日本のインターネット
1994年頃からRADIUS（Remote Authentication Dialin User Service）と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でも始まると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP（第2種電気通信事業者）が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。並行してほぼ同時期に、Microsoft社がTCP/IPスタックを標準で搭載したWindows95を発売したことも普及の要因となった。
無線LAN
IEEE 802.11bでは通信速度が11Mbpsに改善される予定であったが当時はIEEE 802.11機器の価格が高いこともあり、Intelが推進していたHomeRF規格が家庭向け無線LANの本命と見られていた[2]。しかしIEEE 802.11b正式標準化直前の1999年7月にアップルコンピュータ（現：アップル）がAirPort（日本国内での名称はAirMac）を発表、アクセスポイントが299ドル、カードが99ドルという低価格で市場にインパクトを与え[3][4]、これに日本ではメルコ（現：バッファロー）を始め[5]各社も追従しIEEE 802.11b規格の機器が一般にも広く普及することとなった。