土砂災害
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた[21][22]。
鳥取砂丘
砂丘近辺の民家は砂丘から飛んでくる砂の害に悩まされていたため、防風林の植林が行われたが、これが観光資源かつ貴重な自然である砂丘の規模縮小や生態系の変化の原因となったため、防風林の面積を減らしながら地元住民との共生を図っている。
もともとの砂丘の規模は防風林の植林以前よりは小さく、周辺には樹木が多く生えていたが、タタラ製鉄の燃料のためこれらを伐採した結果、砂丘が人為的に広がったという経緯がある。
2000年代以降、夏季には猛暑の年が多く、その影響で防風林の立ち枯れが進んでおり、砂丘南側の道路が砂で埋まるなど、砂丘の砂の飛散に悩まされることが多くなっている。鳥取県では対策としてクロマツの植林に乗り出しているものの、成長が遅いため、対策が追い付いていない。