東芝
1875年（明治08年）- 初代田中久重が東京・銀座に電信機工場を創設。 1882年（明治15年）- 田中大吉（後の2代目田中久重）が東京・芝浦に「田中製造所」を設立。 1890年（明治23年）- 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に「合資会社白熱舎」を創設、日本で最初の一般家庭向け白熱電球の生産を開始する。追従する他社を寄せ付けず市場をほぼ独占していた[19]。 1893年（明治26年）- 三井財閥より藤山雷太を招聘し、田中製作所から「芝浦製作所」として再スタート[20]。 1896年（明治29年）- 合資会社白熱舎が「東京白熱電燈球製造株式会社」に社名変更。 1899年（明治32年）- 東京白熱電燈球製造株式会社が「東京電気株式会社」に社名変更。
西室泰三
1998年9月中間決算には戦後初の赤字となり、経営改革が急務となった東芝を、西室はゼネラル・エレクトリック社（GE）にならった「複合電機」メーカーとして生まれ変わらせることを宣言し、またGEで成果を上げている統計的品質管理手法「シックス・シグマ」を東芝に導入する。また、「小さな本社」路線を掲げ、時代のスピードに対応して東芝本体の意思決定を早くするため、取締役の数を減らして意思決定の権限を持たない執行役員に任命するなど東芝本体のスリムアップを進める。1998年には執行役員制を導入、1999年には社内カンパニー制を敷くなど、着実に社内改革に努めたが、しかし総会屋への利益供与事件、半導体事業不振、米国におけるフロッピーディスク装置訴訟和解による1100億円の特別損失など不祥事や損失が相次ぎ、社長退任まで利益は下降し続けた。なお、西室が導入した執行役員制は、本来は東芝の意思決定を早くすると同時にコーポレート・ガバナンスを強化する役割を果たすためであるが、現実は西室の社長退任後における院政の元凶となり、逆に不正会計を誘発する役目を後に果たした。