昭和金融恐慌
昭和金融恐慌の原因として、未熟な金融システムと、経済的危機に正しく対処し得なかった未熟な政策が挙げられる。
昭和金融恐慌
18〜19日、大阪の有力行である近江銀行、泉陽銀行が相次いで休業したほか、蒲生銀行（滋賀）、葦名銀行（広島）も休業を発表した。20日には、西荏原銀行（岡山）、広島産業銀行が休業、そして21日には東京の大手行であった十五銀行までもが休業した。十五銀行は華族からの出資を仰ぎ、また宮内省の会計を担当する御用銀行として「庶民がここに口座を開かせていただき預金させていただけるだけでも光栄」と誉れ高く「ここが休業するくらいなら他の銀行もとうに休業している」といわれるほどに高い信用を得ていた。しかし、その内情は従前吸収合併した銀行が抱えていた松方系企業の債権が焦げ付き、不良債権と化したことから休業に至った。