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操縦者による自殺
操縦者による自殺（そうじゅうしゃによるじさつ）とは、免許を持っているかどうかに関わらず、航空機の操縦者が、自殺を目的に、故意に航空機を墜落させたり、自爆させたりすることである。同乗している乗客や、墜落地点の人々を巻き添えに殺害することもある。この場合、殺人自殺と表現される。 
航空機の歴史の中で、航空事故は数多く起こっているが、このうちいくつかは操縦者による自殺が疑われており、またいくつかは実際に自殺が目的であったと断定されている。しかし、一般に、事故の捜査官が操縦者の自殺の動機を特定することは困難である。これは、操縦者が故意にボイスレコーダーやトランスポンダといった記録装置の電源を切ることが多く、捜査を妨害する事例があるからだ。その結果、操縦者の自殺を確実に証明することは困難となっている。 
操縦者が自殺を意図していたことを示す「説得力のある証拠」がない限り、捜査官は航空機事故を自殺として認定しない。「説得力のある証拠」とは、例えば、過去に自殺未遂を起こしていた記録や、自殺をほのめかす発言、私生活で問題のある言動（借金を抱えている、家族関係が悪化しているなど）が認められる場合、遺書の存在、精神障害の病歴などが含まれる。2002年から2013年までの操縦者による自殺の調査を行ったところ、自殺した可能性のある事例が5つ、明確な自殺であると判定された事例が8つ、報告された。事故の調査官は、テロの専門家と協力して、操縦者が過激派グループと接触していたかどうかも調査し、自殺の目的が、テロ行為であったかどうかを判断しようとする場合もある。 
操縦者による自殺のほとんどが軽飛行機で実行される。軽飛行機が1人でも操縦できること、小回りがきいて操縦しやすいことからよく選ばれる。この場合、基本的に他の乗客を巻き添えにすることはないが、市街地に墜落すると地上の住民を巻き添えにする危険がある。そして、自殺が疑われる事故事例の半分で、操縦者は飛行時には禁止されている薬物や、アルコール、抗うつ薬を使用していた。これらの操縦者の多くは、精神病歴を有していたが、規制当局にはその病歴を隠していた。