土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
芦田川
マサ土による土砂災害は1641年（寛永18年）福山藩主水野勝俊から家老に災害を憂いた文章が残っているほど、この流域では古くから悩ませている。土砂災害対策は2010年現在でも重要な問題であり、特に広島県は土砂災害危険箇所の数は日本一のものとなっているため、県を中心に災害対策が取られている。福山藩は、船運航路確保および土砂災害に対する重要政策として「砂留」という砂防ダムを建設しており、この時代に28基普請された。福山城博物館所蔵『三谷家文書』に天保年間（1830年から1843年）に行われた砂留普請の記録が残っている。