東芝
1875年（明治08年）- 初代田中久重が東京・銀座に電信機工場を創設。 1882年（明治15年）- 田中大吉（後の2代目田中久重）が東京・芝浦に「田中製造所」を設立。 1890年（明治23年）- 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に「合資会社白熱舎」を創設、日本で最初の一般家庭向け白熱電球の生産を開始する。追従する他社を寄せ付けず市場をほぼ独占していた[19]。 1893年（明治26年）- 三井財閥より藤山雷太を招聘し、田中製作所から「芝浦製作所」として再スタート[20]。 1896年（明治29年）- 合資会社白熱舎が「東京白熱電燈球製造株式会社」に社名変更。 1899年（明治32年）- 東京白熱電燈球製造株式会社が「東京電気株式会社」に社名変更。
東芝
東芝コンポーネンツ - 2012年解散。 東芝機器 - 2011年解散。 東芝電池 - 2009年解散。 東芝鋼管 - 1993年に新日本製鐵の子会社化。日鉄鋼管に社名変更、新日本製鐵の完全子会社化を経て、新日本製鐵と住友金属工業の統合に伴い、2013年に住友鋼管と合併し日鉄住金鋼管となる。 日本ビクター - 1927年にアメリカのビクタートーキングマシンの日本法人として日本ビクター蓄音器が設立。ビクタートーキングマシンがRCAに吸収合併すると、日本法人は合弁体制に移行し東芝が資本参加。1938年に戦前の政治事情から外資のRCAが資本撤退を余儀なくされ、RCAの株式持分は日産コンツェルンを経由して東芝に譲渡され東芝子会社となる。戦中には日本音響へ戦後には日本ビクターへの社名変更を経たのち、東芝の持株は日本興業銀行を経由して1954年に松下電器産業（現・パナソニック）に譲渡された。2007年にケンウッドと経営統合、2011年に合併しJVCケンウッドとなっている。 日本タングステン - 東芝が資本介入していた時期もあったが、その後東芝資本から離脱。フジテレビ系番組『ほこ×たて』で自社商品が紹介され一躍有名となった。 東芝ビデオプロダクツジャパン - 2001年解散。 富士通東芝モバイルコミュニケーションズ - 東芝のモバイルコミュニケーション社（社内カンパニー）を分離して富士通の資本を受け入れ2010年に設立。2012年に富士通へ全株式を売却し、富士通モバイルコミュニケーションズに社名変更、2016年に富士通コネクテッドテクノロジーズの傘下に異動した後2018年に同社に統合され消滅。 オンキヨー - 1957年より東芝の子会社だったが、1993年に複数の会社再建を手がけていた大朏直人が個人で買収。 IHIアグリテック - IHI子会社の農機具メーカーで旧社名は、石川島芝浦機械→IHIシバウラ。 東京石川島造船所と芝浦製作所（東芝の「芝」部分の由来）が共同出資し、石川島芝浦タービン松本工場を設立したのが同社設立の起源である。2017年（平成29年）にIHI子会社だったIHIスター（存続会社。旧スター農機）と経営統合し現在の社名となった。2018年（平成30年）現在、ヤンマーホールディングス（ヤンマー）と業務提携中。 東芝ケミカル - 2002年に京セラへ全株式を売却。京セラケミカルに社名変更ののち、2016年に京セラへ吸収合併。2000年代初頭に行っていたグループ再編計画によるグループ離脱。 東芝セラミックス - 2007年にMBOにより資本撤退し米カーライルとユニゾン・キャピタルの折半出資ファンドが全株式を取得。社名はコバレントマテリアルを経て、2015年にクアーズテックへ変更。 東芝シリコーン - 1971年にアメリカのゼネラル・エレクトリック (GE) との合弁企業として設立。1999年にGEシリコーンの一部機能を移管しジーイー東芝シリコーンに社名変更。2006年にGEがGEアドバンス・マテリアルズをアポロ・グローバル・マネジメントに譲渡したことを受け資本撤退。2007年にに社名変更。 東芝タンガロイ - 2004年にMBOにより資本撤退しタンガロイに社名変更。オーエスジーとの資本提携の締結と解消を経て、2008年からオランダのIMC（インターナショナル・メタルワーキング・カンパニーズ）が全株式を取得。 デンカ生研 - 旧東芝化学工業および旧東芝製薬。両社は電気化学工業に売却、後者（東芝製薬）の事業縮小を挟み合併、デンカ生研と社名変更し現在に至る。 東芝ベックマン - アメリカの分析機器メーカー、ベックマン・インスツルメンツとの合弁企業として設立。1977年に資本撤退しベックマン単独の日本法人、ベックマン・ジャパンとして再設立。ベックマンへの社名変更を経て、1998年に米コールター日本法人と合併しに社名変更。 東芝硝子 - 1999年に旭硝子傘下の岩城硝子（株式上場企業）に吸収合併し旭テクノグラスに社名変更。東芝の出資比率は14.3%で連結対象を外れる。のちに東芝との資本関係は清算され、2005年の旭硝子による全株式取得を経て2007年にAGCテクノグラスに社名変更。 東芝エンタテインメント - 2007年に博報堂DYメディアパートナーズへ全株式を売却。社名はショウゲート経て、2015年に博報堂DYミュージック&ピクチャーズへ変更。 東芝音楽工業 - 1973年よりイギリスのEMIグループの資本を受け東芝EMIに社名変更し合弁会社化されていたが、2007年にEMIへ東芝の保有する全株式を売却しEMIミュージック・ジャパンに社名変更。のちのEMIの解体消滅に伴い2013年にユニバーサル ミュージックに吸収合併。 駅探 - 2007年にMBOによりポラリス・プリンシパル・ファイナンスのファンドが筆頭株主となり、東芝の出資比率は約20%で連結対象を外れる。2011年のマザーズ上場、2012年の筆頭株主のシーエスアイ（現・CEホールディングス）への移動などを経て資本関係が清算された。 麻布プラザ - 東京麻布のテレビ番組の制作事業、及び同名の制作スタジオ運営・管理を行う会社。合弁元であった現ウッドオフィスグループ（初代ウッドオフィス）により完全買収。 トワーニ - 日本テレビ、タイム ワーナー エンターテイメント ジャパンとの3社共同出資による邦画の合弁企業。製作作品の不振により2004年に会社解散し、ワーナー エンターテイメント ジャパンに事業・版権譲渡している。 東芝ファイナンス - 2013年にイオンフィナンシャルサービスへ全株式を売却し、イオンプロダクトファイナンスに社名変更。 モバイル放送 - 2009年サービス終了。サービス終了時は子会社。 東芝メディカルシステムズ - 2016年にキヤノンへ全株式を売却。2018年にキヤノンメディカルシステムズに社名変更。 東芝医用ファイナンス - 株式の65％を保有（残り35%はキヤノン傘下の東芝メディカルシステムズが保有）していたが、2017年3月31日にキヤノンに全株式を売却[98]。2018年にキヤノンメディカルファイナンスへ社名変更。 ランディス・ギア - 2011年に株式の60％を取得したが、2017年に全株式売却。 ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニー - 2007年に買収したが、2017年に連邦破産法を申請し連結子会社から外れる。2018年にはが買収することで合意。 ストーン・アンド・ウェブスター（WHが買収した原発サービス会社） 東芝プラットフォームソリューション - 2018年にアスパラントグループが運営するファンドが設立したTOPSホールディングスへ全株式を売却し、ソードへ社名変更。