江戸の火事
月別に大火の発生をみると、現行のグレゴリオ暦に換算して3月が最も多い。2月・4月・1月の発生がこれに続き、1月から4月までの4ヶ月で全体の7割を占めている[7]。江戸の歴史上最大の被害を出した明暦の大火（明暦3年1月18日）も、グレゴリオ暦に換算すると1657年3月2日の発生であった。このことは江戸の町人たちにもよく知られており、冬には女性たちを江戸近郊の実家などに避難させ、火事の季節が過ぎてから呼び戻すといった対応策が取られていた。このため、享保10年（1725年）には、梅雨時期の旧暦6月の町方人口が、梅雨入り前の同4月に比べて1万人以上も増加し、増加した人口の9割以上が女性であったという記録が残っている[8]。
江戸の火事
享保5年（1720年）、享保の改革の一環として<b data-parsoid='{"dsr":[11169,11178,3,3]}'>町火消</b>が制度化された。これは町人による火消であり、各町ごとに火消人足の用意と火事の際に出動する義務を課したものである。町奉行に就任した大岡忠相が名主などの意見も取り入れて考案し、複数の町を「組」としてまとめ、隅田川から西を担当する<b data-parsoid='{"dsr":[11310,11320,3,3]}'>いろは組47組（のちに1組増加して<b data-parsoid='{"dsr":[11333,11346,3,3]}'>いろは四十八組</b>となる）と、東を担当する本所・深川の16組が設けられた。享保15年（1730年）には、火事場への動員数増加と効率化を目的として、数組ずつに分けて統括する大組が設けられた。