世襲
自営業でなくても、親と同じ職種につくことは人脈や職務上必要とされる知識といった無形の財産をひきつぐ上で有利であるため[2]、政治家、外交官、大学教授、芸能人など、社会的に突出した職業や地位の多くに、事実上の世襲が多くなる傾向がある。ことに伝統芸能については公卿やその芸道の開祖が子々孫々その伝統を継承したことから家業（家元）となし、今日でも歌舞伎、能、狂言、落語をはじめ[3]、剣術・武道、弓術、礼法などでは世襲が一般的にみられる。
世襲
それにより、社会の中で支配する階層（支配者）と支配される階層（被支配者、臣民）の分化が生じてきた。日本においても、大日本帝国憲法下では皇室の皇位（万世一系）をはじめ、族籍（皇族・華族・士族・平民）の世襲が定められており、これを打破するには閨閥を繋ぐか、よほど傑出した功績を挙げて爵位を受ける他なかった。また、日本国憲法にも皇位が世襲される旨の定め（第2条）がある。