨車製造の大手であった平岡工場（東京市本所区）と合併し、社名を大阪汽車製造合資会社に改称。大阪工場を大阪本店、旧平岡工場を東京支店[1]とした。合併前同様、大阪本店は機関車、東京支店は客車・電車・貨車[2][3]を主に製造した。
モータリゼーション
日本最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車が本社および工場（愛知県各地）を構えるほか、本田技研（三重県鈴鹿市）やスズキ（静岡県西部）、三菱自工（愛知県岡崎市）が工場を立地するなど、下請けなどの関連企業が多数所在し、自動車産業が経済基盤となっている東海地方では、日本で最も早くからモータリゼーションが発達し、最も早くから郊外型ライフスタイルが浸透していった地域である。
そのため、かつては多数の鉄道路線が存在したが、現在では多くの路線が廃線となり、名古屋圏など需要が見込める地域のみに路線が集中している状況である。しかし、前述の背景から、東海地方を代表する大手私鉄の名古屋鉄道ですらその輸送密度は、名古屋圏よりも人口の少ない福岡都市圏の西日本鉄道に対して劣っている。
過疎地域だけではなく大都市内やその近郊でも鉄道の廃線や存続問題はたびたび話題になり、2005年には名鉄岐阜市内線が、2006年に桃花台新交通桃花台線が、それぞれ廃線になった。
こういった現状に対し、名古屋市は基幹バスの導入などを行い、公共交通の利用促進を図っている。