二次創作物
しかし、著作権者が二次創作物について刑事告訴ないし民事訴訟を行うことは極めて少ない。これについては
同人誌
会場の大型化や参加者の激増と共に巨大化を続けたコミケットを頂点として同人の事実上の産業化が進んだ1990年代以降、男性向創作（商業出版で言う成人向け漫画）やボーイズラブ、コンピュータソフト制作（同人ソフト）を中心に、同人活動のみ、さらに言えば二次創作物のみで知名度を確立し、自身やスタッフの生計を事実上立てている同人作家が多数登場し、これらには、出版社などからオリジナル作品やメディアミックス絡みの公式な二次版権作品などでの製作・掲載の勧誘を受けても、これを拒絶してまで同人誌制作を優先して続けている者も少なくない。この理由については、製作スケジュールの自由度が低く同人イベントに対応できなくなる、締め切りの厳守が難しい、商業作品の表現規制が自身のスタイルに合わない、プロとしてその後も商業出版の世界で活動していける確証や自信がない、出版社との契約の関係で現在の収入源である特定の作品の二次創作が手掛けられなくなる、など様々である。ただし、その事情はいずれにせよ、同人作品の制作を職業的活動として行う者が数多く登場している背景には、同人の世界が現状のまま推移・発展してくれるならば商業出版への転換で負うリスクをわざわざ取る必要が無いほどに同人の作品やイベントの経済規模の拡大が進んでいることがある。他方で、原作の著作権者や、税務署などの当局は、事実上の職業的活動を同人の二次創作の場で繰り広げている者をアマチュアとはみなしておらず、これらのサークルが二次創作物で上げた販売規模が著作権者としても無視できない規模になっている場合や、過剰な性表現の作品を発表した場合、多額の収入を申告せずに隠匿していると考えられる場合などには調査が行われ、何らかの法的対処や摘発に至るケースが多い。