世襲
自営業でなくても、親と同じ職種につくことは人脈や職務上必要とされる知識といった無形の財産をひきつぐ上で有利であるため[2]、政治家、外交官、大学教授、芸能人など、社会的に突出した職業や地位の多くに、事実上の世襲が多くなる傾向がある。ことに伝統芸能については公卿やその芸道の開祖が子々孫々その伝統を継承したことから家業（家元）となし、今日でも歌舞伎、能、狂言、落語をはじめ[3]、剣術・武道、弓術、礼法などでは世襲が一般的にみられる。
世襲政治家
古くからの名家の子孫が当該地域から立候補をして当選して政治家になる場合も世襲扱いされることがある。例として、旧久留米藩主であり有馬伯爵家の当主である有馬頼寧が襲爵前に久留米から衆議院選挙に当選して衆議院議員になった例や、旧肥前鹿島藩主であり鹿島鍋島家の当主である鍋島直紹が佐賀県知事選挙に当選して佐賀県知事になった例が世襲と扱われた例もある（どちらとも公選政治家の子孫ではない）。また長州藩士で島根県令・佐藤信寛の子孫が佐藤栄作、岸信介、安倍晋三である。