公衆電話
19世紀に欧州で設置され、その後北米、アジアでも設置された。20世紀半ば過ぎには世界中のほとんどの国に設置されたが、21世紀に入ると携帯電話の普及の影響を受け減少傾向にある。
日本電信電話公社
1949年（昭和24年） - 逓信省が廃止され電気通信省と郵政省に分離。業務承継。 1952年（昭和27年） - 電気通信省が廃止され日本電信電話公社設立。業務承継。 1953年（昭和28年） - 国際電信電話業務を国際電信電話株式会社に移管。第一次5ヵ年計画開始。 1955年（昭和30年） - ケロッグ社製クロスバ交換機を設置（高崎局、倉賀野局、安中局） 1956年（昭和31年） - 国産C41型LSクロスバ交換機、C51型TLSクロスバ交換機導入。東京-大阪間で加入電信サービス（テレックス）開始。 1957年（昭和32年） - 近畿日本鉄道の特急で列車公衆電話サービス開始。 1958年（昭和33年） - 第二次5ヵ年計画開始。 1960年（昭和35年） - C81形市外中継クロスバ交換機（大局用標準形）の導入。日本国有鉄道の特急こだま・つばめで列車公衆電話サービス開始。 1962年（昭和37年） - 600形電話機導入。 1963年（昭和38年） - 第三次5ヵ年計画開始。 1964年（昭和39年） - 東海道新幹線列車公衆電話サービス開始。 1965年（昭和40年） - 東京と全国道府県間の自動即時化完了。 1966年（昭和41年） - C400形 (LS/TLS) クロスバ交換機導入。 1967年（昭和42年） - 全国県庁所在地相互間の自動即時化完了。 1968年（昭和43年） - 第四次5ヵ年計画開始。東京23区内でポケットベルサービス開始。全国地方銀行協会データ通信システムのサービス開始。 1969年（昭和44年） - プッシュ式電話機導入。短縮ダイヤルサービス開始。DEX-2電子交換機導入（牛込局）。 1970年（昭和45年） - 日本万国博覧会でテレビ電話およびコードレス電話試用。販売在庫サービス (DRESS) 開始。 1971年（昭和46年） - 科学技術計算サービス (DEMOS) 開始。 1972年（昭和47年） - D10形 (LS/TLS) 電子交換機導入。 1973年（昭和48年） - 第五次5ヵ年計画開始。ファクシミリ端末販売開始。 1978年（昭和53年） - 第六次5ヵ年計画開始。加入電話の積滞解消。 1979年（昭和54年） - 電話の全国自動即時化完了。自動内航船舶電話サービス開始。東京都23区内で自動車電話サービス開始。DDX網（回線交換）のサービス開始。 電子式PBX（EP20形）の販売開始。 1980年（昭和55年） - DDX網（パケット交換）のサービス開始。 1981年（昭和56年） - ファクシミリ通信網サービス開始。 1982年（昭和57年） - 硬貨併用テレホンカード公衆電話の設置開始。 1983年（昭和58年） - 特仕D70形デジタル交換機の導入。 1984年（昭和59年） - 宅内設置形テレビ会議システム販売開始。武蔵野、三鷹地区でINSモデルシステム実験開始。高速ディジタル伝送サービスおよび衛星通信サービス開始。キャプテンシステム、ビデオテックス通信サービス開始。 1985年（昭和60年） - ショルダホンサービス開始。フリーダイヤルサービス開始。D70形ディジタル交換機の導入。電気通信事業への参入、端末設備の自由化。日本電信電話公社廃止され日本電信電話株式会社設立。業務承継。