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生態系を活用した適応策
生態系を活用した適応策（せいたいけいをかつようしたてきおうさく、、省略名称：EbA）は、気候変動により生じると想定される被害に対し、生物多様性や生態系サービスを活かす形で支援を行う適応戦略を指す。このため、EbAは気候変動に適応するための幅広いアプローチを含んでいる。生物多様性条約では、EbAを「気候変動により不利益を受ける人々が適応するために必要な支援を包括的に行うための適応戦略の一部としての生物多様性と生態系サービスの利用」と定義している。EbAに関して、2014年の第1回国連環境総会や2018年の生物多様性条約第14回締約国会議で関連する決議や決定が採択された。生態系に基づく適応（EbA）という用語は、2008年に国連気候変動条約会議 において、国際自然保護連合（IUCN） のメンバーらによって用いられ、2009年国連生物多様性会議において正式に定義された。
EbAは、森林、草地、湿地、マングローブやサンゴ礁などが気候変動により生じると考えられる変化、例えば、雨の降り方の変化や最高・最低気温の変化、これまでにない豪雨、そして、気候状態を可変増大させるような変化により受けると考えられる有害な影響を減らすための、保全、持続可能な管理、そして生態系修復を含んでいる。EbA対策は、単独で、または工学的アプローチ(貯水池や堤防の建設など)、ハイブリッド対策(人工礁など)、および気候リスクに対処する個人や機関の能力を強化するアプローチと組み合わせて早期警告システムの導入として実装できる。
EbAは、自然に基づく解決策、補間、そして社会生態系の回復力を構築するための広くさまざまな他のアプローチと共通要素の共有など、より広い概念の中に巣づいている 。 これらのアプローチには、コミュニティベースの適応、生態系を活用した防災・減災(Ecosystem-based ；Eco-DRR)、気候スマート農業、グリーンインフラストラクチャが含まれ、多くの場合、参加型および包括的プロセスとコミュニティ/ステークホルダーエンゲージメントの使用に重点が置かれている。EbAの概念は、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）および生物多様性条約（CBD）のプロセスを含む国際フォーラムを通じて推進されている。多くの国が、パリ協定の下での気候変動への適応戦略と国家決定貢献（NDC）において、EbAに明示的に言及している。
公共および民間部門の利害関係者や意思決定者によるEbAの広範な普及に対する障壁は残っているが、EbAの可能性をより深く理解するための対策は、自然保護および持続可能な開発グループの研究者、擁護者、および実践者の間で確立されてきている。EbAは、多くの人々が生活や生活のために天然資源に依存している発展途上国の気候変動と貧困の関連する課題に対処する効果的な手段として取り入れられてきている。